1校舎あたり生徒数の維持と全国展開
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「後退」で、最初の「後退」はFY2021。直近の記載はFY2024。
秀英予備校がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2024後退有価証券報告書
「2024年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に79校舎、愛知県に35校舎、山梨県に３校舎、神奈川県に３校舎、岐阜県に４校舎、北海道に29校舎、三重県に16校舎、宮城県に６校舎、福岡県に15校舎、福島県に16校舎、ＦＣ校27校舎、合計233校舎を展開しております。」
1校舎当たり生徒数を維持しながら全国展開する目標がある一方、校舎数は244校舎から233校舎へ減少し、展開規模がさらに縮小した。 - FY2023後退有価証券報告書
「2023年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に83校舎、愛知県に36校舎、山梨県に３校舎、神奈川県に３校舎、岐阜県に４校舎、北海道に31校舎、三重県に17校舎、宮城県に９校舎、福岡県に15校舎、福島県に16校舎、ＦＣ校27校舎、合計244校舎を展開しております。」
全国10道県での展開は続くが、校舎数は2022年3月期の258校舎から244校舎へ縮小している。 - FY2022後退有価証券報告書
「2022年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に88校舎、愛知県に40校舎、山梨県に３校舎、神奈川県に３校舎、岐阜県に５校舎、北海道に32校舎、三重県に17校舎、宮城県に９校舎、福岡県に15校舎、福島県に16校舎、ＦＣ校30校舎、合計258校舎を展開しております。」
1校舎当たりの生徒数維持と全国展開を目標とする一方、校舎ネットワークは前期の278校舎から258校舎へ縮小した。 - FY2021後退有価証券報告書
「2021年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に89校舎、愛知県に45校舎、山梨県に６校舎、神奈川県に10校舎、岐阜県に６校舎、北海道に34校舎、三重県に16校舎、宮城県に９校舎、福岡県に17校舎、福島県に16校舎、ＦＣ校舎30校舎、合計278校舎を展開しております。」
全国10道県での校舎展開は継続しているが、校舎数は前期の296校舎から278校舎へ減少し、全国展開目標の足元の規模は縮小した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年３月31日現在、当社グループの直営校舎は静岡県に94校舎、愛知県に49校舎、山梨県に８校舎、神奈川県に９校舎、岐阜県に６校舎、北海道に37校舎、三重県に17校舎、宮城県に10校舎、福岡県に17校舎、福島県に16校舎、ＦＣ校舎33校舎、合計296校舎を展開しております。」
全国10道県で直営・ＦＣの校舎展開を継続し、ネットワークは合計296校舎となっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、市場の変化に対応した教育サービスを提供することにより、１校舎あたりの生徒数を維持しつつ、全国への事業展開を目標としております。」
市場変化に対応した教育サービスにより、1校舎あたりの生徒数を維持しながら全国展開する目標を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、市場の変化に対応した教育サービスを提供することにより、１校舎あたりの生徒数を維持しつつ、全国への事業展開を目標としております。」
市場変化に対応した教育サービスにより、1校舎あたりの生徒数を維持しながら全国展開する目標を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、市場の変化に対応した教育サービスを提供することにより、１校舎あたりの生徒数を維持しつつ、全国への事業展開を目標としております。」
市場変化に対応した教育サービスを通じて、1校舎あたりの生徒数を維持しながら全国展開することを目標としている。