自然災害・事故による事業停止
FY2016に初出。11回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。
DICがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに36社。
- FY2025対処有価証券報告書
「2025年度より海外拠点へのＢＣＰ展開を開始しており、地政学リスクを含む地域特性を踏まえながら、事業継続体制の整備を推進しています。」
大地震等による数週間から数ヶ月の生産停止リスクを具体的に想定する一方、DIC BCPortalの活用や国内外拠点へのBCP展開を開始し、事業継続体制の対応範囲を広げた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、重大災害等発生時の危機管理規則や個別のリスク別（大規模地震・台風・水害等の自然災害、パンデミック、工場における爆発・火災・漏洩等）の対策マニュアルを全社マニュアルとして整備した上で、製品本部ごとにBCP（事業継続計画）を策定しています。」
自然災害・事故リスクへの対応として、リスク別マニュアル、製品本部別BCP、耐震・耐水投資、教育訓練等の体制が継続して示された。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「災害による損失 463」
自然災害・事故リスクに関連する災害による損失463百万円が当年度に計上された。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、重大災害等発生時の危機管理規則や個別のリスク別（大規模地震・台風・水害等の自然災害、パンデミック、工場における爆発・火災・漏洩等）に対策マニュアルを全社マニュアルとして整備したうえで、製品本部ごとにＢＣＰ（事業継続計画）を策定しています。」
過年度に災害損失が発生したリスクについて、危機管理規則、個別対策マニュアル、製品本部別BCPの整備が明示された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「災害による損失 1,520」
自然災害リスクが2019年度に災害による損失15億20百万円として実際に発生し、2018年度の4億9百万円から増加した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「災害による損失 1,168」
自然災害による損失が第3四半期累計で1,168百万円計上され、前年同期の405百万円から増加した。自然災害リスクの実績上の影響が拡大している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「災害による損失 409」
自然災害による損失409百万円が2018年度の特別損失として計上され、災害リスクの発現が年次決算でも確認された。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「また、当四半期は中国における環境規制や日米における自然災害などの影響があったほか、欧州新興国の通貨安による換算目減りも利益を大きく圧迫しました。」
日米における自然災害の影響が実績として現れ、四半期連結損益計算書でも災害による損失405百万円が計上された。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 373」
自然災害・事故による事業停止等のリスクに関連して、当第２四半期連結累計期間に災害による損失373百万円が特別損失として計上された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、災害や事故発生時の被害を最小限にとどめ、速やかな復旧により事業を円滑に継続できる体制の整備と維持に努めています。」
自然災害・事故による事業停止リスクが継続する一方、相互補完を含むBCPの策定・更新などの対策が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが地震、台風等の自然災害に見舞われ、又は、火災等の事故が発生した場合には、人的、物的損害のほか、事業活動の停止、制約等により、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
自然災害・火災等による人的・物的損害および事業停止リスクが初めて明示された。