徹底した構造改革と新たな成長分野の構築
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
IDホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
- FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、2023年３月期を初年度とする３か年の中期経営計画「Next 50 Episode Ⅱ 『Ride on Time』」を策定し、当社のＤＸポートフォリオに沿ったＤＸサービスの強化、大手ＩＴベンダーとの協業によるサービスの高付加価値化、管理部門の高度化による販管費率の改善などに取り組みます。」
従来の構造改革・成長分野構築を中心とする整理から、DXサービス、大手ITベンダー協業、管理部門高度化を含む新中期経営計画の戦略へ再整理している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「この中期経営計画では「未来志向型企業文化の醸成」「デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ、注１）によるUP-GradeされたBusiness Modelの展開」「ＥＳＧ（注２）の推進」を３つの基本方針とし、各施策に取り組んでいます。」
中期経営計画の3つの基本方針を継続して記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「この中期経営計画では「未来志向型企業文化の醸成」「デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）によるUP-GradeされたBusiness Modelの展開」「ＥＳＧの推進」を３つの基本方針とし、各施策に取り組んでいます。」
Next 50 Episode Ⅰの3つの基本方針を引き続き掲げ、各施策への取り組みを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「この中期経営計画では「未来志向型企業文化の醸成」「デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）によるUP-GradeされたBusiness Modelの展開」「ＥＳＧ（注）の推進」を３つの基本方針とし、各施策に取り組んでいます。」
Next 50 Episode Ⅰの3つの基本方針を引き続き掲げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「この中期経営計画では「未来志向型企業文化の醸成」「デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）によるUP-GradeされたBusiness Modelの展開」「ＥＳＧの推進」を３つの基本方針とし、各施策に取り組んでいます。」
従来の構造改革・成長分野構築・ガバナンス強化から整理し直された3つの基本方針を、年次報告書でも継続して掲げている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「目標の達成に向け、この中期経営計画では「未来志向型企業文化の醸成」「デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）によるUP-GradeされたBusiness Modelの展開」「ＥＳＧ（注）の推進」を３つの基本方針とし、各施策に取り組んでいきます。」
従来の構造改革・新たな成長分野・ガバナンス強化を軸とする説明から、新中期経営計画の3つの基本方針へ戦略の整理を変更している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「・システム運営管理における業務プロセス分析とＲＰＡ導入を支援する「ＲＰＡ業務改革サービス」を提供開始〔①,③〕・「MSS(マネージド・セキュリティ・サービス)for Seceon OTM」を提供開始〔③〕・ＤＸ関連の投資を行うGoAhead Ventures Ⅱ,L.P.へ出資〔③〕」
構造改革・新技術活用・成長分野構築に関して、RPA業務改革サービスとMSS for Seceon OTMの提供開始、DX関連ベンチャーファンドへの出資という具体的な進展を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「この『I-vision 50』を支えるものとして、働き方改革を念頭に「徹底した業務プロセスの改革（ＢＰＲ）」「新たな成長分野の構築」「グループのガバナンス強化」の３つを基本方針と定め、次の７つを重点施策として位置づけ、取り組んでいます。①働き方改革、②構造改革、③新技術の利活用推進、④ダイバーシティの推進、⑤グローバルの推進、⑥連結経営のガバナンス強化、⑦ＢＯＯ（注）戦略の推進。」
I-vision 50の3つの基本方針と7つの重点施策を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「過去の慣習にとらわれず仕事のやり方を抜本的に変革し、新たな業務プロセスの創造を進めます。また権限委譲、ＩＴシステム化を進めることで、組織全体の生産性向上を図ります。・全社公募での業務改革・改善活動の実施〔①,②〕・「人財の見える化委員会」を設置し、社員の能力やスキル、経験やキャリアパスを可視化〔②,④〕」
