製品統廃合と原価低減
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-11-04。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026前進有価証券報告書
「製品の統廃合や総原価低減に取り組み、原材料価格や物流コスト等の上昇分の一部を販売価格に転嫁したことにより、営業利益は前連結会計年度比45.9％増加の9億15百万円」
製品統廃合、総原価低減、販売価格転嫁を実施し、営業利益が前連結会計年度比45.9％増の9億15百万円となった。コスト上昇への対応と利益改善の実績が具体的に示されている。 - 2026-05-11実績引用決算
「販売面においては、価格改定の効果により収益性が改善し、期末にかけて中東情勢の不安等により、シンナー類をはじめとする一部の製品における買い込み需要に可能な限り対応したため、増収効果が生じました。」
価格改定による収益性改善と、一部製品の買い込み需要への対応による増収効果を実績として記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、原材料価格、エネルギーコスト、人件費等の上昇分を吸収すべく、販売数量が厳しい中、収益向上のための人材確保ならびに人材育成、業務効率化に注力しながら、収益確保に努めてまいりました。」
原材料・エネルギーコスト・人件費の上昇への対応として、人材確保、人材育成、業務効率化に注力し、収益確保を図る施策を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループの設備投資の総額は、238百万円であります。その主なものは、滋賀工場の製造設備の取得および研究開発設備の取得等によるものであります。」
当連結会計年度に238百万円の設備投資を実施し、滋賀工場の製造設備および研究開発設備を取得した。生産性向上・合理化に向けた投資を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、原材料価格、エネルギーコスト、人件費等の上昇分を吸収すべく、販売数量が厳しい中、収益向上のための人材確保ならびに人材育成、業務効率化に注力しながら、収益確保に努めてまいりました。」
原材料・エネルギーコスト・人件費の上昇への対応として、人材確保、人材育成、業務効率化に注力し、収益確保を図る施策を継続している。新たな削減額や設備投資の達成実績は示されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「製品の統廃合や総原価低減に取り組み、原材料価格や物流コスト等の上昇分の一部を販売価格に転嫁したことにより、営業利益は前連結会計年度比20.2％増加の6億45百万円」
製品統廃合、総原価低減、販売価格転嫁を実施し、営業利益が前年同期比20.2％増加した。設備投資は203百万円で、滋賀工場の製造設備・研究開発設備等を取得している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましても、ウクライナ情勢の長期化ならびに原材料価格やエネルギー価格が高止まりしたことから、収益環境を慎重に見極め、生産部門における設備投資を必要最小限とし、不急の設備維持経費を抑制するなど総コスト上昇を一定程度に抑えることに注力いたしました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりへの対応として、生産部門の設備投資を必要最小限に抑え、不急の設備維持経費を抑制する具体策を実施した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましても、ウクライナ情勢の長期化ならびに原材料価格やエネルギー価格が高止まりしたことから、収益環境を慎重に見極め、生産部門における設備投資を必要最小限とし、不急の設備維持経費を抑制するなど総コストの上昇を一定程度に抑えることに注力いたしました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりへの対応として、生産部門の設備投資を必要最小限に抑え、不急の設備維持経費を抑制する具体策を実施している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、原材料価格や物流コスト上昇分を吸収すべく、販売数量が厳しい中、あらゆるコスト削減・業務効率化に注力しながら、一部を販売価格に転嫁し、収益向上に努めてまいりました。」
原材料価格・物流コスト上昇への対応として、コスト削減、業務効率化、一部販売価格への転嫁を継続している。具体的な削減額や新たな設備投資実績は示されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループの設備投資の総額は、178百万円であります。その主なものは、滋賀工場の製造設備の取得および研究開発設備の取得等によるものであります。」
