アールシー・ジャパン事業売却によるその他事業の売上減少
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。26社中7社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
- FY2026その他事業の増収・減益有価証券報告書
「売上高は17,144百万円(前年同期比2.3％増)となりました。売上高は増加したものの、各費用の増加などにより、営業利益は481百万円(同22.9％減)となりました。」
その他事業は増収となった一方、費用増加により営業利益は前年度の625百万円から481百万円へ減少した。 - FY2026-H1その他事業の増収増益へ転換有価証券報告書
「売上高は、イクスピアリ事業およびモノレール事業の売上高が増加したことなどから、8,293百万円（同1.0％増）となりました。営業利益は、693百万円（同21.1％増）となりました。」
その他事業は、イクスピアリ事業およびモノレール事業の売上高増加を背景に、増収増益となった。 - FY2025その他事業の増収・減益有価証券報告書
「売上高は16,754百万円(前年同期比2.6％増)となりました。売上高は増加したものの、各費用の増加などにより、営業利益は625百万円(同16.2％減)となりました。」
その他事業は増収となった一方、費用増加により営業利益は745百万円から625百万円へ減少した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は、モノレールの利用者数の増加によりモノレール事業の売上高が増加したことなどから、8,213百万円(前年同期比8.3％増)となりました。営業利益は、572百万円(前年同期比6.4％増)となりました。」
その他事業は、モノレール利用者数の増加等を背景に増収増益となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高は16,325百万円（前年同期比24.0％増）となりました。 売上高が増加したことから、営業利益は745百万円（同220.8％増）となりました。」
その他セグメントは増収増益が続き、売上高は163億25百万円、営業利益は7億45百万円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高は、モノレールの利用者数の増加によりモノレール事業の売上高が増加したことなどから、11,648百万円（前年同期比26.8％増）となりました。営業利益は、1,167百万円（前年同期比952.7％増）となりました。」
その他事業はモノレール利用者数の増加等により増収となり、営業利益も前年同期を大幅に上回った。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、モノレールの利用者数の増加によりモノレール事業の売上高が増加したことなどから、7,581百万円（前年同期比35.4％増）となりました。営業利益は、538百万円（前年同期は営業損失428百万円）となりました。」
その他事業は、モノレール利用者数の増加等により増収となり、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した状態が続いている。 - FY2024-Q1その他事業の増収・営業黒字継続有価証券報告書
「売上高は、モノレールの利用者数の増加によりモノレール事業の売上高が増加したことなどから、3,716百万円（前年同期比37.4％増）となりました。営業利益は175百万円（前年同期は営業損失158百万円）となりました。」
モノレール利用者数の増加等によりその他事業は増収となり、営業損失から175百万円の営業利益へ転換した状態が続いている。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上高は13,162百万円（前年同期比35.3％増）となりました。 売上高が増加したことから、営業利益は232百万円（前年同期は営業損失1,305百万円）となりました。」
その他セグメントは増収となり、営業損失から232百万円の営業利益へ転換した。 - FY2023-Q3その他事業が営業黒字へ転換有価証券報告書
「営業利益は、110百万円（前年同期は営業損失1,050百万円）となりました。」
その他セグメントは、前年同期の営業損失1,050百万円から、当第3四半期連結累計期間は110百万円の営業利益へ転換した。 - FY2023-Q2その他事業の営業損失幅縮小継続有価証券報告書
「売上高は、モノレールの利用者数の増加によりモノレール事業の売上高が増加したことなどから、5,600百万円（前年同期比28.5％増）となりました。営業損失は、428百万円（前年同期は営業損失955百万円）となりました。」
その他事業はモノレール利用者数の増加等により増収となり、営業損失は前年同期の9億55百万円から4億28百万円へ縮小した。 - FY2023-Q1その他事業の営業損失幅縮小継続有価証券報告書
「売上高は、モノレールの利用者数の増加によりモノレール事業の売上高が増加したことなどから、2,704百万円（前年同期比25.2％増）となりました。営業損失は、158百万円（前年同期は営業損失445百万円）となりました。」