構造改革について、社員の能力・スキル・経験・キャリアパスを可視化する「人財の見える化委員会」の設置を具体的な施策として記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「過去の慣習にとらわれず仕事のやり方を抜本的に変革し、新たな業務プロセスの創造を進めます。また権限委譲、ＩＴシステム化を進めることで、組織全体の生産性向上を図ります。・決定・決裁権限基準の見直し〔②〕・全社公募での業務改革・改善活動の実施〔①,②〕・時間外労働削減（前年比12.8％減）〔①,②〕」
構造改革について、権限基準の見直し、全社公募による改善活動、ITシステム化および時間外労働の前年比12.8％減を記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「過去の慣習にとらわれず仕事のやり方を抜本的に変革し、新たな業務プロセスの創造を進めます。また権限委譲、ＩＴシステム化を進めることで、組織全体の生産性向上を図ります。・決定・決裁権限基準の見直し〔②〕・全社公募での業務改革・改善活動の実施〔①,②〕・時間外労働削減（前年同期比34.7％減）〔①,②〕」
構造改革について、権限基準の見直し、全社公募による改善活動、時間外労働の前年同期比34.7％減を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「過去の慣習にとらわれず仕事のやり方を抜本的に変革し、新たな業務プロセスの創造を進めます。また権限委譲、ＩＴシステム化を進めることで、組織全体の生産性向上を図ります。・決定・決裁権限基準の見直し〔②〕・全社公募での業務改革・改善活動の実施〔①,②〕・時間外労働削減（前年同期比13.2％減）〔①,②〕」
構造改革について、権限委譲・ITシステム化、全社公募による業務改革活動、時間外労働の前年同期比13.2％減を具体的な取り組みとして記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「この『I-vision 50』を支えるものとして、働き方改革を念頭に「徹底した業務プロセスの改革（ＢＰＲ）」「新たな成長分野の構築」「グループのガバナンス強化」の３つを基本方針と定め、次の７つを重点施策として位置づけ、取り組んでいます。①働き方改革、②構造改革、③新技術の利活用推進、④ダイバーシティの推進、⑤グローバルの推進、⑥連結経営のガバナンス強化、⑦ＢＯＯ戦略の推進。」
構造改革・新たな成長分野・ガバナンス強化を基本方針とし、7つの重点施策を継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「この『I-vision 50』を支えるものとして、働き方改革を念頭に「徹底した業務プロセスの改革（ＢＰＲ）」「新たな成長分野の構築」「グループのガバナンス強化」の３つを基本方針と定め、次の７つを重点施策として位置づけ、取り組んでいます。①働き方改革、②構造改革、③新技術の利活用推進、④ダイバーシティの推進、⑤グローバルの推進、⑥連結経営のガバナンス強化、⑦ＢＯＯ戦略の推進。」
従来の6つの重点施策にＢＯＯ戦略の推進を加え、7項目として再整理している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「この『I-vision 50』を支えるものとして、３つの基本方針「徹底した業務プロセスの改革（ＢＰＲ）」「新たな成長分野の構築」「グループのガバナンス強化」を定め、さらに、①構造改革、②働き方改革、③新技術の利活用推進、④ダイバーシティの推進、⑤グローバルの推進、⑥連結経営のガバナンス強化の６つを重点施策に位置付け、取り組んでいます。」
構造改革を業務プロセス改革（ＢＰＲ）として示し、働き方改革・新技術の利活用・ガバナンス強化などを含む６つの重点施策に再整理している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「I-vision 50」の基本方針である「徹底した構造改革」、「新たな成長分野の構築」、「連結経営の強化」を戦略のベースとし」
構造改革、新たな成長分野、連結経営強化を戦略の基盤として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、主力のシステム運営管理事業をさらに強化すると同時に、当社グループの中期経営計画で掲げる「ダイバーシティの推進」、「ＢＯＯ（注）戦略の推進」、「クラウドサービスの推進」、「グローバル推進」、「グループ経営の効率化と業務プロセスの改善」に注力しております。」
構造改革・成長分野・連結経営強化に関わる重点施策群を継続して推進している。 - FY2016初出有価証券報告書
「徹底した構造改革、新たな成長分野の構築、連結経営の強化を戦略のベースとなる基本方針とし、重点戦略である①ダイバーシティの推進、②ＢＯＯ戦略の推進、③クラウドサービスの推進、④グローバル推進、⑤グループ経営の効率化と業務プロセスの改善を質的に高めてまいります。」
新中期経営計画の戦略基盤として、複数の重点施策を束ねている。