高校部の新学習形態ASSISTの拡充
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「高校部における売上高は、予算を少し下回るところとなっております。要因は、Assist(自習室・質問対応)と「専任教師による1:1個別指導」部門での生徒数・売上高は順調に推移しておりますが、集団部門の生徒数・売上高が減少しているからであります。」
ASSISTと専任教師による1対1個別指導の生徒数・売上高が順調に推移する一方、高校部全体では集団部門の減少が続いている。 - FY2024ASSIST・1対1個別指導の増加も高校部全体を補えず有価証券報告書
「高校部におきましては、正社員教師による少人数での「対面授業」、難関大学の学生講師による質問対応を兼ねた自習室「ASSIST」、正社員教師による高単価の「1:1個別指導」など、生徒個々の多様なニーズに対応した教育サービスを提供してまいりました。今期におきましては、期首より「対面授業」の生徒数が減少しており、「ASSIST」「1:1個別指導」でこれを補いきれず、業績が低迷するところとなりました。」
ASSISTや正社員教師による1:1個別指導を継続したが、対面授業の生徒数減少を補いきれず、高校部全体の業績が低迷した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「要因は、Assist(自習室・質問対応)と「専任教師による1:1個別指導」部門での生徒数・売上高は増加しているものの、集団部門の生徒数・売上高が減少しているからであります。」
ASSISTと専任教師による1:1個別指導について、生徒数・売上高の増加を記載している。一方、高校部全体では集団部門の減少により予算未達となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「高校部におきましては、正社員教師による少人数での「集団授業」、難関大学の学生講師による質問対応を兼ねた自習室「ASSIST」、正社員教師による高単価の「1:1個別指導」など、生徒個々のニーズに対応した教育サービスを提供してまいりました。」
高校部で、正社員教師による集団授業、ASSIST、1:1個別指導を組み合わせるサービス展開を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「高校部におきましては、正社員教師中心の集団授業、正社員教師による「1:1個別指導」、難関大学・国公立医学部学生による質問対応(ASSIST)など、生徒のニーズに対応した教育サービスを提供し、生徒数・売上増加を図ってまいりました。」
ASSIST、正社員教師による1:1個別指導、集団授業を組み合わせたサービス展開を継続し、高校部の生徒数・売上増加に取り組んでいる。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「高校部におきましては、ほぼ予算に近い売上高となっております。要因は売上単価の高い集団型に在籍する高3受験学年の生徒数が順調に推移していること、正社員の専任教師による“「1:1個別指導」”などによる教育サービスの売上貢献ができたからであります。」
正社員の専任教師による1:1個別指導などが高校部の売上に貢献したと説明している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「高校部におきましては、予算を上回る売上高となっております。要因は売上単価の高い集団型に在籍する高3受験学年の生徒数が好調に推移していることに加え、“ASSIST”(自習室と質問対応)、正社員の専任教師による“「1:1の個別指導」”などによる教育サービスが一定の売上貢献できたからであります。」
ASSISTや正社員教師による1:1個別指導が一定の売上貢献を果たしたと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「高校部におきましては、正社員教師中心の集団授業、正社員教師による「1:1個別指導」、難関大学・国公立医学部学生による質問対応(ASSIST)など、生徒のニーズに対応した教育サービスを提供し、生徒数・売上増加を図ってまいりました」
ASSIST、正社員教師による1:1個別指導、集団授業を組み合わせた高校部のサービス展開を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「高校部におきましては、予算を上回る売上高となっております。要因は従来の集団型の部門に加え、新しい教育サービスの“ASSIST”、正社員の専任教師による“「1:1の個別指導」”、高校生向けの“iD(映像)予備校”などが一定の成果を挙げたことにより生徒数が増加するとともに売上単価も上昇いたしました。」
ASSIST、正社員教師による1:1個別指導、高校生向けiD予備校が一定の成果を挙げ、生徒数と売上単価が上昇したと説明している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「高校部におきましては、予算を上回る売上高となっております。要因は従来の集団型の部門に加え、新しい教育サービスの“ASSIST”、正社員の専任教師による“「1:1の個別指導」”、高校直営の“iD(映像)予備校”などが一定の成果を挙げたことにより生徒数が増加するとともに売上単価も上昇いたしました。」
ASSIST、正社員教師による1:1個別指導、iD予備校について一定の成果があり、生徒数と売上単価が上昇したと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「高校部におきましては、従来の集団型の部門に加え、新しい教育サービスの“ASSIST”、正社員の専任教師による“「1:1の個別指導」”、高校直営の“iD(映像)予備校”などを展開し、予算通りの売上高となっております。」
高校部でASSISTを含む複数の新しい学習形態を展開する方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「高校部におきましては、集団型の部門に加え、質問対応型の“ASSIST”、正社員専任教師による“「1:1の個別指導」”などを展開し売上増加を図っております」
高校部でASSISTを含む新しい学習形態を引き続き展開し、売上増加を図っている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「高校部におきましては、従来の集団型の部門に加え、新しい教育サービスの“ASSIST”、正社員の専任教師による“「1:1の個別指導」”、高校直営の“iD(映像)予備校”などを展開し、売上増加を図ってまいりました」
高校部でASSISTを含む複数の新しい学習形態を展開し、売上増加を図る方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「高校部におきましては、従来の集団型の部門に加え、新しい教育サービスの“ASSIST”、正社員の専任教師による“「1:1の個別指導」”、高校直営の“iD(映像)予備校”などを展開し、予算通りの売上高となっております。」
高校部でASSISTを含む新しい学習形態の展開を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「新しい教育サービスの“ASSIST”、演習講座の充実などを強化し、年間売上予算の達成を図っていく計画であります。」
ASSISTを新しい教育サービスとして引き続き強化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「前期から導入した自習室と質問対応を組み合わせた新しい学習形態“ASSIST”も拡充してまいりました。」
自習室と質問対応を組み合わせた学習形態を前期から導入し、当期は拡充。対処すべき課題ではその成功を掲げている。