読む価値
49定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
85.5
％（親会社株主に帰属する当期純利益の減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高10,715百万円前年比 +0.2%
営業利益453百万円前年比 +17.3%
経常利益461百万円前年比 +15.9%
純利益（親会社株主帰属）43百万円前年比 -85.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益６円45銭
期末の財政状態
総資産9,698,836千円
うち純資産 4,758,553 千円自己資本比率 49.1%前期末比 +1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+658,930
投資-204,530
財務-242,529
純増減+211,871
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,463,922千円
セグメント別売上高小中学部 9,349百万円（前年比 0.0%）、高校部 1,322百万円（前年比 +2.0%）、その他の教育事業 43百万円（前年比 -6.2%）
セグメント別利益小中学部 1,107百万円（前年比 +6.0%）、高校部 120百万円（前年比 +45.6%）、その他の教育事業 25百万円（前年比 -13.2%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高11,055百万円（前年比 +3.2%）
営業利益525百万円（前年比 +15.7%）
経常利益540百万円（前年比 +17.1%）
純利益450百万円（前年比 +938.5%）
業績の増減要因
小中学部では全国公開実力テストをてこにした低学年からの生徒の囲い込み、高校部では多様な教育サービスと高単価の授業を提供しました。費用面では、アルバイト講師の活用による労務費削減、校舎移転・閉鎖による地代家賃・水道光熱費の減少、発注数見直し・教材作成の内製化による教材費削減がありました。一方、校舎移転・閉鎖損失引当金繰入額などの特別損失が発生しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。「該当事項はありません」と記載。
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失4,495千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 校舎移転・閉鎖損失 9,881千円、校舎移転・閉鎖損失引当金繰入額 311,045千円、減損損失 4,495千円
減価償却費212,446千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 10,715百万円（前年比 +0.2%） |
| 営業利益 | 453百万円（前年比 +17.3%） |
| 経常利益 | 461百万円（前年比 +15.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 43百万円（前年比 -85.5%） |
| １株当たり当期純利益 | ６円45銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 49.1 / 前期末 48.1 |
| 総資産 | 9,698,836千円 |
| 純資産 | 4,758,553千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 658,930千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -204,530千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -242,529千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,463,922千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 11,055百万円（前年比 +3.2%） / 営業利益 525百万円（前年比 +15.7%） / 経常利益 540百万円（前年比 +17.1%） / 純利益 450百万円（前年比 +938.5%） |
| セグメント別売上高 | 小中学部 9,349百万円（前年比 0.0%）、高校部 1,322百万円（前年比 +2.0%）、その他の教育事業 43百万円（前年比 -6.2%） |
| セグメント別利益 | 小中学部 1,107百万円（前年比 +6.0%）、高校部 120百万円（前年比 +45.6%）、その他の教育事業 25百万円（前年比 -13.2%） |
| 減価償却費 | 212,446千円 |
| 減損損失 | 4,495千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 校舎移転・閉鎖損失 9,881千円、校舎移転・閉鎖損失引当金繰入額 311,045千円、減損損失 4,495千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。「該当事項はありません」と記載。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 小中学部では全国公開実力テストをてこにした低学年からの生徒の囲い込み、高校部では多様な教育サービスと高単価の授業を提供しました。費用面では、アルバイト講師の活用による労務費削減、校舎移転・閉鎖による地代家賃・水道光熱費の減少、発注数見直し・教材作成の内製化による教材費削減がありました。一方、校舎移転・閉鎖損失引当金繰入額などの特別損失が発生しました。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高・営業利益は、全国公開実力テストを通じた小学生低学年からの生徒の囲い込み、多様な教育サービスの提供、アルバイト講師の活用による労務費削減、校舎移転・閉鎖による地代家賃の減少、教材作成の内製化などにより増加しました。一方、純利益は、校舎の適正配置に伴うスクラップ＆ビルド費用、とりわけ校舎移転・閉鎖損失引当金繰入額が多額に発生したため減少しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。