既存展開地域の未開拓エリアへの校舎展開
FY2016に初出。22回の記載のうち8回が「後退」で、最初の「後退」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
秀英予備校がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026後退有価証券報告書
「2026年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に72校舎、愛知県に32校舎、山梨県に２校舎、神奈川県に３校舎、岐阜県に４校舎、北海道に28校舎、三重県に15校舎、宮城県に６校舎、福岡県に15校舎、福島県に16校舎、ＦＣ校26校舎、合計219校舎を展開しております。」
既存10道県での展開は続いているが、校舎数は前期の233校舎から219校舎へ減少し、ネットワーク規模がさらに縮小している。 - 2026-05-08後退決算
「前期末にて校舎の適正配置を図るため11校舎を閉鎖したものの、全体の売上は前年を上回るところとなりました。」
既存地域での校舎展開について、校舎閉鎖を伴う適正配置が進み、展開規模は縮小している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「今期においてより好立地な場所への校舎移転を行ったこと」
既存展開地域内での校舎展開に関連し、より好立地な場所への移転を実施した。 - FY2024後退有価証券報告書
「2024年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に79校舎、愛知県に35校舎、山梨県に３校舎、神奈川県に３校舎、岐阜県に４校舎、北海道に29校舎、三重県に16校舎、宮城県に６校舎、福岡県に15校舎、福島県に16校舎、ＦＣ校27校舎、合計233校舎を展開しております。」
既存10道県での展開は継続しているが、校舎数は前期の244校舎から233校舎へ減少し、全国展開の規模がさらに縮小している。 - FY2023後退有価証券報告書
「2023年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に83校舎、愛知県に36校舎、山梨県に３校舎、神奈川県に３校舎、岐阜県に４校舎、北海道に31校舎、三重県に17校舎、宮城県に９校舎、福岡県に15校舎、福島県に16校舎、ＦＣ校27校舎、合計244校舎を展開しております。」
既存10道県での展開は継続しているが、校舎数は前期の258校舎から244校舎へ減少している。 - FY2022後退有価証券報告書
「2022年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に88校舎、愛知県に40校舎、山梨県に３校舎、神奈川県に３校舎、岐阜県に５校舎、北海道に32校舎、三重県に17校舎、宮城県に９校舎、福岡県に15校舎、福島県に16校舎、ＦＣ校30校舎、合計258校舎を展開しております。」
既存展開地域内での校舎展開は続いているが、校舎数は前期の278校舎から258校舎へ減少している。 - FY2021後退有価証券報告書
「2021年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に89校舎、愛知県に45校舎、山梨県に６校舎、神奈川県に10校舎、岐阜県に６校舎、北海道に34校舎、三重県に16校舎、宮城県に９校舎、福岡県に17校舎、福島県に16校舎、ＦＣ校舎30校舎、合計278校舎を展開しております。」
校舎ネットワークは前期の合計296校舎から278校舎へ減少した。新型コロナウイルス感染拡大を踏まえた新設・設備投資の抑制や19校の閉鎖もあり、従来の全国展開方針は足元で縮小している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染拡大の収束の兆しが見えない中、夏の宿泊合宿企画等の中止、新設校の設備投資を抑制したことにより、合宿運営費・新設備品購入費・改修工事費用等が減少しております。」
校舎展開について、新設校の設備投資を抑制する方針が継続している。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「さらに、新型コロナウイルスの収束が見えない状況において、当期における校舎の新設等の設備投資を控えたことにより、新設備品購入費・改修工事費用等が減少しており、」
新型コロナウイルスの収束が見えない状況を踏まえ、当期の校舎新設等の設備投資を控えており、校舎展開の抑制が第2四半期にも継続している。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染拡大の状況を踏まえ、当第１四半期連結会計期間は校舎の新設を控えたことにより、新設備品の購入・改修工事費用等の発生がありませんでした。」
校舎展開について、新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ、当第１四半期は校舎新設を控えている。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に94校舎、愛知県に49校舎、山梨県に８校舎、神奈川県に９校舎、岐阜県に６校舎、北海道に37校舎、三重県に17校舎、宮城県に10校舎、福岡県に17校舎、福島県に16校舎、ＦＣ校舎33校舎、合計296校舎を展開しております。」
直営校・ＦＣ校を合わせた校舎ネットワークが296校舎となり、前年度の291校舎から増加している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に93校舎、愛知県に47校舎、山梨県に８校舎、神奈川県に10校舎、岐阜県に７校舎、北海道に34校舎、三重県に16校舎、宮城県に11校舎、福岡県に17校舎、福島県に16校舎、FC校舎32校舎、合計291校舎を展開しております。」
既存10道県内での展開を継続し、直営校舎とＦＣ校舎を合わせたネットワークが合計291校舎となっている。 - FY2019-Q2達成有価証券報告書
「夏期講習にあわせて新規開校した16校舎の改装工事費用」
前四半期に計画されていた夏期講習に合わせた16校舎の新規開校が実施され、改装工事費用が発生している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「夏期講習にあわせて新規開校する16校舎の改装工事費用」
夏期講習に合わせて16校舎を新規開校する計画が具体化し、改装工事費用などの初期投資が発生している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成30年３月31日現在、当社グループは静岡県に88校舎、愛知県に44校舎、山梨県に８校舎、神奈川県に11校舎、岐阜県に７校舎、北海道に33校舎、三重県に12校舎、宮城県に11校舎、福岡県に15校舎、福島県に16校舎、合計245校舎を展開しております。今後は、これらの地域内において、マーケットニーズの高い未開拓エリアへの校舎展開を進めていく予定であります。」
10道県・245校舎の展開状況を示し、既存地域内の未開拓エリアへの展開方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「② 小中学部の集団授業・個別指導・ｉＤ予備校の校舎を機動的に展開すること」
小中学部の集団授業、個別指導、ｉＤ予備校の校舎を機動的に展開する方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「② 小中学部の集団授業・個別指導・ｉＤ予備校の校舎を機動的に展開すること」
小中学部の集団授業、個別指導、ｉＤ予備校の校舎を機動的に展開する方針を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「② 小中学部の集団授業・個別指導・ｉＤ予備校の校舎を機動的に展開すること」
小中学部の集団授業、個別指導、ｉＤ予備校の校舎を機動的に展開する方針を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年３月31日現在、当社グループは静岡県に83校舎、愛知県に46校舎、山梨県に９校舎、神奈川県に14校舎、岐阜県に７校舎、北海道に33校舎、三重県に13校舎、宮城県に11校舎、福岡県に15校舎、福島県に15校舎、合計246校舎を展開しております。今後は、これらの地域内において、マーケットニーズの高い未開拓エリアへの校舎展開を進めていく予定であります。」
10道県で合計246校舎を展開する現状を示し、既存地域内の未開拓エリアへの展開方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「② 小中学部・個別指導・ｉＤ予備校の校舎を機動的に展開すること」
小中学部、個別指導、ｉＤ予備校の校舎を機動的に展開する方針を経営の柱として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「小中学部・個別指導・ｉＤ予備校の校舎を機動的に展開すること」
小中学部、個別指導、ｉＤ予備校の校舎展開を機動的に進める方針を、経営の柱として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後は、これらの地域内において、マーケットニーズの高い未開拓エリアへの校舎展開を進めていく予定であります。」
平成28年3月31日時点で全国10道県・241校舎を展開し、既存地域内の未開拓エリアへの出店を計画している。