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明光ネットワークジャパン(4668)・施策前進

教育サービス内容の更なる拡充

FY2016-Q3に初出。29回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。

29記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q2 – FY2019-Q3再掲FY2021-Q2 – FY2022前進FY2023-Q2 – FY2025-H12016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 220222023: 220232024: 220242025: 120252026: 2
同じテーマの他社
教育サービスのコンテンツ・指導方法・学習環境の総合充実4社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「教室運営におきましては、計画に基づく教室リニューアルの推進、生徒の学力に応じて取り組むべき問題が明確にわかる「明光式特許10段階学習法」に基づくプラス10教材の活用、研修や資格取得推進を通じた教室長・講師によるホスピタリティを軸とした生徒に寄り添う力と指導力の強化、「アプリ塾生証」「アプリ講師証」などのツールを活用した顧客の利便性向上と運営の効率化、スタッフ採用時における心理適性検査(MVCL)の実施など、顧客満足度の向上と安心・安全な学習環境の提供に取り組んでまいりました。」

    教育サービスの拡充について、教室リニューアル、プラス10教材、研修・資格取得、アプリ活用に加え、スタッフ採用時の心理適性検査を実施する段階へ進んだ。
  2. 2026-04-10再定義決算

    「就学から大学入学に至るパスの多様化が進み、業界各社には、こうした変化への対応力も求められております。」

    入試制度・教育環境の変化を、対応課題として継続しつつ、就学から大学入学までの経路の多様化へ記載範囲を広げている。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「生徒の学習指導面におきましては、生徒の学力に応じて取り組むべき問題が明確にわかる「明光式特許10段階学習法」に基づくプラス10教材の活用や、研修と資格取得推進を通じた教室長・講師によるホスピタリティを軸とした生徒に寄り添う力と指導力の強化により、顧客満足度の向上を推進してまいりました。」

    10段階学習法に基づくプラス10教材、研修、資格取得推進を組み合わせ、生徒への指導力とホスピタリティの強化を進めた。
  4. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「また、生徒・保護者とのコミュニケーションアプリ「明光義塾アプリ塾生証」におきましては、全国1,698教室(2024年2月末時点)で導入・活用されており、生徒・保護者のCX(顧客体験価値)向上とともに教室業務のDX改革、効率化につながっております。加えて、教室と講師の間のコミュニケーションアプリ「明光義塾アプリ講師証」につきましては、2023年9月からのトライアル運用を経て、現在は全国473教室(2024年2月末時点)で導入、講師とのエンゲージメント強化とさらなる教室運営の改善を推進しております。」

    生徒・保護者向けアプリに加え、2023年9月からトライアルを行っていた講師向けアプリが全国473教室へ導入された。
  5. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「また、生徒・保護者とのコミュニケーションアプリ「明光義塾アプリ塾生証」におきましては、全国1,698教室(2023年11月末時点)で導入・活用されており、生徒・保護者のCX(顧客体験価値)向上とともに教室業務のDX改革、効率化につながっております。なお、2023年9月より、「明光義塾アプリ講師証」の導入に向けたトライアルを開始しており、講師とのエンゲージメント強化とさらなる教室運営の改善にも取り組んでおります。」

    生徒・保護者向けアプリの導入・活用が1,698教室まで拡大し、2023年9月から講師向けアプリのトライアルも開始した。
  6. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「加えて、生徒の学力に応じて取り組むべき問題が明確にわかる「明光式特許10段階学習法」を中学生指導において導入するとともに、家庭学習の質と量を確保するための取り組みとして「MEIKO!家スタディ®」をスタートいたしました。」

    教育サービス内容の拡充について、中学生指導における10段階学習法の導入と、家庭学習の質・量を確保する新たな取り組みの開始という具体的な進展があった。
  7. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「加えて、コモディティ化する個別指導塾業界の中で、付加価値を創造すべく、教室と生徒・保護者とのコミュニケーションを強化する「明光義塾アプリ塾生証」の利用教室を順次拡大し、教室業務のDX推進を起点とした生徒・保護者のCX(カスタマーエクスペリエンス、顧客体験価値)向上への取り組みを加速してまいりました。」

    教育サービスの拡充策として、明光義塾アプリ塾生証の利用教室を拡大し、教室業務のDXを起点とした生徒・保護者の顧客体験価値向上を加速した。
  8. FY2022再掲有価証券報告書

    「直営事業につきましては、「ファンになってもらえる教室づくり」を実現すべく、授業・教室運営の標準化及び地域ごとの事例・情報の共有を推進し、全体の底上げと質の向上に取り組むとともに、「まなびのインフラ」をひろげるべく、新規教室の開校と立ち上げ成功事例の共有を進めてまいりました。」

    授業・教室運営の標準化、地域事例の共有、新規教室開校、個別カウンセリング等による教育サービスの質向上を継続している。
  9. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「直営事業につきましては、「ファンになってもらえる教室づくり」を実現すべく、授業・教室運営の標準化及びナレッジの共有化による全体の底上げと質の向上に取り組むとともに、生徒一人ひとりに向き合ったカウンセリングと、地域に根ざした定期テスト対策・入試対策により、目標達成に向けたサポートを実施してまいりました。」

