採用不足・離職・育成費増加
FY2016に初出。23回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。105社中27社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「獲得競争激化、賃金水準上昇に伴う採用計画未達、人材流出、人件費増大が収益を圧迫する可能性があります。」
採用不足・離職・育成費増加のリスクについて、採用計画未達、人材流出、人件費増大が具体的な収益圧迫要因として整理された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「雇用環境や市場の変化等によって新卒もしくはキャリア採用が想定通りに進まなかった場合、当社から人材が多数離職した場合、また採用や育成に伴う経費が増大した場合は、当社の経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
採用不足、離職及び採用・育成費増加のリスクが再確認され、採用・育成・定着、働きやすい職場環境の整備を対策として示している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「なお、インフレ圧力の上昇やＩＴ人材の獲得競争の激化に伴い、人件費は高まる傾向にあります。」
IT人材の獲得競争の激化と人件費上昇傾向が、採用・人材確保に関するリスクとして明示されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、「健康経営優良法人 2023（大規模法人部門）」や「プラチナくるみん」を取得するなど、従業員が心身ともに健康的に長く働くことができる環境の整備も進みました。」
採用不足・離職への対応に関し、従業員が長く働ける環境整備の進展を、健康経営優良法人及びプラチナくるみんの取得実績とともに記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社は従業員をかけがえのない経営資源としており、一層の採用強化及び従業員定着率向上に繋がる魅力ある職場環境づくり、高い付加価値を維持発展させるための人的資本投資、個の力を発揮できる職場改革等を進めると共に、当社の魅力を広く社会に伝え、企業価値の向上に努めてまいります。」
人材獲得競争と人件費上昇への対応として、採用強化、定着率向上、人的資本投資、職場改革、企業魅力の発信が具体化されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また、更に深刻化することが予想されるＩＴ人材の高需要に伴い、高スキル人材の獲得競争も激化し、人件費は高まる傾向にあります。」
採用・人材確保に関するリスクについて、高スキル人材の獲得競争の激化と人件費上昇傾向が明示され、IT人材需要のさらなる深刻化も予想されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「また、ＩＴ人材の高需要に伴い、高スキル人材の獲得競争も激化し、人件費は高まる傾向にあります。」
高スキル人材の獲得競争の激化と人件費上昇傾向が、採用・人材確保に関するリスクとして明示されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
採用不足、離職、採用・育成費増加について、重要な変更はないと記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、情報サービス産業における高スキル人材の獲得についても厳しい競争状態が続いており、人材がかけがえのない経営資源である当社としましては、一層の採用強化及び従業員定着率向上に向けた取組みが求められます。」
高スキル人材の獲得競争が続く中、採用強化と従業員定着率向上を進める必要性が再確認されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「この様な状況を踏まえ、当社は、従業員及び求職者にとってより魅力ある企業になるべく、高付加価値をつけるための教育・研修投資及び働き方改革等の施策により、企業価値の向上を推進してまいります。」
採用強化・定着率向上に向け、教育・研修投資及び働き方改革を進める方針が再確認されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社は、顧客のニーズに即した人材の採用・育成及び協力会社との連携体制強化に努めるほか、ワークライフバランスやダイバーシティ、健康経営の推進を通じて、働きやすい職場環境を整備する等、人材の定着にも注力しております。」
採用・育成に加え、ワークライフバランス、ダイバーシティ、健康経営を通じた定着施策が具体的に記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
採用不足、離職、採用・育成費増加について重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
採用不足、離職、採用・育成費増加について重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
採用不足、離職、採用・育成費増加について重要な変更はないと扱われている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
採用不足、離職、採用・育成費増加について重要な変更はないと扱われている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「雇用環境や市場の変化等によって新卒もしくはキャリア採用が不十分であったり、当社から人材が多数離職した場合、また採用や育成に伴う経費の増大により、当社の経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
採用不足、離職、採用・育成費増加のリスクが再確認されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
採用不足、離職、採用・育成費増加について、重要な変更はないと扱われている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
採用不足、離職、採用・育成費増加について、重要な変更はないと扱われている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「雇用環境や市場の変化等によって新卒もしくはキャリア採用が不十分であったり、当社から人材が多数離職した場合、また採用や育成に伴う経費の増大により、当社の経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
採用不足、離職、採用・育成費増加のリスクが再確認されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
採用不足・離職・育成費増加について重要な変更はないと扱われている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間における、本四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
採用不足・離職・育成費増加について重要な変更はないと扱われている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
採用不足・離職・育成費増加について、重要な変更はないと扱われている。 - FY2016初出有価証券報告書
「雇用環境や市場の変化等によって新卒又はキャリア採用が不十分であったり、当社から人材が多数離職した場合、また採用や育成に伴う経費の増大により、当社の経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
採用不足、多数離職、採用・育成費の増加を経営成績・財政状態へのリスクとしている。