ROE・ROAを重視した企業価値の最大化
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
ファルコホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。35社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「「FALCO INNOVATION 2026」におきましては、自己資本利益率（ROE）8％以上、営業利益28億円、当期純利益20億円を中期経営計画の対象期間における中期経営目標としております。」
中期目標ROE8％以上に対し、当年度のROEは7.91％となった。前年度の7.51％から改善したが、目標水準には届いていない。 - FY2025後退有価証券報告書
「上記の株主還元の目標の達成及び株価純資産倍率（PBR）の向上に向けて、収益性と資本効率の向上及び期待成長率の向上を図るため、「FALCO INNOVATION 2026」におきましては、自己資本利益率（ROE）8％以上、営業利益28億円、当期純利益20億円を中期経営計画の対象期間における中期経営目標としております。」
従来の中長期ROE9％以上という目標に対し、新中期経営計画ではROE8％以上を目標としている。なお、当年度ROEは7.51％である。 - FY2024悪化有価証券報告書
「株主資本利益率（ＲＯＥ）につきましては、中長期的には９％以上を目標としております。当連結会計年度の自己資本利益率（ROE）は6.36％となりました。」
中長期ROE目標9％以上を継続する一方、当年度ROEは6.36％となり、前年度の9.06％から低下して目標水準を下回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、経営効率性の状況を判断するための指標として、株主資本利益率（ROE）を主な経営指標としており、中長期的には９％以上を目標としております。」
中長期ROE目標9％以上を継続し、当年度のROEは9.06％となり目標水準を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の株主資本利益率（ＲＯＥ）は、事業構造改革および固定費削減の影響による利益改善及び固定資産の売却等により、16.1％（前年同期比6.6ポイント改善）となりました。」
中長期目標9％以上を掲げるなか、事業構造改革、固定費削減、固定資産売却等によりROEは16.1％まで改善した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の株主資本利益率（ＲＯＥ）は、事業構造改革および固定費削減の影響による利益改善及び固定資産の売却等により、9.5％（前年同期比2.9ポイント改善）となりました。」
中長期目標9％以上を継続するなか、ROEは9.5％となり、前年同期比2.9ポイント改善して目標水準を上回った。 - FY2020前進有価証券報告書
「株主資本利益率（ＲＯＥ）につきましては、中長期的には９％以上を目標としております。当連結会計年度の株主資本利益率（ＲＯＥ）は、火災事故に対する受取保険金の計上や調剤薬局事業の利益改善の影響等により、6.6％（前年同期比3.1ポイント改善）となりました。」
中長期目標9％以上を継続し、ROEは前年同期の3.4％から6.6％へ3.1ポイント改善したが、目標水準は下回っている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の株主資本利益率（ＲＯＥ）は、平成31年２月に発生した火災による総合研究所の操業停止等の影響や平成30年４月に実施された調剤報酬及び薬価の改定による処方箋単価の低下の影響等により、3.4％（前年同期比5.9ポイント低下）となりました。」
中長期目標9％以上に対し、当年度ROEは3.4％となり、前年同期比5.9ポイント低下した。 - FY2018前進有価証券報告書
「株主資本利益率（ＲＯＥ）につきましては、中長期的には９％以上を目標としております。当連結会計年度の株主資本利益率（ＲＯＥ）は、調剤薬局事業の利益改善等により、9.3％（前年同期比0.7ポイント改善）となりました。」
従来はROEを主な指標とする方針にとどまっていたが、中長期目標を9％以上と明示し、当年度実績は9.3％となった。 - FY2017後退有価証券報告書
「当社グループでは、バランスシート重視の経営を行っており、資産効率性の状況を判断するための指標として、株主資本利益率（ＲＯＥ）を主な経営指標としております。」
従来はＲＯＥとＲＯＡを主な経営指標としていたが、今回の記載ではＲＯＥのみが明示され、指標の範囲が縮小している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、資産効率性を重視しており、株主資本利益率、総資本利益率を主な経営指標として、企業価値の最大化を目指してまいります。」
株主資本利益率と総資本利益率を主な経営指標に置く方針。具体的な目標値や期限は記載していない。