ラウンドワン（4680）・施策前進
営業時間見直しと不採算店舗の合理化
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
9記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
不採算店舗閉鎖による店舗網・収益構造改革57社が書いているテーマ・逆風1社・追い風58社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。36社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている57社のうち14社を表示しています。上の文は57社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、日本において2025年４月に高津店（神奈川県）、2025年８月に枚方店（大阪府）、中国において2025年８月に上海宝山日月光店（上海市）を閉店、広州新塘イオンモール店（広東省広州市）の営業エリアを縮小いたしました。」
国内2店舗を閉店し、中国でも1店舗を閉店するとともに、1店舗の営業エリアを縮小した。店舗ポートフォリオの合理化が具体的に進んだ。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、日本において土地収用による退去のため2024年３月に山梨・石和店（山梨県）を、米国において2023年５月にノースウッド店（イリノイ州）を閉店いたしました。」
国内１店舗と米国１店舗を閉店した。国内は土地収用による退去、米国は2023年５月の閉店と説明されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、収益性の低い店舗については退店を検討する等投資効率（ROE）の改善を進めてまいります。」
収益性の低い店舗の退店検討を、投資効率（ROE）改善の手段として継続した。退店完了の実績は示していない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、収益性の低い店舗については退店を検討し、収益構造の強化を進めてまいります。」
収益性の低い店舗の退店検討を、国内収益構造強化の手段として継続した。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、国内においては平成28年４月にアリオ柏店（千葉県柏市）、同年10月にららぽーと湘南平塚店（神奈川県平塚市）を出店した一方で、賃貸借期間満了及び自社競合解消のため８店舗を退店いたしました。」
賃貸借期間満了及び自社競合解消を理由として、当年度に国内8店舗を退店した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 286」
当第３四半期連結累計期間の店舗閉鎖損失は286百万円となり、前四半期累計の232百万円から増加した。不採算店舗の合理化に関する実績が追加で示された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 232」
当第２四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失232百万円を計上し、不採算店舗の合理化に関する実績が示された。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 48」
当四半期に店舗閉鎖損失48百万円を計上しており、不採算店舗の合理化に関する実績が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、当社では上記の施策に加え、営業時間の見直しや不採算店舗の合理化などを行うことで国内事業の収益構造の改善・向上を進めてまいります。」
国内収益構造の改善手段として、営業時間と店舗ポートフォリオの見直しを掲げる。