安定した収益基盤と強固な財務体質の構築
FY2016に初出。33回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。45社中10社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-10後退決算
「この結果、親会社所有者帰属持分比率は26.1％（前連結会計年度末は26.7％）となりました。」
親会社所有者帰属持分比率が前年度末から低下した。 - FY2026前進有価証券報告書
「この結果、親会社所有者帰属持分比率は26.7％（前連結会計年度末は25.7％）となりました。」
IFRSベースの親会社所有者帰属持分比率は25.7％から26.7％へ上昇した。 - 2026-05-13前進決算
「この結果、親会社所有者帰属持分比率は26.7％（前連結会計年度末は25.7％）となりました。」
親会社所有者帰属持分比率が25.7％から26.7％へ上昇した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 27.7 27.2 25.7」
親会社所有者帰属持分比率は当中間期末に27.2％となり、前年度末の25.7％から上昇した。 - FY2025IFRS移行後の親会社所有者帰属持分比率低下有価証券報告書
「この結果、親会社所有者帰属持分比率は25.7％（前連結会計年度末は27.4％）となりました。」
IFRSベースで親会社所有者帰属持分比率が前年度末の27.4％から25.7％へ低下した。日本基準の自己資本比率も37.9％から33.7％へ低下している。 - FY2025-H1自己資本比率の中間期末低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 34.8 37.1 37.9」
自己資本比率は前年同中間期の34.8％を上回った一方、前連結会計年度末の37.9％から当中間連結会計期間末には37.1％へ低下した。 - FY2024前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は37.9％（前連結会計年度末は35.7％）となりました。」
自己資本比率は前年度末の35.7％から37.9％へ上昇した。 - FY2024-Q3自己資本比率が35.5％へ低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 37.2 35.5 35.7」
自己資本比率は当第3四半期末に35.5％となり、前年同四半期の37.2％および前連結会計年度末の35.7％を下回った。 - FY2024-Q2自己資本比率は前年度末を下回る一方で前四半期末から回復有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 38.0 34.8 35.7」
自己資本比率は当第2四半期末に34.8％となり、前年度末の35.7％を下回った。一方、当第1四半期末の33.7％からは上昇した。 - FY2024-Q1自己資本比率が33.7％へ低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 35.8 33.7 35.7」
自己資本比率は前年同四半期の35.8％、前連結会計年度末の35.7％から、当第1四半期末には33.7％へ低下した。 - FY2023前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 53.3 47.8 27.0 34.4 35.7」
連結自己資本比率は前年度の34.4％から35.7％へ上昇した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 30.6 37.2 34.4」
自己資本比率は前連結会計年度末の34.4％から当第3四半期末の37.2％へ上昇した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 29.4 38.0 34.4」
自己資本比率は前年同四半期の29.4％、前連結会計年度末の34.4％から上昇し、当第2四半期末に38.0％となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 24.5 35.8 34.4」
自己資本比率は前連結会計年度末の34.4％から当第1四半期末の35.8％へ上昇した。 - FY2022前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 53.1 53.3 47.8 27.0 34.4」
連結自己資本比率は前年度の27.0％から34.4％へ上昇した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 26.8 30.6 27.0」
自己資本比率は当第3四半期末に30.6％となり、前連結会計年度末の27.0％および前四半期末の29.4％を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 36.5 29.4 27.0」
自己資本比率は当第2四半期末に29.4％となり、前連結会計年度末の27.0％から上昇した。一方、前年同四半期の36.5％は下回っている。 - FY2022-Q1自己資本比率が24.5％へ低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 38.4 24.5 27.0」
自己資本比率は当第1四半期末に24.5％となり、前年同四半期の38.4％及び前連結会計年度末の27.0％を下回った。 - FY2021自己資本比率は27.0％へ低下有価証券報告書
「自己資本比率（％） 50.0 53.1 53.3 47.8 27.0」
連結自己資本比率は前年度末の47.8％から27.0％へ低下し、安定した財務体質の構築に対する財務指標上の悪化が示された。 - FY2021-Q3自己資本比率が26.8％へ低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 51.7 26.8 47.8」
当第3四半期末の自己資本比率は26.8％となり、前年同四半期の51.7％及び前連結会計年度末の47.8％を下回った。 - FY2021-Q2自己資本比率が36.5％へ低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 55.3 36.5 47.8」
当第2四半期末の自己資本比率は36.5％となり、前年同四半期の55.3％及び前連結会計年度末の47.8％を下回った。 - FY2021-Q1自己資本比率が大幅低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 53.2 38.4 47.8」
当第1四半期末の自己資本比率は38.4％となり、前年同四半期の53.2％及び前連結会計年度末の47.8％を下回った。 - FY2020-Q3自己資本比率が前年同期・前年度末を下回る有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 51.8 51.7 53.3」
当第3四半期末の自己資本比率は51.7％で、前年同四半期の51.8％および前連結会計年度末の53.3％を下回った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 54.6 55.3 53.3」
自己資本比率は当第2四半期末に55.3％となり、前連結会計年度末の53.3％から上昇した。 - FY2020-Q1自己資本比率は前年度末比微減有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 53.2 53.2 53.3」
自己資本比率は前年同四半期の53.2％と同水準で、前連結会計年度末の53.3％からは0.1ポイント低下した。 - FY2019前進有価証券報告書
「自己資本比率（％） 46.3 47.6 50.0 53.1 53.3」
連結自己資本比率は前年度の53.1％から53.3％へ上昇した。 - FY2019-Q3自己資本比率は前年同期比上昇・前年度末比低下有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 51.3 51.8 53.1」
自己資本比率は前年同四半期の51.3％から51.8％へ上昇した一方、前連結会計年度末の53.1％を下回った。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 51.7 54.6 53.1」
自己資本比率は当第2四半期末に54.6％となり、前年同四半期の51.7％および前連結会計年度末の53.1％を上回った。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 51.0 53.2 53.1」
自己資本比率は当第1四半期末に53.2％となり、前連結会計年度末の53.1％から上昇した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループでは、「安心・安全・快適」な店舗運営を継続しつつ、新規出店や新しい企画、ITシステム投資を積極的に実施していくためには、経営環境の変化や新たな資金ニーズに柔軟に対応できる財務基盤の強化が重要な課題であると認識しております。引き続き、金融機関や投資家の方々との信頼関係の構築による効率的な資金調達およびリースの活用、適切な在庫管理システムの構築などに積極的に取り組み、財務体質の強化を進めてまいります。」
財務基盤強化の方針を再掲し、自己資本比率は前年度末の50.0％から53.0％へ上昇した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 48.4 51.3 50.0」
自己資本比率は当第3四半期末に51.3％となり、前連結会計年度末の50.0％から上昇した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、「安心・安全・快適」な店舗運営を継続しつつ、新規出店や新しい企画を積極的に実施していくためには、経営環境の変化や新たな資金ニーズに柔軟に対応できる財務基盤の強化が重要な課題であると認識しております。」
安心・安全・快適な店舗運営、新規出店、新企画を支える財務基盤強化を引き続き重要課題とした。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、安全で快適な屋内型複合レジャー施設を提供することにより、お客様が安心して安全に楽しい時間を過ごしていただくことを社会的役割と捉えております。また経営に関しては、安定した収益基盤や強固な財務体質の構築を目指すとともに、徹底した法令遵守に努めております。」
収益基盤、財務体質、法令遵守を経営上の基本的な目指す状態として記載。