新型コロナウイルス感染症によるイベント中止・経済活動下振れリスク
FY2020に初出。12回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2024対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴い、社会経済活動の正常化が進み、個人消費の回復やインバウンド需要の増加等、景気回復の傾向が見られました。」
新型コロナウイルス感染症による行動制限・経済活動下振れの影響について、5類移行と社会経済活動の正常化が進んだと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスの５類への移行により、行動制限が緩和され人流が増加する等、社会経済活動が正常化してまいりました。」
感染症による行動制限・経済活動下振れの影響について、5類移行と人流増加による正常化が記載され、従前より影響が緩和した状況を示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響も減少し、ウィズコロナの環境に移行している」
新型コロナウイルス感染症の影響が減少し、ウィズコロナの環境に移行しているとの認識を記載している。ただし感染症リスク自体は事業等のリスクに残っている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境におきましても、企業間競争の激化に加えて、新型コロナウイルス感染症リスクや原材料価格の高騰も継続しております。」
行動制限が緩和され人流が増加する一方、新型コロナウイルス感染症リスクは継続していると記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の継続が依然として業績に大きく影響を及ぼしている一方で」
新型コロナウイルス感染拡大が引き続き業績に大きく影響していると記載している。イベント中止・見送りや契約内容の見直し等に具体化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境におきましても、企業間競争の激化に加えて、新型コロナウイルス感染症の拡大により、東京オリンピック・パラリンピックの無観客開催ならびに各種イベント等の開催延期・中止等が大きく影響いたしました。」
感染症拡大による無観客開催、イベント延期・中止が継続し、売上高や各事業の業績に実際に影響している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により、各種イベント等の開催が延期・中止となりました。」
感染症の影響によるイベントの延期・中止が当四半期も継続し、人材サービス事業の売上高・利益の減少要因として実際に表れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境におきましても、企業間競争の激化に加えて、新型コロナウイルス感染症の影響により、予定していた各種イベント等の開催が延期・中止となりました。」
新型コロナウイルス感染症によるイベント延期・中止が年度を通じて発生し、人材サービス事業の売上目標未達等に影響した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境におきましても、企業間競争の激化に加えて、新型コロナウイルス感染症の影響により、予定していた各種イベント等の開催が延期・中止となりました。」
新型コロナウイルス感染症によるイベントの延期・中止が継続して発生し、人材サービスの売上目標未達等に影響している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境におきましても、企業間競争の激化に加えて、新型コロナウイルス感染症の影響により、東京オリンピック・パラリンピックを始め、予定していた各種イベント等の開催が延期・中止となりました。」
新型コロナウイルス感染症によりイベントの延期・中止が継続して発生し、人材サービスの売上目標未達等に影響している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境におきましても、企業間競争の激化に加えて、新型コロナウイルス感染症の影響により、東京オリンピックを始め、予定していた各種イベント等の開催が延期・中止となりました。」
新型コロナウイルス感染症によりイベントの延期・中止が実際に発生し、人材サービスの売上目標未達や介護サービスの利用控えにも影響した。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大によるイベント・外出自粛等の動きが、足元における個人消費の冷え込みや生産・投資の縮小等、国内外の経済活動に急速に影響を及ぼしつつあり」
新型コロナウイルス感染症の拡大がイベント、消費、生産、投資等に影響し、イベントの延期・中止として既に業績へ表れていると記載している。