石油由来原材料価格の変動リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-05。
東京インキがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中40社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2024年４月１日～2024年９月30日）におけるわが国の経済は、企業収益や雇用・所得環境の改善を背景に、緩やかな回復基調が継続されました。一方で、原材料価格の高止まり、エネルギーコスト上昇等の影響による物価高は依然として継続しており、急激な為替相場の変動や不安定な国際情勢の継続等により、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高止まりとエネルギーコスト上昇が物価高として引き続き実際の事業環境に現れている。製品販売価格改定を進めているが、原材料・エネルギーコストの影響は継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「原材料価格とエネルギーコストは今後も高止まりが継続することが予測されておりますので、それらの動向を注視し、適宜製品販売価格への反映を継続することが課題であると認識しております。」
原材料価格・エネルギーコストの高止まりが通期業績に現れ、価格改定を進めても化成品・加工品の利益を圧迫する状況が続いている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高止まり、円安とエネルギーコスト上昇等による物価高は依然として続いており」
原材料価格の高止まりとエネルギーコスト上昇が継続し、物価高として当四半期の事業環境に実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で、原材料価格の高止まり、円安とエネルギーコスト上昇等の影響により物価高が続いており、景気の先行きは不透明な状況が継続しております。」
原材料価格の高止まりとエネルギーコスト上昇が継続し、当四半期の事業環境および採算に実際の影響を与えている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、ウクライナ情勢長期化等の影響により原油価格が高止まりしていることに円安が重なり、原油由来の原材料やさまざまな輸入品の価格が上昇したことで、家計や企業は大きな影響を受けております。」
原油価格の高止まりと円安が重なり、原油由来原材料や輸入品の価格上昇としてリスクが実際の事業環境に現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その一方で、ウクライナ危機に伴う原材料価格の高止まりが続く中、歴史的な円安による輸入物価の急騰が重なり、家計や企業はさまざまな影響を受けております。」
原材料価格の高止まりに加え、歴史的な円安による輸入物価急騰が重なり、原材料価格変動リスクの事業環境への影響が拡大している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、競争力強化と顧客満足の向上および事業領域の拡大、また、あらゆる経費削減に努めましたが、原材料価格高騰の影響を大きく受けたこと等から、大変厳しい状況で推移いたしました。」
石油・原材料価格の変動リスクについて、原材料価格高騰の影響が当四半期の事業状況および収益に実際に現れたと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「想定を超えた原油・原材料価格の高騰、急激な円安進行や半導体供給不足等のサプライチェーンの混乱、さらにはウクライナ情勢を含む地政学リスク等により国内外の企業活動は大きく左右され」
原油・原材料価格の高騰が想定を超えて進行し、通期業績への影響が大きい要因となった。原材料価格高騰への対応が十分でなかったことも、連結経常利益15億円未達の原因として記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「需給バランスの悪化に加え、原油価格高騰や環境対応コスト上昇に伴う原材料価格の上昇、国内外における物流コストの上昇などにより先行き不透明な状況で推移してきました。」
原油価格高騰、環境対応コスト上昇および物流コスト上昇が、実際の事業環境として継続している。コスト削減だけでは吸収困難で、製品価格改定を実施している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「足元では需給バランスの悪化に加え、原油価格高騰や環境対応コスト上昇に伴う原材料価格の上昇、国内外における物流コストの上昇が進んでおり、一部の製品に関しては価格改定を実施しております。」
原油価格高騰や環境対応コスト上昇に伴う原材料価格上昇が、物流コスト上昇とともに実際の事業環境として記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
石油由来原材料価格の変動リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「世界的な環境規制等による原材料供給不足や価格の高止まり継続による製造コストの上昇」
原材料供給不足・価格高止まりによる製造コスト上昇が事業環境上の実際の影響として記載され、通期の利益減少要因にも挙げられている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
石油由来原材料価格の変動リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、化成品事業の売上高は、104億７千５百万円で前年同四半期比１億８千３百万円の減収（1.7%減）、セグメント利益は原材料価格の上昇と売上構成の変化により、８億１千４百万円で前年同四半期比１億３千１百万円の減益（13.9%減）となりました。」
原材料価格の上昇が、売上構成の変化とともに化成品事業のセグメント利益減少として引き続き実際の業績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の上昇およびシステム変更に伴う一時費用の増加等により、９千６百万円で前年同四半期比１億４千７百万円の減益（60.6%減）」
原材料価格の上昇が営業利益の減少要因として実際の業績に現れている。システム変更に伴う一時費用の増加も併記されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「化成品事業の売上高は、216億６千９百万円で前年度比４億２千９百万円の増収（2.0%増）となりましたが、原材料価格の上昇と売上構成の変化による影響を受け、セグメント利益は19億３千８百万円で前年度比９千３百万円の減益（4.6%減）となりました。」
原材料価格の上昇が、売上構成の変化とともに化成品事業の利益減少として通期業績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、化成品事業の売上高は、162億３千６百万円で前年同四半期比３億７千８百万円の増収（2.4%増）となりましたが、原材料価格の上昇と売上構成の変化による影響を受け、セグメント利益は14億６千５百万円で前年同四半期比１億２百万円の減益（6.5%減）となりました。」
原材料価格の上昇が化成品事業のセグメント利益減少要因として引き続き実際の業績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、以下の前年同四半期比較につきましては、前年同四半期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。」
原材料価格上昇の影響は化成品事業のセグメント利益減少として実際の業績に現れている。該当箇所では「原材料価格の上昇と売上構成の変化による影響を受け、セグメント利益は９億４千５百万円で前年同四半期比６千万円の減益（6.0%減）」と記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格の上昇と売上構成の変化による影響を受け、営業利益は２億４千４百万円で前年同四半期比２億１千５百万円の減益（46.9%減）、経常利益は３億３千３百万円で前年同四半期比２億３千６百万円の減益（41.4%減）」
従来リスクとして記載していた原材料価格の変動について、当四半期は原材料価格の上昇が利益減少の要因として実際の業績に現れたと記載している。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社グループは、原材料としてポリエチレンや溶剤、顔料等を使用しております。原油価格の急騰、世界的な環境規制等により原材料価格が高騰した際には、製品価格への転嫁が遅れるリスクが存在し、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来記載していた原油価格急落時のリスクは記載されず、原油価格急騰および世界的な環境規制による原材料価格高騰に焦点を置く記載へ変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
石油由来原材料価格の変動リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
石油由来原材料価格の変動リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
石油由来原材料価格の変動リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの原材料にはポリエチレン、ポリプロピレン、溶剤等、石油製品を原料とするものが多く含まれております。したがって原油価格が急激に高騰した際には、製品価格への転嫁が遅れたり、逆に原油価格が急激に低下した際には、製品価格の低下が過剰に進行する等のリスクが存在し、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
石油由来原材料価格の急騰・急落リスクを従来どおり記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
石油由来原材料価格の変動リスクについて、重要な変更がないと扱われている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
石油由来原材料価格の変動リスクについて、前年度から重要な変更がないと扱われている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
石油由来原材料価格の変動リスクについて、前年度から重要な変更がないと扱われている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの原材料にはポリエチレン、ポリプロピレン、溶剤等、石油製品を原料とするものが多く含まれております。したがって原油価格が急激に高騰した際には、製品価格への転嫁が遅れたり、逆に原油価格が急激に低下した際には、製品価格の低下が過剰に進行する等のリスクが存在し、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格の急騰・急落の双方が業績に影響する可能性を記載している。