顧客起点の製品開発を支える人材育成と労働環境整備
FY2017に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに40社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、社外教育の実施や自己啓発の補助制度を設け、次世代のリーダー候補のスキルアップだけでなく、社員のリスキリングを推進し組織全体のレベルアップを目指しております。また、これらの教育により個人の中長期的な成長を促すとともに、中途採用等において、能力やスキルの高い人材の確保にも努めております。」
従来の社員教育・労働環境整備に加え、社外教育、自己啓発補助、次世代リーダー育成、リスキリング、中途採用による高スキル人材確保を具体的に記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、原材料価格、エネルギーコスト、人件費等の上昇分を吸収すべく、販売数量が厳しい中、収益向上のための人材確保ならびに人材育成、業務効率化に注力しながら、収益確保に努めてまいりました。」
人材確保・人材育成を業務効率化と組み合わせ、コスト上昇下での収益確保を図る取り組みを継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、原材料価格、エネルギーコスト、人件費等の上昇分を吸収すべく、販売数量が厳しい中、収益向上のための人材確保ならびに人材育成、業務効率化に注力しながら、収益確保に努めてまいりました。」
人材育成に加え、人材確保も収益向上のための取り組みとして明示し、業務効率化と併せて継続している。採用人数や育成成果などの数値は示されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、有給休暇や育児休業等の取得推進、健康診断項目の拡充、メンタルヘルス対策として社外相談窓口を設置し、より良い労働環境の整備、運用に努めています。」
従来の社員教育、働き方改革、メンタルヘルス対策に加え、健康診断項目の拡充を具体的に記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、有給休暇や育児休業等の取得推進、メンタルヘルス対策として社外相談窓口を設置し、より良い労働環境の整備、運用に努めています。」
従来の社員教育、働き方改革、メンタルヘルス対策に加え、有給休暇・育児休業の取得推進および社外相談窓口の設置を具体的に記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人材育成については、全従業員を対象として社員教育制度を整備し、従業員のモチベーションの向上やスキルアップに取り組んでおります。また、全社的な労務管理を行うとともに、「働き方改革」やメンタルヘルス対策を推進し、より良い労働環境の整備、運用に努めてまいります。」
全従業員向け教育制度、モチベーション向上、スキルアップ、働き方改革、メンタルヘルス対策を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「人材育成については、全従業員を対象として社員教育制度を整備し、従業員のモチベーションの向上やスキルアップに取り組んでおります。また、全社的な労務管理を行うとともに、「働き方改革」やメンタルヘルス対策を推進し、より良い労働環境の整備、運用に努めてまいります。」
全従業員向け教育制度、スキルアップ、働き方改革、メンタルヘルス対策を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「人材育成については、全従業員を対象として社員教育制度を整備し、従業員のモチベーションの向上やスキルアップに取り組んでおります。また、全社的な労務管理を行うとともに、「働き方改革」やメンタルヘルス対策を推進し、より良い労働環境の整備、運用に努めてまいります。」
全従業員向け教育制度、スキルアップ、働き方改革、メンタルヘルス対策を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人材育成については、全従業員を対象として社員教育制度を整備し、従業員のモチベーションの向上やスキルアップに取り組んでおります。また、全社的な労務管理を行うとともに、「働き方改革」やメンタルヘルス対策を推進し、より良い労働環境の整備、運用に努めてまいります。」
全従業員向け教育制度、モチベーション向上、スキルアップ、働き方改革、メンタルヘルス対策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人材育成については、全従業員を対象として社員教育制度を整備し、従業員のモチベーションの向上やスキルアップに取り組んでおります。また、全社的な労務管理を行うとともに、「働き方改革」やメンタルヘルス対策を推進し、より良い労働環境の整備、運用に努めてまいります。」
全従業員向け教育制度、モチベーション向上、スキルアップ、働き方改革、メンタルヘルス対策を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「顧客の声に耳を傾け、顧客起点の製品開発を推進するための人材育成は最重要課題の一つと位置づけております。人材育成については、全従業員を対象として社員教育制度を整備し、従業員のモチベーションの向上やスキルアップに取り組んでおります。また、全社的な労務管理を行うとともに、「働き方改革」やメンタルヘルス対策を推進し、より良い労働環境の整備、運用に努めてまいります。」
全従業員向け教育制度、モチベーション向上、スキルアップ、働き方改革、メンタルヘルス対策を人材・労働環境面の施策として初めて明示している。