    授業・教室運営の標準化、ナレッジ共有、個別カウンセリング、定期テスト・入試対策による教育サービスの質向上を継続している。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におきましては、これらの取り組みを基本としつつ、生徒の安心・安全を最優先事項として、教室環境の整備・健康管理等の新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止策を前期に引き続き徹底したほか、リアルな教室における対面指導の価値の提供とICTコンテンツの活用による学習成果の創出を追求してまいりました。」

    感染防止策を継続しつつ、対面指導の価値提供とICTコンテンツによる学習成果の創出を引き続きサービス改善の軸としている。
  11. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におきましては、これらの取り組みを基本としつつ、生徒の安心・安全を最優先事項として、教室環境の整備・健康管理等の新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止策を前期に引き続き徹底したほか、ICT・オンラインが浸透した中でのリアルな教室における対面指導の価値の提供と学習成果の創出を追求してまいりました。」

    感染症対策、ICT・オンライン活用を継続しつつ、オンライン普及後のリアルな教室での対面指導の価値と学習成果を追求している。
  12. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におきましては、これらの取り組みを基本としつつ、生徒の安心・安全を最優先事項として、教室環境の整備・健康管理等の新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止策を前期に引き続き徹底したほか、授業品質・サービスレベルの向上に努め、ICT・オンラインが浸透した中でのリアルな教室における対面指導の価値を追求してまいりました。」

    サービス拡充・ICT活用の流れを継続しつつ、ICT・オンライン普及後のリアルな教室での対面指導の価値を新たな重点として示した。
  13. FY2020前進有価証券報告書

    「これらの取り組みを基本としつつ、生徒の安心・安全を最優先事項として、教室環境の整備・健康管理等の新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止策を徹底したほか、各事業でオンラインサービスの提供を開発・開始するなど、新たな価値の創造を追求してまいりました。」

    従来のサービス拡充に加え、各事業でオンラインサービスの開発・開始を進め、感染症下の新たな教育サービス提供へ展開した。
  14. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「直営事業につきましては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止の観点から、教室での個別指導と変わらない対話型のオンライン個別指導を順次開始し、生徒一人ひとりの目標に合わせた学習指導と個別最適化した学びの提供に取り組んでまいりました。」

    従来の個別最適化・ICT活用の方針に加え、教室での個別指導に代わる対話型オンライン個別指導を順次開始した。
  15. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「生徒一人ひとりに明確な目標設定を行い、成果につながる学習指導を実施するとともに、ICTコンテンツの活用促進や、お客様ニーズ及び地域ニーズに合わせた教室運営戦略の実施など、個別最適化した学びの提供に取り組んでまいりました。」

    生徒ごとの目標設定、成果につながる指導、ICTコンテンツ活用、地域・顧客ニーズに応じた個別最適化を継続している。
  16. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「生徒一人ひとりの目標を明確にし、その達成に向けた授業管理・成績管理を徹底するとともに、お客様満足度を高めるべく、教室長・講師を対象とした各種研修会を実施し、人材育成の強化と知識・スキルの向上に取り組んでまいりました。」

    生徒ごとの目標管理、授業・成績管理、教室長・講師研修を通じた教育サービスの改善を継続している。
  17. FY2019再掲有価証券報告書

    「生徒の主体的な学びを徹底して実践する事を通じての明光義塾の更なる進化(「振り返り授業」とeポートフォリオシステム(明光eポ)を組み合わせた「MEIKO式コーチング」、及びICTコンテンツの徹底運用等)」

    「振り返り授業」「明光eポ」「MEIKO式コーチング」およびICTコンテンツの運用を、引き続き明光義塾のサービス進化の中核としている。
  18. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「直営事業につきましては、生徒の主体的な学習姿勢を身につける「MEIKO式コーチング」により生徒の成績向上に努めるとともに、ホスピタリティ溢れる教室運営の実現と教室環境の整備、安心安全に通塾できる教室づくりに取り組んでまいりました。」

    「振り返り授業」と「明光eポ」を組み合わせた指導方法を「MEIKO式コーチング」として運用し、教室運営・環境整備まで含めたサービス実践を進めている。
  19. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におきましては、これらの取組みを基本としつつ、「明光式コーチング」による対話型授業で、理解の定着及び主体的な学びの力の向上を図るとともに、小学生のためのプログラミングコースを新設する等、生徒及び保護者のニーズに応じたサービス展開を進めてまいりました。」

    「明光式コーチング」による対話型授業を実践し、小学生向けプログラミングコースを新設するなど、サービス展開を具体化した。
  20. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におきましては、a. 生徒の主体的な学びを徹底実践する事を通じての明光義塾の更なる進化(「振り返り授業」とeポートフォリオシステム(明光eポ)を組み合わせた「明光式コーチング」、及びICTコンテンツの徹底運用等)」

