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トレンドマイクロ(4704)・方針再定義

業績・株価連動を含む役員報酬制度

FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。

10記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018前進FY2019 – FY2020前進FY2022 – FY2023後退FY2024 – FY20252017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 1
同じテーマの他社
業績連動型の役員・従業員報酬制度403社が書いているテーマ・逆風0社・追い風395社

トレンドマイクロがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに18社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの416件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社は2026年度からパフォーマンス指標としてPost-GAAPマージンとサブスクリプション製品およびパーペチュアルライセンス製品更新からの年間経常収益(ARR)の前年比成長率を採用することで株主への結果共有の透明性を高めると同時に、社内取締役が全社の業績向上と戦略の遂行に責任を持つ姿勢を明確にします。」

    役員報酬の短期業績指標について、2025年度はPre-GAAPマージンとARR更新を用いた一方、2026年度からPost-GAAPマージンとサブスクリプション製品等更新ARRを採用すると記載した。
  2. FY2024後退有価証券報告書

    「Pre-GAAPマージン(百万円)前年同期比増加額:5億円以上 20,951 29,108 達成 38,537 58,393 達成 サブスクリプション製品およびパーペチュアルライセンス製品更新の年間経常収益(百万USドル)前年同期比成長率:6%以上 1,562 1,638 未達成 1,610 1,693 未達成」

    CPBのPre-GAAPマージン目標は上半期・下半期とも達成した一方、サブスクリプション製品等更新の年間経常収益目標は前年の13%以上から6%以上へ引き下げられ、上半期・下半期とも未達成となった。
  3. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「サブスクリプション製品の年間経常収益 (百万USドル) 前年同期比成長率: 13%以上 1,121 1,167 未達成 1,193 1,236 未達成」

    CPBのサブスクリプション製品の年間経常収益の目標が前年の11%以上から13%以上へ引き上げられた。一方、2023年実績は上半期・下半期とも目標未達となった。
  4. FY2022前進有価証券報告書

    「プレGAAPマージン(百万円) 前年同期比増加額:5億円以上 26,013 24,174 未達成 36,881 32,003 未達成 サブスクリプション製品の年間経常収益(百万USドル) 前年同期比成長率:11%以上 981 1,121 達成 1,054 1,193 達成」

    CPBの業績指標について、プレGAAPマージンの前年同期比5億円以上増加は上半期・下半期とも未達成となった一方、サブスクリプション製品の年間経常収益は前年同期比11%以上の目標を上半期・下半期とも達成した。
  5. FY2021再定義有価証券報告書

    「CPBの追加に伴い、その目的が重なることを鑑みCPUアワードのうちパフォーマンスベースのCPUアワード(以下「PBS」)は2022年より付与せず、CPUアワードをタイムベースのCPUアワード(TBS)のみの付与とすることとします。」

    役員報酬制度について、従来のPBS中心の構成から、CPBを追加し、2022年以降はPBSを付与せずTBSのみとする変更を示した。CPBの業績指標にはPre-GAAPマージン、SaaS製品の導入実績、サブスクリプション製品の年間経常収益を採用した。
  6. FY2020前進有価証券報告書

    「目標(前事業年度の同半期からプレGAAPマージンが5億円超の増加) 上半期 (1月1日~6月30日) 24,312 上半期 (1月1日~6月30日) 24,907 達成(PBS権利行使可能) 下半期 (7月1日~12月31日) 30,752 下半期 (7月1日~12月31日) 34,231 達成(PBS権利行使可能)」

    Pre-GAAPマージンのPBS目標について、2020年上半期24,907百万円、下半期34,231百万円となり、いずれも「前事業年度の同半期から5億円超の増加」を達成した。
  7. FY2019前進有価証券報告書

    「目標(前事業年度の同半期からプレGAAPマージンが5億円超の増加) 上半期 23,618 24,312 達成(PBS権利行使可能) 下半期 26,284 31,325 達成(PBS権利行使可能)」

    社内取締役の報酬を基本報酬、ストック・オプション、CPUアワードに分け、PBSのパフォーマンス目標であるプレGAAPマージンの前年同半期比5億円超増加を上半期・下半期とも達成した。
  8. FY2018再掲有価証券報告書

    「基本報酬、その他のキャッシュ・インセンティブおよびストック・オプションを適宜組み合わせ(ただし、社外取締役および監査役については基本(固定)報酬のみ)、各人の役割と責任に応じた報酬が支給されるよう取締役会で決定(監査役については監査役の協議に一任)いたしております。」

    基本報酬、キャッシュ・インセンティブ、ストック・オプションを役割・責任に応じて組み合わせる役員報酬方針を継続。
  9. FY2017再掲有価証券報告書

    「基本報酬、その他のキャッシュ・インセンティブおよびストック・オプションを適宜組み合わせ(ただし、社外取締役および監査役については基本(固定)報酬のみ)、各人の役割と責任に応じた報酬が支給されるよう取締役会で決定いたしております。」

    基本報酬、キャッシュ・インセンティブ、ストック・オプションを役割・責任に応じて組み合わせる役員報酬方針を継続した。
  10. FY2016初出有価証券報告書

    「基本報酬、その他のキャッシュ・インセンティブおよびストック・オプションを適宜組み合わせ、各人の役割と責任に応じた報酬が支給されるよう取締役会で決定いたしております。」

    基本報酬、キャッシュ・インセンティブ、ストック・オプションを役割・責任に応じて組み合わせる役員報酬方針を記載。
一緒に動いた変遷

「キャッシュ創出と手元流動性」は、この変遷が動いた10回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1キャッシュ創出と手元流動性4回
  3. 2自己株式取得による機動的な資本政策4回
  4. 3日本地域の企業向け・個人向け両ビジネスの増収4回
  5. 4アジア・パシフィック地域のセキュリティ関連ビジネス拡大4回
  6. 5新株予約権の発行による株式報酬4回
  7. 6クラウドコンピューティング・クラウド関連ビジネスの拡大4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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