物流コスト増による利益圧迫
FY2018-Q1に初出。15回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
DICがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。22社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「中東情勢の長期化を見越した顧客による在庫積み増しの動きが見られ、出荷が増加した結果、増収となりました。」
中東情勢を背景とする物流・サプライチェーン混乱や原料価格高騰が示され、物流・原料コストの上昇リスクが再び具体化した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「海外では、アジアにおけるパッケージ用と出版用インキの出荷増に加え、米州や欧州において原料価格が下落局面にあるなか、安定した供給やサービスを通じて販売価格の維持に努めた結果、全ての地域で大幅な増益となりました。」
物流コスト増の明示はないが、海外では安定供給・サービスと販売価格維持により、パッケージ用・出版用インキの全地域で大幅増益となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「各地域で年間を通じてエネルギー、物流及び原料コストの増加分に対する価格対応に取り組み、米州や欧州を中心に転嫁が進みましたが、出荷数量の減少と新興国通貨安による換算目減りが響き、減益となりました。」
物流コストを含むコスト増への価格転嫁は米州・欧州を中心に進展したが、数量減と新興国通貨安によりパッケージング＆グラフィックは減益となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比14.1％減の138億円でした。各地域でエネルギー、物流及び原料コストの増加分に対する価格対応に取り組みましたが、転嫁が追い付かず減益となりました。」
エネルギー・物流・原料コストの増加に対する価格対応を続けているが、転嫁不足によりパッケージング＆グラフィックの営業利益は14.1％減となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「各地域でエネルギー、物流及び原料コストの増加に対する価格対応に取り組みましたが、転嫁が追い付かず、全ての地域で減益となりました。」
物流コストを含むコスト増加に対する価格対応を続けているが、転嫁が追い付かず、パッケージング＆グラフィックでは全地域が減益となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「前年から引き続き幅広い製品において価格対応に取り組み、エネルギー、物流及び原料コスト増加分の転嫁を試みましたが、パッケージング＆グラフィックやファンクショナルプロダクツの一部製品において、コストの増加を十分補えなかった結果、減益となりました。」
物流コストを含むコスト増加の転嫁が一部製品で追い付かず、パッケージング＆グラフィックおよびファンクショナルプロダクツの減益要因となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「年間を通じて、原油価格上昇などによる原料コストやサプライチェーンの停滞を背景とした物流コスト増加の影響を受けました。」
物流コスト増は年間を通じて利益への下押し要因として継続したが、価格対応による影響低減にも取り組んだ。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期（7-9月）には、原油価格上昇などによる原料コストやサプライチェーンの停滞を背景とした物流コスト増加の影響が一層強まりました。」
物流コスト増が原料コスト増とともに一層強まり、利益を押し下げる影響が拡大した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比15.5％減の129億円でした。エポキシ樹脂など高付加価値製品の出荷が落ち込んだほか、物流やユーティリティコストの増加により大幅減益となりました。」
物流コスト増に加えてユーティリティコスト増も利益を押し下げる状況が続いている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、前年同期比21.7％減の79億円でした。前連結会計年度から取り組んでいる製品価格の改定は効果が発現しましたが、エポキシ樹脂など高付加価値製品の出荷が落ち込んだほか、物流やユーティリティコストの増加により大幅減益となりました。」
物流コスト増に加えてユーティリティコスト増も利益を押し下げる状況が続き、ファンクショナルプロダクツの営業利益は前年同期比21.7％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「前期から取り組んでいる製品価格改定の効果は発現しましたが、エポキシ樹脂など高付加価値製品の出荷が落ち込んだほか、物流やユーティリティコストの増加により大幅減益となりました。」
物流コスト増に加え、ユーティリティコスト増も営業利益を押し下げる実績上の要因として現れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原料価格上昇や物流コスト増の影響に加えて欧州新興国通貨安による換算目減りなどにより、48,385百万円と前年同期比14.3％の減益となりました。」
物流コスト増が年次営業利益の実績上の減益要因として継続し、全社営業利益は14.3％減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、原料価格上昇や物流コスト増の影響などにより、36,412百万円と前年同期比10.2％の減益となりました。」
物流コスト増が原料価格上昇と並ぶ営業利益の減益要因として引き続き実績に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原料価格上昇や物流コスト増の影響などにより、24,318百万円と前年同期比6.6％の減益となりました。」
物流コスト増が原料価格上昇と並ぶ営業利益の減益要因として引き続き実績に現れている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「営業利益は、原料価格上昇や物流コスト増の影響などにより、11,024百万円と前年同期比16.0％の減益となりました。」
物流コストの増加が、原料価格上昇と並ぶ営業利益の減益要因として初めて独立的に明示された。営業利益は前年同期比16.0％減となっており、影響が実際の業績に現れている。