ウッドショックによる木材価格高騰と新築住宅需要低迷
FY2022-Q3に初出。13回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026新築用は概ね前年並み、リフォーム用は堅調有価証券報告書
「新築用塗料の販売は、主要顧客の施工棟数の減少により低調に推移いたしました。リフォーム用塗料におきましては、集合住宅向け塗料の販売が好調に推移いたしました。」
新築用塗料の需要低調は継続した一方、集合住宅向けリフォーム用塗料が好調となり、塗料セグメント全体では売上高14.5％増、営業利益153.5％増となった。 - 2026-05-14再掲業績予想の修正
「新築用塗料の販売は、主要顧客の施工棟数の減少により低調に推移いたしました。」
主要顧客の施工棟数減少による新築用塗料の低調が継続している。 - FY2026-H1新築用は概ね前年並み、リフォーム用は堅調有価証券報告書
「新築用塗料の販売は、主要顧客において好不調の差は出たものの、売上高は概ね前年並みとなりました。リフォーム用塗料の販売は、集合住宅向けの販売が堅調に推移いたしました。」
新築用塗料の低調は前年割れから概ね前年並みへと推移し、集合住宅向けリフォーム用塗料は堅調となった。 - FY2025新築用低調・リフォーム用改善有価証券報告書
「新築用塗料の販売は、主要顧客からの受注が回復せず前年を下回る結果となりました。リフォーム用塗料におきましては、新製品の投入によるシェアアップや集合住宅向けリフォーム用塗料の販売が寄与し堅調に推移いたしました。」
新築用塗料は主要顧客の受注回復がなく低調だった一方、リフォーム用塗料は新製品投入によるシェアアップ等により改善した。 - FY2025-H1新築用低調・リフォーム用回復有価証券報告書
「新築用塗料におきましては、引き続き主要顧客の受注が伸び悩んでいる影響を受け、需要が低調に推移いたしました。リフォーム用塗料におきましては、一部主要顧客にて西日本エリアでのシェアアップ、塗装物件の増加等により、販売が堅調に推移いたしました。」
主要顧客の受注伸び悩みによる新築用塗料の低調は継続した一方、リフォーム用塗料では西日本エリアのシェアアップや塗装物件増加により販売が堅調となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「主要顧客の受注減少が続いており、新築用塗料の販売が低調に推移いたしました。リフォーム用塗料につきましては、下期に入り顧客の受注が回復傾向にあり、需要も戻りつつありますが、新築用塗料の不振を補うまでには至りませんでした。」
主要顧客の受注減少による新築住宅需要の低調が続く一方、リフォーム需要には回復傾向がみられた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「建築用塗料を取扱う塗料セグメントにおきましては、主要顧客の受注減少が続いており、新築用塗料、リフォーム用塗料ともに販売が低調に推移いたしました。」
主要顧客の受注減少が続き、新築・リフォーム用塗料の販売低調が継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「戸建て新築用塗料の販売は、主要顧客の着工件数の減少が続いており低調な結果となりました。」
新築住宅市場では主要顧客の着工件数減少による販売低調が続いており、住宅需要面のリスクが再確認された。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「戸建新築用塗料の販売は、主要顧客の着工件数の減少による生産調整の影響から、低調に推移いたしました。」
新築住宅市場では主要顧客の着工件数減少と生産調整により、戸建新築用塗料の販売低調が続いている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「新築向け塗料の販売は、一部顧客のウッドショックなどによる受注制限の影響や新規受注棟数の減少を受け、需要が低調に推移いたしました。」
ウッドショック等による受注制限に加え、新規受注棟数の減少が生じ、新築向け塗料の需要低調が年度を通じて続いた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「新築向け塗料の販売は、一部顧客のウッドショックなどによる受注制限の影響や新規受注棟数の減少を受け、前年比でやや低調となりました。」
ウッドショック等による一部顧客の受注制限に加え、新規受注棟数の減少も生じ、新築向け塗料販売の低調が続いた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「新築向け塗料の販売は、一部顧客のウッドショックなどによる受注制限の影響で、前年比で微減となりました。」
ウッドショック等による一部顧客の受注制限が、新築向け塗料販売の前年比微減として継続して現れた。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「ウッドショックによる木材価格の高騰により、木質系住宅の販売が振るわず、新築住宅向け製品の販売が当初予算に比べて低調に推移いたしました。」
ウッドショックによる木材価格高騰が木質系住宅の販売低迷と新築住宅向け製品の予算未達として実際に現れたリスクを、新たな事業環境要因として記載している。