利用者ニーズへの対応を通じた持続可能な成長
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。
LINEヤフーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より9年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、"WOW Our Users!“を新たなミッションに掲げ、その実現を目指しています。」
従来の「WOW」なライフプラットフォームという表現から、「WOW Our Users!」へミッションを改めた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、"「WOW」なライフプラットフォームを創り、日常に「！」を届ける。"をミッションに掲げ、その実現を目指しています。」
「WOW」なライフプラットフォーム創出というミッションと、ユーザーファーストによる持続的成長・企業価値向上の方針を再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「あわせて当社グループが追求するミッションも刷新し、新たに"「WOW」なライフプラットフォームを創り、日常に「！」を届ける。"をミッションに掲げ、その実現を目指しています。」
従来の「UPDATE THE WORLD」「人類は、『自由自在』になれる」から、LINEヤフー発足後の「WOW」なライフプラットフォーム創出へミッションを刷新した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報技術の力で全ての人に無限の可能性を提供する「UPDATE THE WORLD」をミッションに掲げ、『人類は、「自由自在」になれる』というビジョンの実現を目指しています。」
「UPDATE THE WORLD」と「人類は、『自由自在』になれる」というミッション・ビジョン、ユーザーファーストによる持続的成長と企業価値向上の方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報技術の力で全ての人に無限の可能性を提供する「UPDATE THE WORLD」をミッションに掲げ、『人類は、「自由自在」になれる』というビジョンの実現を目指しています。」
「UPDATE THE WORLD」「人類は、『自由自在』になれる」というミッション・ビジョンと、ユーザーファーストによる持続的成長の方針を再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、情報技術の力で全ての人に無限の可能性を提供する「UPDATE THE WORLD」をミッションに掲げ、『人類は、「自由自在」になれる』というビジョンの実現を目指しています。」
従来の「UPDATE JAPAN」から「UPDATE THE WORLD」へミッションを拡張し、ビジョンも「人類は、『自由自在』になれる」と再定義している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、情報技術の力で日本の課題を解決する「課題解決エンジン」をミッションに掲げ、希望溢れる未来を創り出す「UPDATE JAPAN」というビジョンの実現を目指しています。常にユーザーファーストの視点を貫き持続的成長に向けたサービスの向上に努め、また、情報技術を活用した独自の優れたサービスを創り出すことで、人々や社会の課題を解決することに貢献し、当社グループ価値の向上を目指します。」
「課題解決エンジン」「UPDATE JAPAN」「ユーザーファースト」を基本方針として再確認し、サービス向上と企業価値向上を結び付けている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、情報技術の力で日本の課題を解決する「課題解決エンジン」をミッションに掲げています。課題解決の集積の先に、希望溢れる未来を創り出す「UPDATE JAPAN」というビジョンの実現を目指しています。インターネットの利便性、公共性、可能性を活かした優れたサービスの提供により、利用者の日々の行動を進化させ、社会変革や利用者の暮らしの質の向上に貢献していきます。」
従来の「課題解決エンジン」を維持しつつ、「UPDATE JAPAN」というビジョン、ユーザーファースト、サービス向上・投資による企業価値向上を経営方針として明示している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、情報技術で人々や社会の課題を解決する「課題解決エンジン」であり続けるという基本理念のもと、インターネットの利便性、公共性、社会性、将来性を認識して、利用者の求めるサービスを提供し続けていきます。」
利用者ニーズへの対応と持続可能な成長という従来の軸に加え、「課題解決エンジン」という基本理念を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、社会と調和し持続可能な成長を実現するために、利用者のニーズを満たすコンテンツやサービスを提供することで、当社グループの競争優位性を維持するとともに、新たな市場や顧客を開拓し、収益を増大させる必要があると考えております。」
競争優位性の維持、新市場・顧客の開拓、収益増大を持続的成長の柱として示している。