サービスの継続的改善とユーザーエクスペリエンス向上
FY2016に初出。32回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「生成AIを活用した新サービスや新機能の提供を開始。LINEアプリでは、LINEが人とAIを繋ぐプラットフォームとなるべく「LINE AIトークサジェスト」を提供開始。Yahoo! JAPANアプリでは、ニュース記事を深掘する「AIアシスタント」機能や、記事を要約する機能の提供を開始」
LINE AIトークサジェスト、Yahoo! JAPANアプリのAIアシスタント・記事要約機能を提供開始し、生成AIをサービス改善へ実装した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、2025年度下期から段階的にLINEアプリのリニューアルを予定しています。新たに「ショッピング」タブを追加することで、メッセンジャーアプリを起点とした購入体験を提供します。」
LINEアプリのリニューアルとショッピングタブ追加を通じ、利便性向上とグループサービス間のクロスユースを促進する計画を具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「Yahoo!ショッピング」についても、LYPプレミアム向けを中心とした販促施策により取扱高が増加したことから、前年同期比で増収となりました。」
LYPプレミアム向け販促施策がYahoo!ショッピングの取扱高増加と増収に結びついたと説明している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年11月からクロスユース施策としてLINE・ヤフーの新たな会員サービス「LYPプレミアム」の提供を開始しました。旧Yahoo!プレミアムで提供していた特典に加えて、「LINE」アプリがもっと楽しく便利になる特典を利用できるサービスを通して新規会員を獲得し、LINEヤフーグループのサービス利用の拡大を目指します。」
LYPプレミアムを開始し、LINEとヤフーの特典を組み合わせて新規会員獲得とグループサービスのクロスユースを促進する施策を実行した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「「LINE公式アカウント」において2023年６月に料金プランを改定したことも奏功し、有償アカウント数が増加しており、売上収益は前年同期比で21.2％増加しました。」
LINE公式アカウントの料金プラン改定後、有償アカウント数が増加し、アカウント広告の売上収益が前年同期比21.2％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「「LINE公式アカウント」において2023年６月に料金プランを改定したことも奏功し、有償アカウント数が増加しており、売上収益は前年同期比で20.9％増加しました。」
LINE公式アカウントの料金プラン改定により有償アカウント数が増加し、売上収益が前年同期比20.9％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「LINE公式アカウント」において2023年６月に料金プランを改定したことも奏功し、有償アカウント数が増加しており、売上収益は前年同期比で18.8％増加しました。」
LINE公式アカウントの料金プラン改定を実施し、有償アカウント数の増加と売上収益18.8％増につながった。 - FY2023前進有価証券報告書
「LINE(株)では、「LINE公式アカウント」における大手顧客の配信メッセージ数増加や、中小加盟店の有償アカウント数増加により、アカウント広告の売上収益が前年同期比で18.3％増加しました。ディスプレイ広告は、市況悪化の影響に加えて、「LINE VOOM」のリニューアル影響等により、前年同期比で減収となりました。」
大手顧客の配信増加や中小加盟店の有償アカウント増加によりアカウント広告売上が18.3％増加した一方、LINE VOOMのリニューアル影響等でディスプレイ広告は減収となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「LINE(株)では、CRMツールとしての重要性が高まり、有償アカウント数が着実に増加したことにより、アカウント広告の売上収益が前年同期比で17.9％増加しました。ディスプレイ広告は、市況影響に加えて、主に「LINE VOOM」のリニューアル影響等により、前年同期比で減収となりました。」
LINE公式アカウント等の有償アカウント増加によりアカウント広告売上が前年同期比17.9％増となる一方、LINE VOOMのリニューアル影響がディスプレイ広告の減収要因として示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「LINE(株)では、LINE公式アカウントの新規顧客獲得と大手顧客の配信数が引き続き増加したことにより、アカウント広告の売上が前年同期比で20％以上増加しました。ディスプレイ広告も一部業種で景況感の影響があったものの、前年同期比で売上が増加しました。」
LINE公式アカウントの新規顧客獲得と大手顧客の配信増により、アカウント広告売上が前年同期比20％以上増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「LINE(株)では、LINE公式アカウントの新規顧客獲得と大手顧客の配信数増により、アカウント広告の売上が前年同期比で20％以上増加しました。ディスプレイ広告も一部業種で景況感の影響があったものの、前年同期比で売上が増加、広告関連売上収益は前年同期比で大きく増加しました。またヤフー(株)では、検索広告における、経済活動再開による旅行関連を中心とした需要回復の取込み等により、前年同期比で広告関連売上収益が増加しました。」
LINE公式アカウントの顧客獲得・大手顧客の配信増、Yahoo!の検索広告における需要回復の取り込みにより、広告サービスの改善・拡大が進んだ。 - FY2022前進有価証券報告書
「ヤフー(株)では、市場全体における需要回復の取込み、プロダクト改善等により、広告関連売上収益は前年度比で2013年度以来の２桁成長となりました。また、LINE(株)ではディスプレイ広告におけるトークリスト常時表示化、新商品の投入及び広告主の拡大、またアカウント広告における開設アカウント数の順調な拡大等により、広告関連売上収益は前年同期比で大きく増加しました。」
Yahoo!では需要回復の取込みとプロダクト改善、LINEでは広告表示・新商品・広告主拡大等が広告関連売上収益の増加要因として示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「ヤフー(株)では、検索広告を中心とした市場全体における需要回復の取込みやプロダクト改善等により、前年同期比で増加しました。また、LINE(株)では、ディスプレイ広告における広告主の需要拡大等や、アカウント広告における開設アカウント数の順調な拡大等により、前年同期比で大きく増加しました。」
