グローバル人材・ハイブリッド人材の育成
FY2016に初出。28回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「データセンター人材 ・コンテナ型、モジュール型等、今後の優位性が注目されているデータセンターに精通する人材 AI技術人材 ・コンテナ技術、自動化ソリューション、AIプラットフォーム（OpenShift、ServiceNow、IBM Bobなど）に精通した人材 ・顧客における「AI監査」、「AIを利用した業務設計」等に対応できる人材 非AI化業務人材 ・AIに代替されず、人に残る業務を担う人材」
人材育成方針を、データセンター人材、AI技術人材、非AI化業務人材という具体的な人材区分で示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「グループ全社員に向けたオンライン動画学習サービス「Udemy Business」を導入し、社員のキャリア啓発を支援しています。」
人的資本投資の一環として、全社員向けUdemy Businessを導入し、キャリア啓発を進めた。あわせて注力事業領域への技術者シフトを3か年目標225名に対し54名実施し、メンター制度も導入した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これらの人材について、ITインフラ事業とサイバーセキュリティ事業への計画的なリソースシフトに取り組んでいるほか、より高度な知識と経験を要求されるコンサルタントの育成計画も進めています。」
人材育成について、ITインフラ・サイバーセキュリティへの人材シフトと、より高度な知識・経験を要するコンサルタントの育成計画を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「その結果、AIに関する技術的な手法や基礎知識を評価するG検定（ジェネラリスト検定）を約270名の社員が取得しました。さらに、サイバーセキュリティ領域における人材育成を目指し、認定サイバーセキュリティ技術者（CCT）やCompTIA Security+等の資格対策講座を提供し、社員のアップスキルを支援しています。」
AI資格取得者が約270名となり、CCTやCompTIA Security+等の資格対策講座も提供して、高度IT人材の育成領域を広げている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「またサービスの品質向上や新規サービスの創出を目指し、AIに関する研修を社員に提供し資格取得を支援しています。その結果、AIに関する技術的な手法や基礎知識を評価するG検定（ジェネラリスト検定）を約180名の社員が取得しました。」
AI人材育成について研修と資格取得支援を進め、G検定の取得者が約180名となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、グループ全社員のAIリテラシー強化を図るべく、フェローによる社内研修を実施するとともにオンライン学習プランを約300名の社員に提供しています。12月にはJISA（一般社団法人情報サービス産業協会）主催「技術コンテスト第２回 ～若手エンジニアが楽しく総合的な技術を研鑽～」において、生成AI活用、UI/UX、技術課題解決の３部門における優秀賞ならびに総合優秀賞を受賞しました。さらに、若手社員100名を対象に認定サイバーセキュリティ技術者（CCT）のハンズオン研修を提供したほか、Web3に関するオンライン研修を約50名の社員に実施するなど、ニーズの高い技術領域で活躍できる人材の育成を積極的に進めています。」
AIリテラシー研修を約300名、CCT研修を若手社員100名、Web3研修を約50名に実施し、技術コンテストで複数の賞を受賞するなど、高度技術人材育成の施策を具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、若手社員100名を対象に認定サイバーセキュリティ技術者（CCT）のハンズオン研修を提供するなど、ニーズの高い技術領域で活躍できる人材の育成を積極的に進めています。」
若手社員100名を対象とするCCTハンズオン研修を提供し、サイバーセキュリティ人材の育成を具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、グループ全社員のAIリテラシー強化を図るべく、フェローによる社内研修を実施するとともにオンライン学習プランを約300名の社員に提供するなど、AI技術者の育成を進めています。」
人材戦略について、フェローによる社内研修と約300名へのオンライン学習プラン提供を通じ、AI技術者の育成を進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「具体的な取組みとして、経済産業省とIPA（独立行政法人情報処理推進機構）が策定した「デジタルスキル標準」をベースに、DXを推進する人材の役割（ロール）ごとの育成ロードマップを整理し社内に展開しています。また、ますます需要の高まるサイバーセキュリティ人材の育成を加速させるべく、技術者および営業職の社員約200名について、サイバー空間における実践的なセキュリティ演習が可能な外部講座の受講を開始します。」
DX人材について、デジタルスキル標準に基づく役割別の育成ロードマップを社内展開し、技術者・営業職約200名のセキュリティ演習講座の受講開始を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、ＤＸ関連研修環境を社員に提供し、その受講者数は当連結会計年度においてのべ437名となりました。」
