ニアショア・オフショア・ビジネスパートナーによる開発体制の拡充
FY2016に初出。19回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-05-08。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-05-08前進決算
「㈱アイオスにつきましては、三菱UFJ信託銀行㈱との間で、システム開発とそれに付帯関連する業務におけるIT技術者の長期的、安定的な確保を目的として、2025年５月１日より10年間のパートナーシップ基本合意書を締結しております。」
IT技術者を10年間確保するパートナーシップを実績として記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「㈱アイオスにつきましては、三菱UFJ信託銀行㈱との間で、システム開発とそれに付帯関連する業務におけるIT技術者の長期的、安定的な確保を目的として、2025年５月１日より10年間のパートナーシップ基本合意書を締結しております。」
ビジネスパートナーとの連携を、IT技術者を10年間にわたり確保する具体的なパートナーシップへ進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「M&A案件やビジネスパートナーの発掘、ニアショア（子会社やビジネスパートナーとの協業による国内分散開発）やオフショア（ベトナム現地企業との協業による国外分散開発）を強化することでエンジニアの母集団を増やす」
人材不足対応として、M&A・ビジネスパートナー・ニアショア・ベトナムを含むオフショアを、エンジニア母集団拡大の施策として明確化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社においては、地方拠点におけるニアショア開発の推進、商材開発力や技術力の強化を目的として、ソリューション＆サービスイノベーション本部を再編し、地域イノベーション本部へ改組いたしました。」
地方拠点でのニアショア開発を推進するため、ソリューション＆サービスイノベーション本部を地域イノベーション本部へ再編した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「M&A案件やビジネスパートナーの発掘、ニアショア（子会社やビジネスパートナーとの協業による国内分散開発）やオフショア（ベトナム現地企業との協業による国外分散開発）を強化することでエンジニアの母集団を増やす」
人材不足への対応として、M&A、ビジネスパートナー、ニアショア及びベトナムを含むオフショアによる開発体制の拡充を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社企業グループは、部門や企業間を横断する開発体制を構築するほか、ニアショア（子会社や協力会社との協業による国内分散開発）やクレスコベトナムを通じたオフショア（ベトナムの現地企業との協業による国外分散開発）を積極的に活用し、人材不足による機会損失（案件の失注や縮小など）が発生しないよう取り組んでおります。」
部門・企業横断、ニアショア、クレスコベトナムを通じたオフショアによる開発体制の拡充を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「テレワーク体制の整備、オンラインコミュニケーションツールの活用、デジタルマーケティングの強化、オフィススペースの最適化など、攻めの施策を講じております。」
テレワーク体制の整備と組み合わせて、オフショア・ニアショアを含む開発体制の活用を継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社企業グループは、部門や企業間を横断する開発体制を構築する他、ニアショア（子会社や協力会社との協業による国内分散開発）やクレスコベトナムを通じたオフショア（ベトナムの現地企業との協業による国外分散開発）を積極的に活用し、人材不足による機会損失（案件の失注や縮小など）が発生しないよう取り組んでおります。」
ベトナム現地法人を通じたオフショアを具体的な開発体制として活用し、人材不足による機会損失の回避を進めている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社企業グループでは、全社的な生産性改善活動（自社向けのイノベーション活動）はもとより、開発リソースの確保、グループ会社も含めたオフショア・ニアショアの推進、受注単価の引き上げ、選別受注を積極的に実施し、業績の更なる向上に取り組んでおります。」
開発リソースの確保、グループ会社を含むオフショア・ニアショアの推進を、人材不足への対応として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社企業グループでは、全社的な生産性改善活動（自社向けのイノベーション活動）はもとより、開発リソースの確保、グループ会社も含めたオフショア・ニアショアの推進、受注単価の引き上げ、選別受注を積極的に実施し、業績の更なる向上に取り組んでおります。」
開発リソースの確保、グループ会社を含むオフショア・ニアショアの推進を、人材不足への対応として継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社企業グループでは、全社的な生産性改善活動（自社向けのイノベーション活動）はもとより、開発リソースの確保、グループ会社も含めたオフショア・ニアショアの推進、受注単価の引き上げ、選別受注を積極的に実施し、業績の更なる向上に取り組んでおります。」
開発リソースの確保、グループ会社を含むオフショア・ニアショアの推進を、エンジニア不足への対応として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社企業グループは、部門や企業間を横断する組織体制を構築する他、ニアショア（子会社や協力会社との協業による国内分散開発）やオフショア（ベトナムの現地企業との協業による国外分散開発）を積極的に活用し、機会損失（案件の失注や縮小など）が発生しないよう努めてまいります。」
部門・企業横断体制、ニアショア、ベトナムとのオフショアによる開発リソース拡充を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社企業グループでは、全社的な生産性改善活動（自社向けのイノベーション活動）はもとより、開発リソースの確保、受注単価の引き上げ、選別受注を積極的に実施し、業績の巻き返しに取り組んでおります。」
エンジニア不足への対応として、開発リソースの確保を含む開発体制の強化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社企業グループは、部門や企業間を横断する組織体制を構築する他、ニアショア（子会社や協力会社との協業による国内分散開発）やオフショア（ベトナムの現地企業との協業による国外分散開発）を積極的に活用し、機会損失（案件の失注や縮小など）が発生しないよう努めてまいります。」
ニアショア、オフショア、グループ横断体制による開発リソース拡充を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「・オフショア推進による開発体制の強化」
オフショアを含む開発体制の強化を、平成29年度の事業関連施策として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「・オフショア推進による開発体制の強化」
オフショアを含む開発体制の強化を平成29年度の事業関連施策として掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「（８）開発体制の拡充（ニアショア、オフショア、ビジネスパートナー）」
ニアショア、オフショア、ビジネスパートナーを含む開発体制の拡充を課題として継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社企業グループといたしましては、受注量の維持・拡大及び市場の変化に対応したサービスの開発、先端技術の取込みに的確かつスピーディに対応すべく、開発体制の強化（人材の確保、育成等）」
人材の確保・育成を含む開発体制の強化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「開発体制の拡充（ニアショア、オフショア、ビジネスパートナー）」
プロジェクト規模の拡大や引き合いの増加に対応するため、社内人材だけでなく外部パートナーを含む開発体制の拡充を掲げている。