技術者派遣事業を主因とする増収増益
FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち31回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。143社中29社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに86社。
- FY2026-H1増収減益有価証券報告書
「以上のような施策の結果、総稼働人数、契約単価はともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当中間連結会計期間の売上高は270億23百万円（前年同期比6.6%増）となりました。また、前中間期に国内外の大型案件を完工していた影響により、営業利益は24億47百万円（同9.0%減）、経常利益は25億36百万円（同10.1%減）、親会社株主に帰属する中間純利益は16億77百万円（同10.2%減）となりました。」
総稼働人数・契約単価の上昇により売上高は前年同期比6.6％増となった一方、前中間期の国内外大型案件完工の反動により営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益は減少した。 - 2026-08-06実績引用決算
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当中間連結会計期間の売上高は270億23百万円（前年同期比6.6%増）となりました。また、前中間期に国内外の大型案件を完工していた影響により、営業利益は24億47百万円（同9.0%減）、経常利益は25億36百万円（同10.1%減）、親会社株主に帰属する中間純利益は16億77百万円（同10.2%減）となりました。」
技術者派遣事業を主因に売上高は増加した一方、大型案件完工後の反動により営業利益、経常利益、中間純利益は減少した実績を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当連結会計年度の売上高は526億49百万円（前年同期比5.6％増）、営業利益は53億97百万円（同4.6％増）、経常利益は55億43百万円（同4.3％増）となりました。また、親会社株主に帰属する当期純利益は39億81百万円（同8.3％増）となりました。」
技術者派遣事業を主因として、通期売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が前年同期を上回った。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当中間連結会計期間の売上高は253億40百万円（前年同期比5.2%増）、営業利益は26億90百万円（同9.5%増）、経常利益は28億20百万円（同12.1%増）となりました。また、親会社株主に帰属する中間純利益は18億68百万円（同16.5%増）となりました。」
技術者派遣事業を主因として、中間期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益がいずれも前年同期を上回った。 - FY2024増収営業増益・純利益減益有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当連結会計年度の売上高は498億58百万円（前年同期比7.9％増）、営業利益は51億59百万円（同3.6％増）、経常利益は53億13百万円（同5.1％増）となりました。また、のれん償却の計上などにより、親会社株主に帰属する当期純利益は36億77百万円（同0.5％減）となりました。」
技術者派遣事業を主因に売上高・営業利益・経常利益は増加した一方、のれん償却等により親会社株主に帰属する当期純利益は減少した。 - FY2024-H1増収営業増益・中間純利益減益有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当中間連結会計期間の売上高は240億98百万円（前年同期比5.6％増）、営業利益は24億57百万円（同3.2%増）、経常利益は25億15百万円（同1.8%増）となりました。また、親会社株主に帰属する中間純利益は、前年同期は計上された有価証券売却益の剥落等により、16億３百万円（同11.6％減）となりました。」
技術者派遣事業を主因に売上高・営業利益・経常利益は前年同期を上回った一方、投資有価証券売却益の剥落等により親会社株主に帰属する中間純利益は減少した。 - FY2024-Q1増収減益有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第１四半期連結累計期間の売上高は118億40百万円（前年同期比6.3%増）となりました。また、営業利益は13億５百万円（同11.4%減）、経常利益は13億30百万円（同12.0%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は８億54百万円（同31.4%減）となりました。」
技術者派遣事業を主因に売上高は増加した一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を下回り、従来の増収増益基調とは異なる結果が記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当連結会計年度の売上高は462億16百万円（前年同期比5.9％増）、営業利益は49億82百万円（同7.2％増）、経常利益は50億53百万円（同10.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は36億96百万円（同8.2％増）となりました。」
技術者派遣事業を主因とする通期業績について、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益の増加を報告している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第３四半期連結累計期間の売上高は341億86百万円（前年同期比6.5%増）、営業利益は35億42百万円（同0.8%増）となりました。また、経常利益は35億97百万円（同3.1%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は25億37百万円（同5.7%増）となりました。」
技術者派遣事業を主因として、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の第3四半期累計実績が前年同期を上回った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第２四半期連結累計期間の売上高は228億20百万円（前年同期比9.7％増）、営業利益は23億80百万円（同8.5%増）となりました。また、経常利益は24億70百万円（同19.3%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は18億14百万円（同15.3%増）となりました。」
