連結グループと人員規模の拡大
FY2016に初出。20回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「従業員数は、前連結会計年度末に比べて2,860名増加し、29,863名となりました。主な理由は、コマース事業においてLINE MAN CORPORATION PTE. LTD.およびBEENOS㈱を連結子会社化したことによるものです。」
LINE MANおよびBEENOSの連結子会社化により、連結従業員数は前期末2万7,003名から2万9,863名へ増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの従業員数は前連結会計年度末に比べて3,405名増加し、30,408名となりました。主な理由は、コマース事業においてLINE MAN CORPORATION PTE.LTDおよびBEENOS㈱を連結子会社化したことによるものです。」
LINE MANおよびBEENOSの連結子会社化により、連結従業員数は前期末比3,405名増の30,408名となった。 - FY2025連結従業員数の減少有価証券報告書
「従業員数は27,003名となりました。」
連結従業員数は前期末28,196名から27,003名へ減少し、グループ内再編後の人員規模が示された。 - FY2024提出会社への人員移管後の規模確定有価証券報告書
「従業員数は28,196名となりました。」
グループ内再編後の連結従業員数は28,196名となり、提出会社単体は11,176名となった。連結人員は前期末から微減した一方、吸収合併・会社分割により提出会社への人員移管が定着した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当社の従業員数は前事業年度末に比べて10,897名増加し、11,236名となりました。主な理由は、2023年10月１日付で当社を吸収合併存続会社、ヤフー(株)、Z Entertainment(株)およびZデータ(株)をそれぞれ吸収合併消滅会社とする吸収合併、およびZ中間グローバル(株)(旧社名：LINE(株))を吸収分割会社、当社を吸収分割承継会社とする会社分割を行ったことに伴い、メディア事業、コマース事業、および戦略事業に係る従業員、および報告セグメントに属していない従業員が当社に移管されたことによるものです。」
グループ内再編と吸収合併・会社分割に伴い、提出会社へ事業従業員が移管され、単体従業員数が1万1,236名へ大幅に増加した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループおよび当社の従業員に著しい変動はありません。」
グループおよび従業員数について著しい変動がないことを再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「従業員数 28,385 ( 12,780 )」
連結従業員数は前期末2万3,705名から2万8,385名へ増加した。主な理由はPayPayの連結子会社化とされている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数は前連結会計年度末に比べて3,759名増加し、27,464名となりました。主な理由は、戦略事業においてPayPay(株)を連結子会社化したことによるものです。」
PayPayの連結子会社化を主因として、連結従業員数が前連結会計年度末から3,759名増の27,464名となり、グループ規模が拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「合計 23,705」
連結従業員数が前期末の22,531名から23,705名へ増加し、LINE統合後のグループ規模拡大が継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員数は14,168名となりました。主な理由は、コマース事業において(株)ZOZOを連結子会社化したことによるものです。」
LINE統合により連結従業員数は22,531名へ拡大し、国内総利用者数3億超、グループ従業員2.3万人規模のグループとなった。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数は14,168名となりました。主な理由は、コマース事業において(株)ZOZOを連結子会社化したことによるものです。」
連結従業員数が前期末12,874名から14,168名へ増加し、ZOZOの連結子会社化によるグループ規模拡大が通期数値に反映された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの従業員数は前連結会計年度末に比べて1,419名増加し、 14,293名となりました。主な理由は、コマース事業において(株)ZOZOを連結子会社化したことによるものです。」
ZOZOの連結子会社化を主因として、連結従業員数が前期末から1,419名増の14,293名となった。一方、持株会社体制への移行により提出会社単体の従業員数は15名となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループおよび当社の従業員数に著しい変動はありません。」
連結グループおよび人員規模について、著しい変動がないことを再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「合計 12,874」
連結従業員数が2018年3月末の12,244名から2019年3月末には12,874名へ増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループおよび当社の従業員数に著しい変動はありません。」
連結グループおよび人員規模について、著しい変動がないことを再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「合計 12,244」
連結従業員数が2017年3月末の11,231名から2018年3月末には12,244名へ増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「合計 11,231」
連結従業員数は2017年3月31日時点で11,231名となり、前期末の9,177名から増加した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「合計 11,185」
2016年12月31日時点の連結従業員数は11,185名となり、FY2017-Q2の10,886名からさらに増加した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「合計 10,886」
2016年9月30日時点の連結従業員数は10,886名となり、FY2016末の9,177名から増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「従業員数が9,177名と前期末比2,143名（30.5％増）増加した」
アスクルの連結子会社化等を背景に、連結従業員数が大きく増加している。