その他事業はモノレール利用者数の増加等により増収となり、営業損失は前年同期の4億45百万円から1億58百万円へ縮小した。 - FY2022その他事業の営業損失幅縮小有価証券報告書
「売上高は9,726百万円（前年同期比27.0％増）と増収となりました。売上高が増加したことから、営業損失は1,305百万円（前年同期は営業損失2,312百万円）と改善いたしました。」
その他セグメントは増収となり、営業損失が前年の2,312百万円から1,305百万円へ縮小した。 - FY2022-Q3その他事業の営業損失幅縮小継続有価証券報告書
「売上高は、テーマパークにおける入園者数の制限の影響があったものの、前年同期の一部期間においてイクスピアリを臨時休業していたことなどから、6,946百万円（前年同期比19.9％増）と増収となりました。営業損失は、1,050百万円（前年同期は営業損失1,224百万円）となりました。」
その他事業は増収となり、営業損失も前年同期の1,224百万円から1,050百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2その他事業の営業損失幅縮小有価証券報告書
「売上高は、テーマパークにおける入園者数の制限の影響があったものの、前年同期の一部期間においてイクスピアリを臨時休業したことなどにより、4,357百万円（前年同期比39.4％増）と増収となりました。営業損失は、955百万円（前年同期は営業損失1,305百万円）となりました。」
その他事業は前年同期のイクスピアリ臨時休業との比較で増収となり、営業損失も13億5百万円から9億55百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1その他事業営業損失幅縮小有価証券報告書
「売上高は、テーマパークにおける入園者数の制限の影響があったものの、前年同期においてイクスピアリを臨時休業したことなどにより、2,160百万円（前年同期は売上高893百万円）と増収となりました。 営業損失は、445百万円（前年同期は営業損失1,035百万円）となりました。」
入園者数制限の影響がある一方、前年同期のイクスピアリ臨時休業との比較で増収となり、営業損失は前年同期の10億35百万円から4億45百万円へ縮小した。 - FY2021通期で減収・営業損失へ転換有価証券報告書
「売上高は、テーマパークの臨時休園の影響によるモノレール事業の減収や、イクスピアリの臨時休業によるイクスピアリ事業の減収などにより、7,660百万円（前年同期比52.3％減）と減収となりました。売上高が大幅に減少したことから、営業損失は2,312百万円（前年同期は営業利益2,161百万円）となりました。」
その他セグメントは、モノレールとイクスピアリの臨時休業・臨時休園の影響により、通期で減収となり営業損失へ転じた。 - FY2021-Q3減収・営業損失継続有価証券報告書
「売上高は、テーマパークの臨時休園の影響でモノレール事業の売上高が減少したことや、イクスピアリを５月31日まで臨時休業したことなどにより、5,795百万円（前年同期比53.9％減）と減収となりました。売上高が大幅に減少したことから、営業損失は1,224百万円（前年同期は営業利益2,728百万円）と減益となりました。」
その他セグメントでは、テーマパーク臨時休園とイクスピアリ臨時休業の影響による減収・営業損失が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、テーマパークの臨時休園の影響でモノレール事業の売上高が減少したことや、イクスピアリを５月31日まで臨時休業したことなどにより、3,125百万円（前年同期比62.4％減）と減収となりました。」
その他セグメントでは、テーマパーク臨時休園によるモノレール事業への影響とイクスピアリ臨時休業により減収となり、営業損失1,305百万円となった。 - FY2021-Q1臨時休業・臨時休園によるその他事業減収減益有価証券報告書
「売上高は、イクスピアリを５月31日まで臨時休業したことや、テーマパークの臨時休園の影響でモノレール事業の売上高が減少したことなどにより、893百万円（前年同期比77.4％減）と減収となりました。売上高が大幅に減少したことから、営業損失は1,035百万円（前年同期は営業利益911百万円）と減益となりました。」
前年度までのモノレール利用者数増加等による増収増益から、イクスピアリの臨時休業とテーマパーク臨時休園の影響による大幅減収・営業損失へ変化した。 - FY2020植栽事業の増収とイクスピアリ休業による減益有価証券報告書
「売上高は、植栽事業の売上高が増加したことにより、16,043百万円（前年同期比2.2％増）と増収となりました。営業利益は、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、イクスピアリを臨時休業したことなどから、2,161百万円（同14.5％減）と減益となりました。」
その他セグメントは植栽事業により増収となった一方、イクスピアリの臨時休業により営業利益は減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、モノレールの利用者数の増加により、モノレール事業の売上高が増加したことなどから、12,562百万円（前年同期比7.3％増）と増収となりました。営業利益は、モノレール事業の売上高が増加したことなどにより、2,728百万円（同21.5％増）と増益となりました。」
