変動金利借入による金利上昇リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2025。
KeyHolderがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。58社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「税引前利益 △37,973」
金利1％上昇時の税引前利益への影響額は、前期のマイナス35,838千円からマイナス37,973千円へ拡大した。変動金利借入金について必要に応じ金利スワップを利用する方針は継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「税引前利益 △35,838」
金利1％上昇時の税引前利益への影響額は、前期のマイナス13,251千円からマイナス35,838千円へ拡大した。変動金利の長期借入金について必要に応じて金利スワップを利用する方針は継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループは、金利変動リスクを軽減するために、金利変動リスクのある変動金利の長期借入金について、必要に応じ金利スワップ取引を利用してキャッシュ・フローを固定化し、リスクを軽減しております。」
金利1％上昇時の税引前利益への影響額は、前期のマイナス14,212千円から当期のマイナス13,251千円へ縮小した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは、金利変動リスクを軽減するために、金利変動リスクのある変動金利の長期借入金について、必要に応じ金利スワップ取引を利用してキャッシュ・フローを固定化し、リスクを軽減しております。」
金利1％上昇時の税引前利益への影響額は、前期のマイナス21,746千円から当期のマイナス14,212千円へ縮小し、金利スワップによる固定化方針も継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループは、金利変動リスクを軽減するため、金利変動リスクのある変動金利の長期借入金について、必要に応じ金利スワップ取引を利用してキャッシュ・フローを固定化し、リスクを軽減しております。」
金利1％上昇時の税引前利益への影響額は、前期の△24,291千円から△21,746千円へ縮小した。金利スワップによる固定化方針も継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「各報告期間において、金利が１％上昇した場合に、連結損益計算書の税引前利益に与える影響は以下のとおりであります。」
金利1％上昇時の税引前利益への影響額は、前期の△76,633千円から当期の△24,291千円へ縮小した。金利スワップによる固定化方針も継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「各報告期間において、金利が１％上昇した場合に、連結損益計算書の税引前利益に与える影響は以下のとおりであります。」
金利1％上昇時の税引前利益への影響額は、前期の△25,781千円から当期の△50,465千円へ拡大しており、借入増加に伴う金利感応度の上昇が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの銀行などからの借入金につきましては、変動金利の借入金も含まれております。今後の金融情勢次第ではありますが、金利の上昇変動によって支払利息の負担が上昇した場合は、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
変動金利借入による金利上昇リスクと、必要に応じた金利スワップによる回避方針を継続している。 - FY2016.有価証券報告書
「当社グループの銀行等からの借入金につきましては、変動金利の借入金も含まれております。」
金利スワップを用いて将来の金利変動リスクをヘッジする方針を記載している。