北米の人件費・拡販先行コストの増加による利益圧迫
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
サカタインクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面では、販売数量が増加したことや販売価格の改定効果はあったものの、原材料価格上昇の影響や人件費の増加が続いていることに加えて、物流や基幹システムの更新に係る諸経費が増加したこと、また、ブラジル新工場の償却費が発生したことなどから営業利益は22億６千２百万円（前年同期比26.8％減少）となりました。」
米州では販売数量・価格改定の効果があったものの、原材料、人件費、物流、基幹システム更新費用、ブラジル新工場償却費により営業利益が26.8％減少した。 - 2026-05-11悪化決算
「人件費や諸経費の増加が続いたことに加え、ブラジル新工場の償却費が発生したことなどから、営業利益は12億８千７百万円（前年同期比16.9％減少）となりました。」
米州では人件費・諸経費の増加に加え、ブラジル新工場の償却費が利益を圧迫し、営業利益が減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益面では、人件費や諸経費の増加の影響などがあったものの、販売数量が増加したことや販売価格の改定効果に加え、新規連結の影響があったことなどから、営業利益は52億８千５百万円（前期比18.1％増加）となりました。」
米州では販売数量、価格改定、新規連結の効果により営業利益が18.1％増加した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、人件費は増加したものの、販売価格の改定効果が寄与したことや、原材料価格も前年同期を下回る水準で推移するなかでインキコストの削減を推し進めたことなどにより、営業利益は23億２千１百万円（前年同期比252.0％増加）となりました。」
米州では人件費の増加があったものの、販売価格改定効果、原材料価格の低下、インキコスト削減により営業利益が前年同期比252.0％増加し、利益圧迫が緩和された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「利益面では、販売価格の改定効果が寄与したものの、原材料高の影響や、物流コスト及び人件費などを中心に経費が大きく増加したことに加え、第４四半期において販売が落ち込んだこともあり、営業利益は３億６千万円（前期比75.4％減少）となりました。」
米州では価格改定効果があったものの、原材料高、物流コスト、人件費等の増加と第４四半期の販売落ち込みにより、営業利益が大幅に減少した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、販売数量の増加や販売価格の改定効果が寄与したものの、原材料高の影響に加え、物流コストや人件費を中心に経費の増加が大きく影響したこともあり、営業利益は８億７百万円（前年同期比44.9％減少）となりました。」
米州では原材料高、物流コスト、人件費等が利益を圧迫しているものの、営業利益の前年同期比減少率は第２四半期累計の59.9％減から44.9％減へ縮小した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、販売数量の増加や販売価格の改定効果が寄与したものの、原材料高がさらに進行したことに加え、物流コストや人件費を中心に、経費が大きく増加したこともあり、営業利益は６億５千９百万円（前年同期比59.9％減少）となりました。」
米州では販売数量増加と価格改定効果があったものの、原材料高、物流コスト、人件費等の増加により営業利益が前年同期比59.9％減少した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、パッケージ関連の販売が堅調であったことに加え、コストの削減が寄与したことなどから、営業利益は９億８千８百万円（前年同期比26.0％増加）となりました。」
米州ではパッケージ関連の販売堅調とコスト削減により営業利益が前年同期比26.0％増加し、過年度の原材料高・競争激化等による利益圧迫が緩和された。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益面では、パッケージ関連での販売数量の大幅な増加に加え、全般的なコスト削減が寄与したことなどから、営業利益は29億５千３百万円（前期比51.8％増加）となりました。」
米州では販売数量の大幅増加と全般的なコスト削減により、営業利益が前期比51.8％増加し、過年度の原材料高・競争激化等による利益圧迫がさらに緩和された。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、販売数量の増加に加え、全般的なコスト削減が寄与したことなどから、営業利益は23億５千２百万円（前年同期比51.6％増加）となりました。」
米州では販売数量の増加とコスト削減により営業利益が前年同期比51.6％増加し、従前の利益圧迫が緩和された状態を継続している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、販売数量の増加に加え、原材料費の抑制が寄与したことなどから、営業利益は14億８千１百万円（前年同期比58.9％増加）となりました。」
