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TDCソフト(4687)・施策再定義直近の決算説明資料(2026-11-09)では「前進」

クラウド・モバイル・ネットワーク等への研究開発・技術投資

FY2016に初出。33回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。

33記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q1 – FY2022-Q3再定義FY2024 – FY20262016: 320162017: 420172018: 320182019: 420192020: 320202021: 320212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 32026
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AI技術力・研究開発体制の強化8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「主な研究課題は次のとおりであります。 ① ネットワーク・セキュリティ ネットワークの物理的な基盤の変化に伴い進化が必要となる通信プロトコル技術やネットワーク仮想化技術、または次世代ネットワーク基盤上での新たなアプリケーション開発技術等において、情報テクノロジーの完全性を攻撃や破損、不正アクセスから保護する技術。 ② UX User Experienceの略称であり、ユーザーがシステム、サービスを通して得られる体験。近年ではUXを考慮した設計により製品・サービスの付加価値を向上させる取組みが活発化している。 ③ AI・データエンジニアリング データの分析や活用のために、データを収集、整理、加工、蓄積、分析するためのシステムを設計・構築・運用する技術分野。」

    研究課題を、前年度のセキュリティ・UX・データエンジニアリング・ネットワークから、ネットワーク・セキュリティ、UX、AI・データエンジニアリングの3領域として整理している。研究開発費は128百万円で、顧客提案や受注案件への適用も記載している。
  2. FY2025再定義有価証券報告書

    「主な研究課題は次のとおりであります。①セキュリティ ②UX ③データエンジニアリング ④ネットワーク これらの技術は、顧客への情報化提案や受注案件に適用しております。また、研究成果としては、SIビジネスに対する競争力を高めています。…当連結会計年度における研究開発費の金額は、26百万円であります。」

    研究課題を、前年度のセキュリティ・UX・クラウドネイティブ・データ分析基盤・オートメーション等から、セキュリティ、UX、データエンジニアリング、ネットワークの4領域へ組み替えた。研究成果の顧客提案・受注案件への適用と、研究開発費26百万円も記載している。
  3. FY2024再定義有価証券報告書

    「主な研究課題は次のとおりであります。①セキュリティ ②UX ③クラウドネイティブ ④データ分析基盤 ⑤オートメーション・マネージドサービス ⑥ネットワークデザイン」

    研究課題を、従来のアジャイル、クラウドネイティブ、セキュリティ、UX、データ分析基盤等から、セキュリティ、UX、クラウドネイティブ、データ分析基盤、オートメーション・マネージドサービス、ネットワークデザインの6領域へ組み替えた。研究開発費は73百万円と記載している。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 61百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費61百万円を記載している。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 42百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、上期研究開発費42百万円を記載している。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は23百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費23百万円を記載している。
  7. FY2023再定義有価証券報告書

    「主な研究課題は次のとおりであります。①アジャイル ②クラウドネイティブ ③セキュリティ ④UX ⑤データ分析基盤 ⑥フロントエンドフレームワーク ⑦オートメーション・マネージドサービス」

    研究課題を従来のアジャイル、コンテナ、セキュリティ、UX、データ分析基盤から、クラウドネイティブ、フロントエンドフレームワーク、オートメーション・マネージドサービスを含む7領域へ組み替えている。研究開発費は74百万円である。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 50百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費50百万円を記載している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 26百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費26百万円を記載している。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「これらの技術は、顧客への情報化提案や受注案件に適用しております。また、研究成果としては、SIビジネスに対する競争力を高めています。」

    アジャイル、コンテナ、セキュリティ、UX、データ分析基盤の5領域を研究課題とし、顧客提案や受注案件への適用を記載している。研究開発費は55百万円である。
  11. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 41百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費41百万円を記載している。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 27百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費27百万円を記載している。
  13. FY2021再掲有価証券報告書

    「主な研究課題は次のとおりであります。①アジャイル ②コンテナ ③セキュリティ ④UX ⑤データ分析基盤」

    研究課題をアジャイル、コンテナ、セキュリティ、UX、データ分析基盤とし、当連結会計年度の研究開発費43百万円を計上している。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 32百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費32百万円を記載している。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費10百万円を記載している。
  16. FY2020再定義有価証券報告書

    「主な研究課題は次のとおりであります。① アジャイル ② コンテナ ③ セキュリティ ④ UX ⑤ データ分析基盤」

    研究課題が、従来のクラウド、アジャイル・マイクロサービス、AI・セキュリティ等から、アジャイル、コンテナ、セキュリティ、UX、データ分析基盤へ組み替えられている。当連結会計年度の研究開発費は67百万円である。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 49百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費49百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 32百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発費32百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費16百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
  20. FY2019再定義有価証券報告書

    「主な研究課題は次のとおりであります。① クラウドサービス ② アジャイル・マイクロサービス ③ AI、セキュリティ」

    研究課題が、従来のクラウド・モバイル・ネットワーク等から、クラウド、アジャイル・マイクロサービス、AI・セキュリティへ組み替えられている。当年度研究開発費は66百万円である。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 46百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費46百万円を記載している。
  22. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費16百万円を記載している。
  23. FY2018再定義有価証券報告書

    「主な研究課題は次のとおりであります。① クラウドソリューションサービス ② モバイルソリューションサービス ③ AI」

    研究課題の列挙が、従来のクラウド・モバイル・ネットワーク・エンタープライズから、クラウド・モバイル・AIの構成に変化している。研究開発費は109百万円と記載している。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 86百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費86百万円を記載している。
  25. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 58百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、上期研究開発費58百万円を記載している。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は30百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないと明記し、第1四半期の研究開発費30百万円を記載している。
  27. FY2017前進有価証券報告書

    「主な研究課題は次のとおりであります。① クラウドソリューションサービス ② モバイルソリューションサービス ③ ネットワークサービス ④ エンタープライズソリューションサービス」

    クラウド、モバイル、ネットワーク、エンタープライズの4研究分野を継続し、当年度研究開発費80百万円と、健康経営ソリューションの新たな研究領域を記載している。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 48百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないと明記し、第3四半期累計の研究開発費48百万円を記載している。
  29. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は 28百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないと明記し、上期研究開発費28百万円を記載している。
  30. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」

    四半期研究開発費10百万円を記載し、研究開発活動に重要な変更がないと明記している。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、情報技術の高度化やその適用・利用分野の拡大等を目指し、新技術の研究開発・調査や新市場・新分野を開拓するための実験・実用化研究を推進しております。主な研究課題は次のとおりであります。① クラウドソリューションサービス ② モバイルソリューションサービス ③ ネットワークサービス ④ エンタープライズソリューションサービス 当連結会計年度における研究開発費の金額は、49百万円であります。」

    4分野を研究課題として掲げ、当期研究開発費49百万円を記載している。
一緒に動いた変遷

「永続的な成長の礎を築く中期経営計画」は、この変遷が動いた33回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

432222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1永続的な成長の礎を築く中期経営計画4回
  3. 2人材・知財への集中投資による事業基盤強化3回
  4. 3売上高・営業利益・自己資本当期純利益率を重視する経営指標2回
  5. 4Trustpro等の自社サービス・ソリューションの拡充2回
  6. 5システムインテグレーションモデル変革と高生産性・高品質プロセスの整備2回
  7. 6見積違い・納期遅延・損害賠償リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
TDCソフトの次の決算発表は2026-11-09の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-09の決算説明資料で、「前進」でした。
報道
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