当年度に178百万円の設備投資を実施し、滋賀工場の製造設備および研究開発設備を取得した。さらに空調設備、分散機、塗装ブース等の更新を行い、生産性向上・合理化を進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、原材料価格や物流コスト上昇分を吸収すべく、あらゆるコスト削減に注力しながら一部を販売価格に転嫁し、収益向上に努めてまいりました。」
原材料価格・物流コスト上昇への対応として、あらゆるコスト削減と一部販売価格への転嫁を継続している。具体的な削減額や新たな設備投資実績は示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、原材料価格や物流コスト上昇分を吸収すべく、あらゆるコスト削減に注力しながら一部を販売価格に転嫁し、収益向上に努めてまいりました。」
原材料価格・物流コスト上昇への対応として、あらゆるコスト削減と一部販売価格への転嫁を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、原材料価格や物流コスト上昇分を吸収すべく、あらゆるコスト削減に注力しながら一部を販売価格に転嫁し、収益向上に努めてまいりました。」
原材料価格・物流コスト上昇への対応として、コスト削減と一部販売価格への転嫁を継続している。具体的な削減額や追加の設備投資実績は示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループの設備投資の総額は、216百万円であります。その主なものは、滋賀工場の製造設備の取得および研究開発設備の取得等によるものであります。」
当年度に216百万円の設備投資を実施し、滋賀工場の製造設備および研究開発設備を取得した。生産性向上・合理化に向けた具体的投資を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「減少した資金では、投資有価証券の取得による支出4億円、有形固定資産の取得による支出2億5百万円によるものであります。」
当第2四半期連結累計期間に有形固定資産の取得に2億5百万円を支出した。設備投資の実績は示されているが、原価低減施策との直接の因果関係は本 filing では明示されていない。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループの設備投資の総額は、251百万円であります。その主なものは、滋賀工場の製造設備の取得および研究開発設備の取得等によるものであります。」
当年度の設備投資251百万円のうち、滋賀工場の製造設備および研究開発設備を取得し、生産性向上施策を進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループの設備投資の総額は、102百万円であります。その主なものは、カラーマッチングシステムのソフト更新、全拠点サーバーの導入によるものであります。」
生産性・業務効率化に関連して、設備投資102百万円を実施し、カラーマッチングシステムのソフト更新と全拠点サーバー導入を行った。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループの設備投資の総額は、70百万円であります。その主なものは、滋賀工場の製造設備の取得51百万円であります。」
生産性向上・コスト低減に関連して、当期に設備投資総額70百万円、うち滋賀工場の製造設備51百万円を実施した。原材料・物流コストへの対応として生産効率化および業務効率化も進めている。 - FY2018前進有価証券報告書
「経営資源を最適活用し、組織・業務・生産活動の効率化ならびに集約化に努めてまいります。具体的には、管理業務を本社へ、生産・受注業務を滋賀工場へ集中化し、トータルコストの低減・生産性の向上を進めるとともに、情報システムを強化して全社的な業務の効率化を推進してまいります。さらに、滋賀工場における生産ラインにおいて、費用対効果に配慮しつつ、生産設備の更新、合理化投資を実行し、生産力・収益力の向上に繋げてまいります。」
製品統廃合・総原価低減に加え、管理業務の本社集中、生産・受注業務の滋賀工場集中、情報システム強化、生産設備更新・合理化投資を具体的に進めている。当期の設備投資総額は2億円、うち滋賀工場の製造設備取得は1億37百万円。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益面につきましては、製品の統廃合や総原価低減に取り組み、営業利益は8億50百万円（前年同期比18.8％増加）」
製品統廃合・総原価低減を実施し、営業利益が前年同期比18.8％増加した。加えて、管理業務・生産業務の集中化や設備合理化投資も今後の施策として具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「さらなる業務の効率化や生産体制の見直しを行うなど、収益の改善に取組みました。」
製品統廃合・原価低減に加え、業務効率化と生産体制の見直しを収益改善の施策として実施している。 - FY2016初出有価証券報告書
「利益面につきましては、製品の統廃合や原価低減に取り組んだものの」
製品の統廃合と原価低減を利益改善の施策として記載している。