その他セグメントでは、モノレール利用者数・売上高の増加を背景に増収増益が続いている。 - FY2020-Q1増収増益へ転換有価証券報告書
「売上高は、モノレールの利用者数の増加によりモノレール事業の売上高が増加したことなどから、3,952百万円（前年同期比10.4％増）と増収となりました。営業利益は、モノレール事業の売上高が増加したことなどにより、911百万円（同63.0％増）と増益となりました。」
その他セグメントは、前年度通期の減収増益から、モノレール利用者数・売上高の増加により当四半期は増収増益となった。 - FY2019減収増益継続有価証券報告書
「売上高は、イクスピアリ事業の売上高が減少したことなどにより、15,699百万円（前期比6.9％減）と減収となりました。営業利益は、モノレール事業の売上高が増加したことなどにより、2,527百万円（同22.0％増）と増益となりました。」
その他セグメントはイクスピアリ事業等により減収が続く一方、モノレール事業の売上増加等により増益となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、イクスピアリ事業の直営飲食店舗の売却などにより、11,706百万円（前年同期比9.5％減）と減収となりました。営業利益は、モノレール事業の売上高が増加したことなどにより、2,245百万円（同18.3％増）と増益となりました。」
その他セグメントは、イクスピアリ事業の直営飲食店舗売却等による減収が続く一方、モノレール事業の売上高増加等により増益となった。 - FY2019-Q2減収増益へ転換有価証券報告書
「売上高は、イクスピアリ事業の直営飲食店舗の売却などにより、7,604百万円（前年同期比11.6％減）と減収となりました。営業利益は、モノレール事業の費用が減少したことなどにより、1,311百万円（同6.4％増）と増益となりました。」
その他セグメントは、イクスピアリ事業の直営飲食店舗売却により減収となった一方、モノレール事業の費用減少などにより営業利益は増益となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「売上高は、イクスピアリ事業の直営飲食店舗の売却などにより売上高が減少したことから、減収となりました。」
その他セグメントは、イクスピアリ事業の売却等を要因として通期でも減収となった。 - FY2018-Q3減収減益へ転換有価証券報告書
「売上高は、イクスピアリ事業の売上高が減少したことなどにより、12,933百万円（前年同期比0.5％減）と減収となりました。営業利益は、イクスピアリ事業の減収などにより、1,897百万円（同7.0％減）と減益となりました。」
第2四半期の増収・営業利益前年同期並みから、イクスピアリ事業の減収を主因として、第3四半期累計では減収減益へ転じた。 - FY2018-Q2増収維持・減益転換有価証券報告書
「売上高は、モノレール事業の売上高が増加したことなどにより、8,603百万円（前年同期比0.6％増）と増収となりました。営業利益は、前年同期並みの1,232百万円（同0.4％減）となりました。」
第1四半期の増収増益から、モノレール事業の売上高増加による増収を維持しつつ、営業利益は前年同期比0.4％減へ転じた。 - FY2018-Q1その他事業の業績が増収増益へ反転有価証券報告書
「売上高は、イクスピアリ事業の売上高が増加したことなどにより、4,204百万円（前年同期比4.2％増）と増収となりました。営業利益は、増収に加えて、モノレール事業の修繕費が減少したことなどにより、626百万円（同85.4％増）と増益となりました。」
アールシー・ジャパン事業売却の影響による従来の減収記載から、イクスピアリ事業の増収とモノレール修繕費減少による増収増益の記載へ変化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「売上高は、平成27年８月にアールシー・ジャパン事業を売却したことなどにより、17,388百万円（前期比1.1％減）と減収となりました。」
アールシー・ジャパン事業売却の影響により、その他セグメントが通期でも減収となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、平成27年８月にアールシー・ジャパン事業を売却したことなどにより、13,002百万円（前年同期比3.0％減）と減収となりました。」
アールシー・ジャパン事業売却の影響により、その他セグメントの売上高が前年同期比3.0％減少した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、平成27年８月にアールシー・ジャパン事業を売却したことなどにより、8,553百万円（前年同期比3.7％減）と減収となりました。」
アールシー・ジャパン事業売却の影響により、その他セグメントの売上高が前年同期比3.7％減少した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上高は、平成27年８月に実施したアールシー・ジャパン事業売却により、売上高が減少したことなどにより、4,036百万円（前年同期比7.2％減）となり、減収となりました。」
アールシー・ジャパン事業の売却後、その他セグメントの売上高が前年同期比7.2％減少した。