売上高営業利益率を最重要指標とする業績最大化
FY2017に初出。12回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。101社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに33社。
- 2026-08-06前進決算
「営業損失は413百万円（前年同四半期は営業損失470百万円）、経常損失は410百万円（前年同四半期は経常損失469百万円）」
営業損失・経常損失はいずれも前年同期より縮小しているが、損失は継続している。 - FY2026前進有価証券報告書
「営業費用におきましては、…労務費の削減、校舎移転・閉鎖に伴う地代家賃の減少及び発注数見直し・教材作成の内製化による教材費の削減により全体として減少するところとなりました。以上の結果、当連結会計年度の売上高営業利益率は4.2％（対前年同期比0.6％増）となりました。」
費用削減と売上総利益の改善により、最重要指標とする売上高営業利益率は前期の3.6％から4.2％へ上昇した。 - FY2026-H1中間営業損失継続も損失幅縮小有価証券報告書
「営業損失は241百万円（前中間連結会計期間は営業損失260百万円）」
売上高営業利益率を重視する方針のもと、当中間連結会計期間も営業損失が続いたが、損失額は前年同期より縮小した。 - FY2024売上高営業利益率2.1％へ低下有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の売上高営業利益率は2.1％（対前年同期比1.7％減）となりました。」
最重要指標とする売上高営業利益率は、前期の3.8％から2.1％へ低下した。費用削減は進めたが、売上高減少を補うには至らなかった。 - FY2024-Q3営業損失への転落有価証券報告書
「以上の結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は7,529百万円（前年同四半期は7,854百万円）、営業損失は57百万円（前年同四半期は営業利益157百万円）となりました。」
売上高営業利益率を最重要指標とする方針のもと、当第３四半期累計期間は前年の営業利益157百万円から営業損失57百万円へ転じた。 - FY2023売上高営業利益率3.8％へ低下有価証券報告書
「以上の結果、営業費用は減少し、当連結会計年度の売上高営業利益率は3.8％（対前年同期比0.3％減）となりました。」
営業費用は減少したものの、売上高営業利益率は前期の4.0％から3.8％へ低下した。 - FY2022前進有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の売上高営業利益率は4.0％（対前年同期比0.5％増）となりました。」
最重要指標とする売上高営業利益率は、前期の3.5％から4.0％へ上昇した。 - FY2021売上高営業利益率低下有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の売上高営業利益率は3.5％（対前年同期比1.6％減）となりました。」
経費削減や不採算校舎閉鎖を進めた一方、売上高営業利益率は前期の5.1％から3.5％へ低下した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、年間を通して全社的に経費削減活動を行ってまいりました。費用対効果を考慮した夏期・冬期・春期講習募集におけるチラシ等の抑制による広告宣伝費の削減、校舎家賃交渉による地代家賃の削減等に努めてまいりました。それにより、売上が増収となる一方、営業費用全体としては大幅な減少となっております。以上の結果、当連結会計年度の売上高営業利益率は5.1％（対前年同期比5.0％増）となりました。」
経費削減と営業費用の減少により、売上高営業利益率が5.1％（前年同期比5.0％増）となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「売上高営業利益率を最重要指標と認識し、売上・利益の最大化に取り組んでおります。」
売上高営業利益率を最重要指標とし、売上・利益の最大化を図る方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上高営業利益率を最重要指標と認識し、売上・利益の最大化に取り組んでおります。」
売上高営業利益率を最重要指標とし、売上・利益の最大化を図る方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「売上高営業利益率を最重要指標と認識し、売上・利益の最大化に取り組んでおります。」
売上高営業利益率を最重要指標と位置付け、売上・利益の最大化に取り組む方針を明示している。具体的な数値目標は記載していない。