IDホールディングス（4709）・リスク対処
パートナー会社からの要員調達リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
5記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
外注先技術者の確保難・コスト上昇25社が書いているテーマ・逆風25社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「また、今後さらに需要が増加していくITインフラやサイバーセキュリティなど高度IT技術分野においては、当社グループの施策と人材育成方針等の情報を開示し、当社社員の育成とあわせてパートナー会社の技術者育成を支援することによって、高度技術人材の確保に努めています。」
パートナー会社からの要員調達リスクに対し、ITインフラ・サイバーセキュリティ分野のパートナー技術者育成支援を継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、今後さらに需要が増加していくITインフラやサイバーセキュリティなど高度IT技術分野においては、当社グループの施策と人材育成方針等の情報を開示し、当社社員の育成とあわせてパートナー会社の技術者育成を支援することによって、高度技術人材の確保に努めています。」
ITインフラ・サイバーセキュリティ分野で、パートナー会社への人材育成支援を明示し、外部要員の調達力向上策を具体化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「さらに、とくに需要が増加していくＤＸ関連技術については、当社社員の育成とあわせてパートナー会社の技術者育成を支援することによって、高度技術人材の確保に努めています。」
パートナー会社からの要員調達について、従来のパートナー会・勉強会に加え、DX関連技術者の育成支援を行う対応を記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、パートナー会社に対し定期的にパートナー会や勉強会を実施することにより、事業方針や案件情報、トラブル事例共有等の情報交換を密にし、コアパートナー会社との協力関係を更に深め、一括案件受注体力があり品質管理が期待できる協業体制を構築し、品質の向上と要員の調達力向上に努めています。」
パートナー会・勉強会による情報共有とコアパートナーとの協業体制構築を、要員調達リスクへの対応として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「150社強のパートナー会社との協力関係を深め、かつ新規のパートナー会社の開拓にも注力し、要員の調達力向上に努めております。しかしながら、要員の調達が不調に終わった場合、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
パートナー会社数を150社強と記載し、既存関係の深化と新規開拓を対策としている。