技術者派遣事業を主因として、売上高228億20百万円、営業利益23億80百万円、経常利益24億70百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益18億14百万円となり、主要利益項目が前年同期を上回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第１四半期連結累計期間の売上高は111億38百万円（前年同期比10.4%増）、営業利益は14億73百万円（同25.2%増）、経常利益は15億11百万円（同26.8%増）となりました。また、保有している投資有価証券の一部を売却したことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億44百万円（同55.6%増）となりました。」
技術者派遣事業を主因として、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当連結会計年度の売上高は436億47百万円（前年同期は392億61百万円）、営業利益は46億49百万円（前年同期は38億75百万円）、経常利益は45億60百万円（前年同期は45億74百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益は34億16百万円（前年同期は30億95百万円）となりました。」
技術者派遣事業を主因とする通期業績について、売上高436億47百万円、営業利益46億49百万円、経常利益45億60百万円、親会社株主に帰属する当期純利益34億16百万円を報告している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第３四半期連結累計期間の売上高は321億５百万円（前年同四半期は282億43百万円）、営業利益は35億14百万円（前年同四半期は25億32百万円）となりました。また、経常利益は34億87百万円（前年同四半期は33億97百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は24億２百万円（前年同四半期は22億74百万円）となりました。」
技術者派遣事業を主因として、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の第3四半期累計実績が前年同四半期を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第２四半期連結累計期間の売上高は208億11百万円（前年同四半期は187億70百万円）、営業利益は21億95百万円（前年同四半期は17億32百万円）となりました。経常利益は、休業に伴う雇用調整助成金収入が大幅に減少したことから、20億70百万円（前年同四半期は23億14百万円）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億73百万円（前年同四半期は15億52百万円）となりました。」
技術者派遣事業を主因として、売上高・営業利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同四半期を上回った。経常利益は雇用調整助成金収入の減少により下回った。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、稼働率は過去最高水準まで回復し、稼働人数、契約単価ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第１四半期連結累計期間の売上高は100億89百万円（前年同四半期は93億46百万円）、営業利益は11億77百万円（前年同四半期は９億60百万円）となりました。経常利益は、休業に伴う雇用調整助成金収入が大幅に減少したことから、11億91百万円（前年同四半期は12億１百万円）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は８億円（前年同四半期は７億99百万円）となりました。」
稼働率の過去最高水準までの回復、稼働人数・契約単価の上昇を背景に、売上高100億89百万円、営業利益11億77百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益８億円を報告している。経常利益は助成金収入の減少により前年同四半期を下回った。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第３四半期連結累計期間の売上高は282億43百万円（前年同期比8.7%増）、営業利益は25億32百万円（同2.3%減）となりました。経常利益は、一部技術者の休業に伴う雇用調整助成金収入も加わったことから、33億97百万円（同2.5%増）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は22億74百万円（同2.5%増）となりました。」
技術者派遣事業を主因として、売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を上回った一方、営業利益は2.3％減少した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、稼働率は高水準を維持し、稼働人数、稼働工数ともに上昇いたしました。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、一部技術者に対して製造研修を実施したことにより、契約単価は僅かに減少いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第２四半期連結累計期間の売上高は187億70百万円（前年同期比7.4%増）、営業利益は17億32百万円（同3.0%減）となりました。また、経常利益は23億14百万円（同8.2%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億52百万円（同8.8%増）となりました。」
高稼働率を維持し、稼働人数・稼働工数が上昇した結果、売上高は前年同期比7.4％増、経常利益は8.2％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は8.8％増となった。一方、営業利益は3.0％減少した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、稼働率は高水準を維持いたしました。しかしながら、新型コロナウイルス感染症の拡大により緊急事態宣言が発令されたことを受け、契約単価、稼働工数は僅かに減少いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第１四半期連結累計期間の売上高は93億46百万円（前年同期比4.1%増）、営業利益は９億60百万円（同8.7%減）となりました。また、経常利益は12億１百万円（同13.8%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は７億99百万円（同30.2%増）となりました。」
