店舗収益性低下による減損損失
FY2016に初出。21回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
ラウンドワンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度に認識した減損損失は、日本セグメント及びその他セグメントに帰属する販売用店舗において、当初想定していた収益性が見込めなくなったことに伴い、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額したものであります。」
減損損失は前年度の20億円から4億80百万円へ減少した。ただし、日本165百万円、その他315百万円の減損は引き続き発生した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 150」
当中間連結会計期間に150百万円の減損損失を計上し、店舗・事業用資産の収益性低下による減損が引き続き実際に発生した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「減損損失 1,535 2,000」
減損損失は前年度の15億35百万円から20億円へ増加した。日本セグメント994百万円、その他セグメント1,005百万円を計上した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、日本セグメントにおける閉店の意思決定のされた店舗にかかる事業用資産または、収益性が著しく低下した事業用資産等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（548百万円）として特別損失に計上しております。また、その他セグメントにおける出店当初からの経営環境に著しい変化のあった店舗にかかる事業用資産または将来にわたっての収益性が出店当初の想定よりも著しく低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,184百万円）として特別損失に計上しております。」
減損損失は合計1,732百万円となり、前年度の1,329百万円から増加した。日本548百万円、その他1,184百万円を計上した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 5 63」
当第2四半期連結累計期間に63百万円の減損損失を計上し、店舗・事業用資産の収益性低下による減損が引き続き発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,329」
当年度も減損損失13億29百万円を計上した。日本セグメント658百万円、中国を含むその他セグメント671百万円で、減損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 159」
当第3四半期連結累計期間に159百万円の減損損失を計上した。店舗・事業用資産の収益性低下による減損が引き続き発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 5」
当第2四半期連結累計期間に減損損失5百万円を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,679」
当年度も減損損失16億79百万円を計上し、日本・米国の収益性低下資産に加え、中国・ロシアの事業用資産等も対象となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当第３四半期連結累計期間において、出店計画中止に伴い今後の使用見込みがなくなった事業用資産について、当該減少額を減損損失（145百万円）として特別損失に計上しております。」
中国の出店計画中止に伴い、使用見込みがなくなった建設仮勘定について145百万円の減損損失を計上した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,899百万円）として特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度の1,086百万円から1,899百万円へ増加し、うち米国セグメントで1,885百万円を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当第３四半期連結累計期間において、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,885百万円）として特別損失に計上しております。」
収益性が著しく低下した米国の事業用資産について、1,885百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 180」
当第2四半期連結累計期間に減損損失180百万円を計上した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（602百万円）として特別損失に計上しております。」
当年度も減損損失602百万円を計上し、その内訳は日本154百万円、米国448百万円だった。前年度の717百万円からは減少した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、閉店の意思決定のされた店舗にかかる事業用資産または、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（717百万円）として特別損失に計上しております。」
閉店決定・収益性低下店舗について7億17百万円の減損損失を計上した。前年度の15億98百万円からは減少した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において、閉店の意思決定のされた店舗にかかる事業用資産または、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,598百万円）として特別損失に計上しております。」
当年度も閉店決定・収益性低下店舗について15億98百万円の減損損失を計上した。前年度の30億52百万円からは減少した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 118」
当四半期の特別損失として減損損失118百万円を計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当社グループでは、減損会計を適用しておりますが、店舗の収益状況や不動産の実勢価格の動向等により、減損損失を計上する必要が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。当連結会計年度において、閉店の意思決定のされた店舗にかかる事業用資産または、収益性が著しく低下した事業用資産について、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（3,052百万円）として特別損失に計上しております。」
当年度に閉店決定または収益性低下店舗について3,052百万円の減損損失を計上。