DX関連研修の受講者数がFY2023累計で延べ437名となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、ＤＸ関連研修環境を社員に提供し、その受講者数は当第３四半期連結累計期間においてのべ402名となりました。」
DX関連研修環境を提供し、第3四半期累計の受講者数が延べ402名となった。前四半期累計の延べ182名から更新されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「具体的な取組みとして、開発部門がクラウド、ローコード、ＡＩの育成プログラムを作成し、社員の資格取得を支援しています。また、ＤＸ関連研修環境を社員に提供し、その受講者数は当第２四半期連結累計期間においてのべ182名となりました。」
クラウド・ローコード・AIの育成プログラムと資格取得支援を進め、DX関連研修の受講者数を上期累計で延べ182名と記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「具体的な取組みとして、ＤＸ関連研修環境を社員に提供し、当第１四半期連結累計期間における受講者数はのべ105名となりました。また、開発部門がクラウド、ローコード、ＡＩの育成プログラムを作成し、社員の資格取得を支援しています。」
DX関連研修の受講者数を延べ105名とし、クラウド・ローコード・AIの育成プログラム作成と資格取得支援を進めている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、デジタルテクノロジーに精通した技術者、およびデジタルソリューションを活用した企画提案型人財の採用と育成を強化します。また、国籍、性別、経験、価値観など多様なバックグラウンドを持つ人財の採用を積極的に行い、多様性のある組織作りを推進します。」
従来のグローバル・ハイブリッド人材育成の説明を、デジタル技術者・企画提案型人財の採用育成と、多様なバックグラウンドを持つ人財の採用へ再整理している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「社員のスキルアップや多様な働き方の実現に向けて、「とっとりビジネス人材マッチング・活躍サポート」を活用し、副業制度を導入」
社員のスキルアップと多様な働き方に向け、副業制度を導入した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、先端ＩＴ技術の情報収集および研究のため、米国ベンチャーキャピタルへの出資や慶應義塾大学との協業を行っています。」
人材育成に関連する社内向けeラーニングシステムのバージョンアップを進め、先端IT技術の研究では米国ベンチャーキャピタルへの出資や慶應義塾大学との協業を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「社内人財（注）に関するデータを一元管理し、柔軟かつ迅速に経営課題に対応した人事戦略を立案するため、人財マネジメントシステムを導入・社員による技術コンテンツの作成や共有が可能な社内向けeラーニングシステム「ID Campus」をリリース」
人財データを一元管理する人財マネジメントシステムを導入し、技術コンテンツを共有する社内eラーニングシステム「ID Campus」をリリースした。 - FY2020前進有価証券報告書
「ＲＰＡサービスであるUiPathおよびWinActorの研修環境を社内に整備し、社員121人に対し研修を実施」
RPA人材育成について、社内研修環境を整備し、社員121人への研修を実施した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「・優秀な外国人技術者を日本で活躍させるため、当社海外子会社（孫会社）であるINFORMATION DEVELOPMENT AMERICA INC. が日本支社を設立」
外国人技術者の活躍機会を広げる具体策として、海外子会社の日本支社設立を記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「・ＲＰＡサービスであるUiPathおよびWinActorの研修環境を社内に整備し、社員100人に対し研修を実施」
人材育成について、UiPathおよびWinActorの社内研修環境を整備し、社員100人への研修を実施した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは引き続き人財育成を最優先課題に取り組むとともに、グループ経営資源の共有と活用による業務効率化、既存顧客へのグループ横断的な営業展開を積極的に行ってまいりました。」
人財育成を最優先課題とする方針を引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは引き続き人材育成を最優先課題として取り組むとともに」
人材育成を最優先課題とする方針を引き続き示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは引き続き人材育成を最優先課題に取り組むとともに、グループ経営資源の共有と活用による業務効率化、既存顧客へのグループ横断的な営業展開を積極的に行ってまいりました。」
人材育成を引き続き最優先課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「バイリンガルである外国籍の社員数を増やし、語学の習得を目的に留学制度の設置、さらに国内外の全社員が主体的に自己を成長させることができる研修・教育制度の構築を推進しております。階層別トレーニングや各種技術研修を通じて、人材の育成に取り組んでおります。今後も、豊かな人間力と高い技術力を持つ「ハイブリッドな人材」の育成に注力してまいります。」
語学、技術、階層別研修、留学制度を組み合わせた人材育成策。