省エネルギー・省資源・温暖化ガス削減への対応
FY2016に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、GHG排出量の削減を目指し、再生可能エネルギーや省エネルギー設備の導入をすすめております。再生可能エネルギーの導入としては、国内の研究開発拠点である広島本社や、オランダの子会社であるCHUGOKU PAINTS B.V.にて太陽光パネルを導入し、消費電力の再エネ化の向上をすすめております。また、今後は電力会社から購入する電力について徐々に再生可能エネルギー由来のものに切り替えていく方針です。」
従来の環境対応研究に加え、広島本社・オランダ拠点への太陽光パネル導入や九州工場のLED化など、設備面の対応を具体的に記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
省エネルギー、省資源、温室効果ガス・VOC削減などを含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「ＳＤＧｓで掲げられた課題解決を念頭に省エネルギーや省資源、温室効果ガス削減やＶＯＣなどの有害物質の削減に加えて、バイオマス由来原材料への転換やカーボンフットプリントを一つの指標としたサステナブルな製品開発を推進し」
従来の省エネルギー・省資源・温室効果ガス・VOC削減に加え、カーボンフットプリントを指標とする製品開発まで研究開発の対象を広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
省エネルギー、省資源、温室効果ガス・VOC削減等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
省エネルギー、省資源、温室効果ガス・VOC削減等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
省エネルギー、省資源、温室効果ガス・VOC削減等を含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「高機能を有し顧客のニーズに対応した製品の開発をはじめとして、ＳＤＧｓで掲げられた課題解決を念頭に省エネルギーや省資源、温室効果ガス削減やＶＯＣなどの有害物質の削減に加えて、石油からバイオマス由来原材料への転換に対応したサステナブルな製品開発を推進し」
省エネルギー、省資源、温室効果ガス・VOC削減を含む環境対応型製品開発を継続し、バイオマス由来原材料への転換も研究開発対象に含めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
省エネルギー、温室効果ガス・VOC削減、省資源などを含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
省エネルギー、温室効果ガス・VOC削減、省資源などを含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
省エネルギー、温室効果ガス・VOC削減、省資源などを含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
省エネルギー、温室効果ガス・VOC削減、省資源などを含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
省エネルギー、温室効果ガス・VOC削減、省資源などを含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
SDGs、省エネルギー、温室効果ガス・VOC削減、省資源などを含む研究開発活動について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「現在の研究開発は、ＳＤＧｓで掲げられた課題解決を念頭に省エネルギー、温室効果ガス削減やＶＯＣ削減といった環境保全および省資源、更に工程合理化や顧客の利便性を追求した高機能化等のニーズに対応した製品の開発を推進し」
従来の世界的トレンドへの対応という表現から、SDGsの課題解決を念頭に置く研究開発という枠組みに言い換えている。省エネルギー、温室効果ガス・VOC削減、省資源などの対象は継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「現在の研究開発は、世界的なトレンドである省エネルギー、温暖化ガス削減、省資源、環境保全、工程合理化や顧客の利便性を追求した高機能化等のニーズに対応した製品の開発を推進し」
省エネルギー、温暖化ガス削減、省資源、環境保全および高機能化を研究開発の重点領域として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現在の研究開発は、世界的なトレンドである省エネルギー、温暖化ガス削減、省資源、環境保全、工程合理化や顧客の利便性を追求した高機能化等のニーズに対応した製品の開発を推進し、得意分野である船舶用塗料、工業用塗料、コンテナ用塗料の各分野で競争力のある基幹製品群の更なる拡充を目指しております。」
省エネルギー、温暖化ガス削減、省資源、環境保全を研究開発の重点領域とする方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現在の研究開発は、世界的なトレンドである省エネルギー、温暖化ガス削減、省資源、環境保全、工程合理化や顧客の利便性を追求した高機能化等のニーズに対応した製品の開発を推進し、得意分野である船舶用塗料、工業用塗料、コンテナ用塗料の各分野で競争力のある基幹製品群の更なる拡充を目指しております。」
研究開発の重点領域として、環境・省エネルギーと高機能化を幅広く掲げている。