不採算店舗における減損リスクの顕在化
FY2016に初出。18回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
田谷がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中16社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当期純損失は、160百万円（前年同期は当期純損失62百万円）となりました。これは、主に収益性の低下がみられた22店舗について減損損失を計上したことによるものであります。」
収益性が低下した22店舗について減損損失を計上し、不採算店舗に関する減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 ― 15,090」
当中間会計期間に減損損失15,090千円を計上し、不採算店舗等に関する減損リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当期純損失は、158百万円（前年同期は当期純損失804百万円）となりました。これは、店舗閉鎖に係る費用や保有する固定資産について将来の回収可能性を検討した結果、将来キャッシュ・フローがマイナスと見込まれる15店舗及び電話加入権等につきまして、減損損失を計上したことによるものであります。」
将来キャッシュ・フローがマイナスと見込まれる15店舗等について減損損失を計上し、不採算店舗に関する減損リスクが実際の損失として現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 8,214 6,665 店舗閉鎖損失 5,686 19,691」
第3四半期累計期間に減損損失6,665千円、店舗閉鎖損失19,691千円を計上し、不採算店舗・店舗再編に伴う損失が引き続き実際に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 1,777 13,031」
当第2四半期累計期間に店舗閉鎖損失13,031千円を計上し、不採算店舗の整理に伴う損失が引き続き発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 12,544」
第1四半期累計期間に店舗閉鎖損失12,544千円を計上し、不採算店舗の整理に伴う損失が実際に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、店舗等の資産の減損損失を計上したこと、並びに不採算店舗の追加整理による費用を計上したことによるものであります。」
当年度に減損損失92,817千円、店舗閉鎖損失79,658千円を計上し、不採算店舗リスクが実際の損失として現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 ― 8,214 店舗閉鎖損失 23,807 5,686」
当第3四半期累計期間に減損損失8,214千円、店舗閉鎖損失5,686千円を計上し、不採算店舗・店舗再編に伴う損失が実際に発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 1,777」
当第2四半期累計期間に店舗閉鎖損失1,777千円を特別損失として計上し、不採算店舗・店舗再編に伴う損失が実際に発生している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 － 23,807」
第3四半期累計期間に店舗閉鎖損失23,807千円を特別損失として計上し、不採算店舗・店舗再編に伴う損失が実際に発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失」
店舗再編に伴い、第2四半期累計期間に店舗閉鎖損失22,978千円を特別損失として計上している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗における資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（62,963千円）及び店舗閉鎖損失（176,814千円）として特別損失に計上しております。」
継続赤字店舗について減損損失62,963千円、店舗閉鎖損失176,814千円を計上し、不採算店舗リスクが再び実際の損失として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗における資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（164,153千円）として特別損失に計上しております。」
前年度は減損損失がなかったが、当年度は継続赤字の店舗を対象に164,153千円の減損損失を計上した。 - FY2018当年度は減損損失なし有価証券報告書
「当事業年度（自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日） 該当事項はありません。」
前事業年度には不採算店舗7店舗について107,362千円の減損損失を計上していたが、当事業年度の減損損失については該当事項がないと記載した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当事業年度（自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日）当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗における資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（107,362千円）として特別損失に計上しております。」
不採算店舗7店舗について107,362千円の減損損失を計上し、前年度の11,969千円から損失額が増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「営業活動から生じる損益が継続してマイナスである店舗における資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物11,969千円であります。」
5店舗について減損損失11,969千円を計上しており、不採算店舗に関するリスクが実際の損失として現れている。