高稼働率を維持した一方、契約単価・稼働工数が僅かに減少し、売上高は前年同期比4.1％増、営業利益は8.7％減、経常利益は13.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は30.2％増となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第３四半期連結累計期間の売上高は259億76百万円（前年同期比2.5%増）、営業利益はコスト削減に努めたものの稼働工数が減少したため、25億92百万円（同5.3%減）となりました。経常利益は、一部技術者の休業に伴う雇用調整助成金収入も加わったことから、33億14百万円（同18.6%増）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は22億18百万円（同9.5%増）となりました。」
技術者派遣事業を主因として、累計売上高、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。一方、稼働工数の減少により営業利益は前年同期比5.3％減となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第２四半期連結累計期間の売上高は174億83百万円（前年同期比5.4%増）、営業利益は感染症拡大の影響による出張旅費や集合型研修費用等の削減により、17億85百万円（同8.6%増）となりました。経常利益は、一部技術者の休業に伴う雇用調整助成金収入も加わったことから、21億39百万円（同26.4%増）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純利益は14億26百万円（同18.3%増）となりました。」
技術者派遣事業を主因として、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。感染症拡大による費用削減や雇用調整助成金収入も利益要因として記載されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第１四半期連結累計期間の売上高は89億78百万円（前年同期比9.9%増）、営業利益は10億52百万円（同18.0%増）、経常利益は10億55百万円（同16.1%増）となりました。また、新型コロナウイルス感染拡大による株価下落に伴う投資有価証券評価損の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億13百万円（同10.2%減）となりました。」
技術者派遣事業の諸要因を主因に、売上高・営業利益・経常利益が前年同期を上回った一方、投資有価証券評価損により親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当連結会計年度の売上高は363億71百万円（前年同期比11.0%増）となりました。」
技術者派遣事業における高稼働率、稼働人数・契約単価の上昇等を背景に、通期売上高が前年同期比11.0％増となった。営業利益は40億14百万円、経常利益は40億98百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は29億8百万円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第３四半期連結累計期間の売上高は253億52百万円（前年同期比6.8%増）となりました。その結果、営業利益は27億36百万円（同9.3%増）、経常利益は27億95百万円（同11.0%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は20億25百万円（同8.8%増）となりました。」
技術者派遣事業の諸要因を主因として、第3四半期累計の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第２四半期連結累計期間の売上高は165億89百万円（前年同期比5.5%増）となりました。また、採用活動の早期化に伴う募集費の増加により、営業利益は16億44百万円（同0.4%増）、経常利益は16億92百万円（同1.9%増）となりました。前年度は創業者の50周年記念寄附金があったことから、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億６百万円（同3.2%減）となりました。」
技術者派遣事業の稼働率・稼働人数・契約単価の上昇を背景に、売上高、営業利益、経常利益は前年同期を上回った。一方、募集費増加や前年の記念寄附金の影響により、親会社株主に帰属する四半期純利益は減少している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第１四半期連結累計期間の売上高は81億71百万円（前年同期比7.8%増）、営業利益は８億91百万円（同4.5%増）となりました。また、経常利益は９億９百万円（同4.4%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億83百万円（同18.6%増）となりました。」
高稼働率の維持、稼働人数・契約単価の上昇を背景に、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、働き方改革の影響により稼働工数は微減したものの、稼働率は高水準を維持し、稼働人数、契約単価ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当連結会計年度の売上高は327億81百万円（前年同期比8.3%増）、営業利益は35億86百万円（同10.7%増）となりました。また、経常利益は36億５百万円（同10.1%増）、親会社株主に帰属する当期純利益は26億67百万円（同12.7%増）となりました。」
高稼働率の維持、稼働人数・契約単価の上昇を背景に、通期の売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益が前年同期を上回った。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、働き方改革の影響により稼働工数は微減したものの、稼働率は高水準を維持し、稼働人数、契約単価ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第３四半期連結累計期間の売上高は237億39百万円（前年同期比8.3％増）、営業利益は25億２百万円（同12.5％増）となりました。また、経常利益は25億19百万円（同12.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は18億62百万円（同28.8％増）となりました。」
