パンデミック・COVID-19による需要減少と事業停止
FY2020-Q1に初出。10回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023対処有価証券報告書
「当社グループにおける生産及び研究・開発等の事業拠点はグローバルに立地しており、複数工場によるバックアップ生産策を推進することで、拠点閉鎖や操業停止等によるリスクを低減しています。」
パンデミックリスクについて、事業継続上の対応として複数工場によるバックアップ生産、ITインフラ整備、テレワーク環境が示された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢のもとでの資源価格の高騰、中国などにおける新型コロナウイルス感染の再拡大によるサプライチェーンの混乱など世界経済の不確実性の高まりを受けて、」
新型コロナウイルス感染の再拡大が、中国などにおけるサプライチェーン混乱として継続し、出荷停滞やコスト高止まりに結び付いている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻による資源価格の高騰、中国などにおける新型コロナウイルス感染の再拡大によるサプライチェーンの混乱などマクロ環境の複合的な変化に伴いエネルギー、物流及び原料コストの増加傾向が一層強まるなか、」
新型コロナウイルス感染の再拡大が、中国などにおけるサプライチェーン混乱として再び実績に現れ、コスト増加傾向を強めた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルスのワクチン接種の進捗などに伴い、世界各国で感染対策と経済活動の両立が図られるなか、国内外における活発なデジタル関連需要を背景に、高付加価値製品である半導体、電気・電子向け材料などの出荷が引き続き好調に推移しました。」
パンデミック下でもワクチン接種の進捗と経済活動の回復により、半導体・電気電子向け材料等の出荷好調が続いている。ただし自動車向けでは半導体不足やロックダウンによる減産影響が一部発生している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスのワクチン接種の進捗などに伴い、世界各国で感染対策と経済活動の両立が図られるなか、国内外におけるデジタル関連需要の拡大や設備投資の回復に支えられて、高付加価値製品である半導体、電気・電子向け材料を中心に広範な分野で出荷が伸びました。」
パンデミックは継続しているものの、ワクチン接種の進捗と経済活動の回復により、広範な製品の出荷増が実績として示された。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の傾向は続くものの、世界経済が米国や中国を中心に回復し、国内でも自動車を中心に幅広い産業で経済活動が戻るなか、高付加価値製品である半導体、電機・電子、自動車向け材料など広範な分野で出荷が伸びました。」
パンデミックは継続しているが、世界経済・国内経済の回復により、前年に落ち込んだ半導体、電機・電子、自動車向け材料などの出荷が伸長した。 - FY2020対処有価証券報告書
「第4四半期(10~12月)は幅広い地域で経済活動が回復したことで、自動車向け材料、出版用インキを中心に多くの製品の出荷が戻りました。」
パンデミックによる需要減少は継続しているものの、第4四半期に自動車向け材料・出版用インキなどの出荷回復が確認された。ただし、通年では全セグメント減収である。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「コロナ禍が世界規模で続くなか、当第3四半期(7~9月)は、幅広い地域で感染拡大が一旦落ち着き、行動制限が緩和されたことで出版用インキ、自動車向け材料などの品目で出荷回復の傾向が見られましたが、前四半期と同様に全てのセグメントで前年同期比で減収となりました。」
パンデミックによる需要減少は継続しているものの、感染拡大の一服と行動制限緩和により一部品目で出荷回復の傾向が見られた。ただし全セグメントで前年同期比減収が続いている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大による世界経済停滞の影響から、当第2四半期(4~6月)は、出版用インキ、化粧品用顔料、自動車向け材料など広範な分野で出荷が落ち込み、全てのセグメントで減収となりました。」
パンデミックリスクとして想定されていた経済活動停滞・需要減少が、出版用インキ、化粧品用顔料、自動車向け材料などの出荷減少および全セグメント減収として実際に発生した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「感染症が世界的規模で拡大(パンデミック)した場合には、それに起因する経済活動の停滞や需要減によって電気・電子や自動車向け材料などの出荷が落ち込む可能性があります。また、政府の要請等による事業への制約又は当社グループ社員への感染の広がりで、営業拠点や研究所の閉鎖や工場の操業停止によって一時的に事業の継続が困難となる可能性があります。これらの結果として当社グループの業績や財政状態に大きく影響する可能性があります。なお、今般世界的に拡大しているコロナウイルス感染症(COVID-19)の影響は、現時点ではまだ大きくありませんが、今後自動車向け材料など一部の分野で出荷に影響が出てくる可能性があります。」
パンデミックによる経済活動停滞、需要減、拠点閉鎖・工場操業停止のリスクが事業等のリスクの新規項目として初めて明示された。COVID-19の影響は現時点ではまだ大きくないとしつつ、実際には出版用インキ、化粧品用顔料、自動車関連材料などで出荷減少が生じている。