    「振り返り授業」と「明光eポ」を組み合わせた新たな指導方法を「明光式コーチング」として明示し、ICTコンテンツの徹底運用と研修会を進めている。
  21. FY2018前進有価証券報告書

    「明光義塾事業につきましては、「振り返り授業」、「明光eポ」及びICTコンテンツを各教室に定着させ軌道に乗せるための研修を全国的に実施するとともに、各地域における受験・進路情報の収集を強化し生徒保護者カウンセリングの充実を図ってまいりました。」

    「振り返り授業」「明光eポ」およびICTコンテンツについて、各教室への定着・軌道化に向けた全国研修を実施した。
  22. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「直営事業につきましては、生徒の主体的な学習により成績の向上を実現する「振り返り授業」や、学習プロセスを蓄積・可視化し生徒・保護者が成長を実感することができるeポートフォリオシステム「明光eポ」の活用、小学生向け英語コンテンツ「明光みらい英語」、中学生向け英語コンテンツ「明光の中学リスニング」、英検対策授業コンテンツ等、提供サービスの拡充を行ってまいりました。」

    既存の「振り返り授業」「明光eポ」および英語コンテンツに加え、英検対策授業コンテンツを含む提供サービスの拡充を進めた。
  23. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におきましては、これらの取組みを基本としつつ、「振り返り授業」とeポートフォリオシステム(明光eポ)、及びICTを活用した小中学生向け英語コンテンツ等の順次導入を行ってまいりました。」

    「振り返り授業」、「明光eポ」、ICTを活用した小中学生向け英語コンテンツの導入を進めた。
  24. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「直営事業につきましては、生徒の主体的な学習を実現する「振り返り授業」や、学習プロセスを蓄積・可視化し生徒自身で成長を実感することができるeポートフォリオシステム「明光eポ」を導入いたしました。また、従来より提供しておりました理科・社会のオンライン学習サービスや高校生を対象とした映像授業サービスに加え、小中学生向けの英語コンテンツを導入いたしました。」

    前四半期まで実証実験段階だった「振り返り授業」と「明光eポ」を直営事業へ導入し、さらに小中学生向け英語コンテンツも導入した。
  25. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におきましては、これらの取り組みを基本としつつ、明光義塾の新たな指導サービス「振り返り授業」の研修及び実証試験を行ってまいりました。「振り返り授業」は生徒自身の言葉や文字で自分の考えを表現する「主体的な学び」がポイントであり、生徒は授業中に様々な「気づき」を得るとともに、本質的な理解の定着を図ることができます。また、これまで学習毎に途切れていた生徒の学びをつなぎ、シームレスな学びを実現できるようにサポートするeポートフォリオシステムである「明光eポ」の本格導入に向けた実証実験を行ってまいりました。」

    主体的な学びを実現する新指導サービス「振り返り授業」の研修・実証試験と、eポートフォリオ「明光eポ」の本格導入に向けた実証実験を実施した。
  26. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におきましては、これらの取り組みを基本としつつ、中学生を対象とした理科・社会のオンライン学習サービスや、高校生を対象とした映像授業サービスの更なる導入促進、明光義塾での学習効果をより高めることができるデジタルツールの開発を行いました。」

    従来の指導方法進化やICT活用に加え、明光義塾の学習効果を高めるデジタルツールの開発を実施した。
  27. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「(i) 明光義塾事業の強化(より一層の成績向上を実現する指導方法の進化、ICTの開発と活用、教室環境整備、マーケティング機能の強化等)」

    明光義塾事業について、指導方法、ICT、教室環境、マーケティング機能の強化を中期計画の当該年度施策として継続している。
  28. FY2016再掲有価証券報告書

    「生徒の主体的な学びを実現し、より一層の成績向上を実現する指導方法の進化、生徒の学習の進捗状況や履歴等をデジタルにて可視化するICTの開発と活用により、授業の質の向上を図ります。」

    教科コンテンツや新サービスの拡充という従来方針を継続しつつ、主体的学習、指導方法の進化、ICT活用を具体的な方向として示している。
  29. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「(i) サービス内容の更なる拡充(教科コンテンツの開発強化、「新生明光義塾」の開発に向けた更なる探求と研究、各種研修の見直し等)」

    教科コンテンツ、「新生明光義塾」、研修の見直しを具体的な施策として挙げている。
一緒に動いた変遷

「日本語学校の定員拡大と運営体制強化」は、この変遷が動いた29回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

10109877★123456
  1. ★この変遷
  2. 1日本語学校の定員拡大と運営体制強化10回
  3. 2習い事・学童保育サービスの改善と展開10回
  4. 3フランチャイズ本部機能の強化と教室網の再編9回
  5. 4オンライン学習・映像授業サービスの導入8回
  6. 5競争激化に対応する明光義塾事業の再構築7回
  7. 6アライアンスによる個別指導事業の充実7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
明光ネットワークジャパンの次の決算発表は2026-10-14の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-10の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
教育サービス内容の更なる拡充|明光ネットワークジャパン(4668)の変遷 | Komori