働き方改革による稼働工数の微減があった一方、高稼働率を維持し、稼働人数・契約単価が上昇した結果、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比増加を報告している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、働き方改革の影響により稼働工数は微減したものの、稼働率は高水準を維持し、稼働人数、契約単価ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第２四半期連結累計期間の売上高は157億28百万円（前年同期比8.3%増）、営業利益は16億38百万円（同14.2%増）となりました。また、経常利益は16億61百万円（同15.5%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億45百万円（同37.2%増）となりました。」
働き方改革による稼働工数の微減があった一方、稼働率を高水準に維持し、稼働人数・契約単価が上昇した結果、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比増加を報告している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、稼働率は高水準を維持し、稼働人数、契約単価ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第１四半期連結累計期間の売上高は75億80百万円（前年同期比7.2%増）、営業利益は技術者の処遇向上及び一部子会社の原価率上昇に伴い、８億53百万円（同2.1%減）となりました。また、経常利益は８億71百万円（同0.0%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億76百万円（同0.0%増）となりました。」
稼働率を高水準に維持し、稼働人数・契約単価が上昇した結果、売上高は前年同期比7.2％増となった。一方、技術者の処遇向上と一部子会社の原価率上昇により、連結営業利益は2.1％減少しており、増収増益が一様に続いたとは記載されていない。 - FY2017前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、稼働率は高水準を維持し、稼働人数、契約単価ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当連結会計年度の売上高は302億60百万円（前年同期比13.1%増）、営業利益は32億38百万円（同13.3%増）、経常利益は32億75百万円（同11.1%増）となりました。」
高稼働率を維持し、稼働人数・契約単価が上昇した結果、通期の売上高、営業利益、経常利益が前年同期を上回った。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、稼働率は高水準を維持し、稼働人数、契約単価ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第３四半期連結累計期間の売上高は219億23百万円（前年同期比16.3%増）となりました。また、営業利益につきましては、前年同期に比して増益の22億24百万円（同9.6%増）、経常利益は22億41百万円（同6.9%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は固定資産の除却等の影響もあり、14億46百万円（同1.0%増）となりました。」
高稼働率を維持し、稼働人数・契約単価が上昇した結果、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の第３四半期累計実績が前年同期を上回ったと記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、稼働率は高水準を維持し、稼働人数、契約単価ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第２四半期連結累計期間の売上高は145億16百万円（前年同期比17.8%増）となりました。また、営業利益につきましては、前年同期に比して増益の14億33百万円（同14.2%増）、経常利益は14億38百万円（同10.2%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は固定資産の除却等の影響もあり、９億７百万円（同10.9%増）となりました。」
高稼働率を維持し、稼働人数・契約単価が上昇した結果、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比増加を報告している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、稼働率は高水準を維持し、稼働人数、契約単価ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第１四半期連結累計期間の売上高は70億74百万円（前年同期比18.3%増）となりました。また、営業利益につきましては、前年同期に比して増益の８億71百万円（同24.1%増）、経常利益は８億71百万円（同21.5%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億76百万円（同24.9%増）となりました。」
稼働率を高水準に維持し、稼働人数・契約単価が上昇した結果、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比増加を報告している。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「以上のような施策の結果、稼働率は高水準を維持し、契約単価、稼働人数ともに上昇いたしました。これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第３四半期連結累計期間の売上高は188億51百万円（前年同期比13.4%増）となりました。また、営業利益は20億28百万円（同42.8%増）、経常利益は20億97百万円（同43.8%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は14億32百万円（同59.7%増）となりました。」
技術者派遣事業の稼働率・契約単価・稼働人数の上昇を背景に、前年同期比で増収増益が進展した新たな累計実績を報告している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「これらの技術者派遣事業における諸要因を主因として、当第２四半期連結累計期間の売上高は123億26百万円（前年同期比12.5%増）となりました。また、営業利益は12億55百万円（同35.5%増）、経常利益は13億４百万円（同36.9%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は８億18百万円（同37.3%増）となりました。」
稼働率を高水準に維持し、契約単価と稼働人数が上昇した結果として、連結業績の増収増益を報告している。