LINE統合後の広告事業で、Yahoo!の検索広告の需要回復・プロダクト改善、LINEの広告主需要・開設アカウント数の拡大が増収要因として示された。メディア事業の売上収益は4,704億円、前年同期比88.6％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ヤフー(株)では検索広告を中心に、市場全体における需要回復の取込みやプロダクト改善等により、前年同期比で増加しました。LINE(株)ではディスプレイ広告を中心に、配信精度の継続的な改善、新規開拓を通じた広告主の拡大等により、前年同期比で増加しました。」
Yahoo!の検索広告では需要回復の取込みとプロダクト改善、LINEでは配信精度の改善と広告主の新規開拓により、広告関連売上収益が増加した。 - FY2021前進有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響で広告出稿の減少が続いたものの、営業活動やプロダクト改善等により、メディア事業の広告関連売上収益は、前年同期比で増加しました。」
広告出稿減少下でも営業活動やプロダクト改善を通じてメディア事業の広告関連売上収益を前年同期比で増加させたと説明している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ディスプレイ広告(運用型広告)のうち、メディア事業に計上される売上収益は、新型コロナウイルスの影響によるメディアサービスのトラフィック増加や、複数のプロダクト改善施策によるアップリフト効果により、前年同期比で増加しました。」
メディアサービスのトラフィック増加と複数のプロダクト改善施策が、運用型ディスプレイ広告の増収に寄与した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ディスプレイ広告(運用型広告)のうち、メディア事業に計上される売上収益は、新型コロナウイルスの影響によるメディアサービスのトラフィック増加や、外部配信パートナーの配信増加などの施策が奏功し、前年同期比で増加しました。」
メディアサービスのトラフィック増加と外部配信パートナーの配信増加などの施策が、運用型ディスプレイ広告の増収に寄与した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ディスプレイ広告(運用型広告)のうち、メディア事業に計上される売上収益は、新型コロナウイルスの影響によるメディアサービスのトラフィック増加や、ヘッダービディングの追加などのプロダクト施策が奏功し、前年同期比で増加しました。」
メディアサービスのトラフィック増加に加え、ヘッダービディングの追加などのプロダクト施策が運用型ディスプレイ広告の増収に結びついた。 - FY2020前進有価証券報告書
「プレミアム広告の売上収益が営業施策の効果により増加したことや、検索連動型広告の売上収益が表示オプションの改善等により増加したこと等に伴い、広告関連売上収益は前年同期比で増加しました。」
営業施策および検索連動型広告の表示オプション改善が広告売上増加に結びついたと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「検索連動型広告における売上収益が、表示デザインの改善や新機能の提供開始により前年同期比で増加したこと等に伴い、メディア事業の売上収益は前年同期比で増加しました。」
表示デザインの改善や新機能の提供によって検索連動型広告を改善する方針を引き続き説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「検索連動型広告の売上収益が、表示デザインの改善や新機能の提供開始により前年同期比で増加したこと等に伴い、広告関連売上収益は前年同期比で増加しました。」
表示デザインの改善や新機能の提供開始による広告売上収益の増加というサービス改善の説明を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「検索連動型広告の売上収益が、表示デザインの改善や新機能の提供開始により前年同期比で増加したこと等に伴い、広告関連売上収益は前年同期比で増加しました。」
表示デザインの改善や新機能の提供開始による検索連動型広告の増収というサービス改善の説明を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「検索連動型広告の売上収益が、表示デザインの改善や新機能の提供開始により前年同期比で増加したこと等に伴い、広告関連売上収益は前年同期比で増加しました。」
表示デザインの改善と新機能の提供開始が検索連動型広告の増収に結びついたと説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「検索連動型広告の売上が継続的な機能改善等により前年同期比で増加したこと等に伴い、広告関連売上高は前年同期比で増加しました。」
検索連動型広告の継続的な機能改善が増収に寄与したとの説明を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「検索連動型広告の売上が継続的な機能改善等により前年同期比で増加したこと等に伴い、広告関連売上高は前年同期比で増加しました。」
検索連動型広告の継続的な機能改善が前年同期比の売上増加に結びついたと説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループではこれらのサービスの改善に対する投資を継続的に行う必要があり、これらの投資が適切に行われない場合には、サービスの競争優位性やブランドイメージの低下につながる可能性があります。」
ユーザーエクスペリエンス向上のため、サービス改善への継続投資を行う方針を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「Yahoo!ディスプレイアドネットワーク(YDN)」では、継続的な機能向上や表示回数の増加により、売上が前年同期比で増加しました。」
YDNの機能向上および表示回数増加による増収を引き続き説明しており、広告サービスの継続改善方針を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「Yahoo!ディスプレイアドネットワーク（YDN）」では、継続的な機能向上や表示回数の増加により、売上が前年同期比で増加しました。」
YDNの機能向上・表示回数増加による増収と、Yahoo!プレミアムDSPの前年同期比増収が示された。従来の広告サービス改善を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「「Yahoo!ディスプレイアドネットワーク（YDN）」では、継続的な機能向上や表示回数の増加に加え、前連結会計年度にスマートフォン版Yahoo! JAPANトップページをリニューアルしたことも引き続き寄与し、売上が前年同期比で大きく増加しました。」
YDNの機能向上・表示回数増加と、スマートフォン版トップページのリニューアルが売上増加に寄与した。 - FY2016初出有価証券報告書
「ユーザーエクスペリエンスの向上には、ユーザーとサービスの接点である表示や操作に係わる視認性やデザイン、操作性の向上に始まり、検索や情報サービスなどの応答結果がユーザーの求めている情報や好みにどれだけ近いかという情報のマッチング精度の向上、結果の応答速度やフィーリングの向上など多岐にわたる継続的な改善を必要とします。」
画面・操作性、情報マッチング、応答速度などの改善を競争優位性の維持手段として位置づけている。