米州では販売数量の増加と原材料費の抑制により営業利益が58.9％増加し、原材料高・競争激化等による利益圧迫がさらに緩和された。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、販売数量の大幅な増加に加え、原材料費の抑制が寄与したことなどから、営業利益は７億８千４百万円（前年同期比26.5％増加）となりました。」
米州では販売数量の大幅な増加と原材料費の抑制により営業利益が前年同期比26.5％増加し、従前の原材料高・競争激化等による利益圧迫が緩和された。 - FY2019対処有価証券報告書
「利益面では、販売数量の増加や販売価格の改定効果が寄与したことなどから、営業利益は19億４千５百万円（前期比96.0％増加）となりました。」
米州では販売数量増加と販売価格改定効果により営業利益が96.0％増加し、従前の原材料高・競争激化等による利益圧迫が緩和された。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、原材料高が影響したものの、販売数量の増加や販売価格の改定効果が寄与したことなどから、営業利益は15億５千１百万円（前年同期比62.5％増加）となりました。」
米州では原材料高の影響が残るものの、販売数量増加と販売価格改定効果により営業利益が62.5％増加し、従前の利益圧迫状況が緩和された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「利益面では、販売数量の増加が寄与したものの、中国製品に対する関税引き上げもあり原材料高が年後半に一段と進んだことや、競争激化により利益率が低下したことなどにより、営業利益は９億９千２百万円（前期比45.8％減少）となりました。」
北米では販売数量が増加し主要パッケージ製品は好調だった一方、中国製品への関税引き上げを含む原材料高と競争激化により、営業利益は前期比45.8％減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、販売数量の増加が寄与したものの、原材料高の影響や競争激化による利益率の低下などにより、営業利益は９億５千４百万円（前年同期比28.1％減少）となりました。」
北米では販売数量が増加した一方、原材料高と競争激化による利益率低下により営業利益が前年同期比28.1％減少し、利益圧迫要因が継続している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、販売数量の増加が寄与したものの、原材料高の影響や競争激化による利益率の低下などにより、営業利益は６億２千５百万円（前年同期比38.1％減少）となりました。」
北米では販売数量が増加した一方、原材料高と競争激化による利益率低下により、営業利益は前年同期比38.1％減少した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、販売数量の増加が寄与したものの、原材料価格の上昇の影響を受けたことに加え、輸送費など販売コストも増加したことなどから、営業利益は４億１千５百万円（前年同期比29.7％減少）となりました。」
北米では販売数量が増加した一方、原材料価格上昇に加えて輸送費など販売コストも増加し、営業利益は29.7％減少した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「利益面では、販売数量が前期並みとなったことに加え、生産体制の強化などに伴う人件費並びに貸倒費用が増加し、原材料価格の上昇の影響も受けたことなどから、営業利益は18億３千万円（前期比17.5％減少）となりました。」
北米では生産体制強化に伴う人件費、貸倒費用、原材料価格上昇の負担が続き、営業利益は前期比17.5％減少した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、販売数量が前年同期並みとなったことに加え、生産体制の強化及び顧客サービスの充実に伴う人件費などのコストや貸倒費用が嵩んだことなどから、営業利益は13億２千６百万円（前年同期比31.5％減少）となりました。」
北米では人件費などのコストおよび貸倒費用の負担が続き、営業利益の減少率は31.5％へ拡大した。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、販売数量が前年同期を上回ったものの、人件費などの拡販に向けた先行コストや貸倒費用が増加したことなどから、営業利益は10億１千万円（前年同期比27.4％減少）となりました。」
北米では販売数量が増加した一方、人件費などの拡販先行コストに加えて貸倒費用も増加し、営業利益の減少率は27.4％となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益面では、販売数量が好調であった前年同期並みとなったものの、人件費や拡販に向けた先行コストが増加したことなどから、営業利益は５億９千１百万円（前年同期比26.3％減少）となりました。」
北米では販売数量が前年同期並みであった一方、人件費・拡販先行コストの増加により営業利益が前年同期比26.3％減少した。