国際市況による原材料価格高騰
FY2016に初出。32回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026対処有価証券報告書
「損益面では、製造コストに見合った販売価格の適正化を推進したことや高付加価値製品の販売比率が拡大したこと等もあり採算が改善し」
原材料価格変動リスクが残るなか、販売価格の適正化、高付加価値製品の拡販、原材料調達コストの低下等により採算が改善した。 - 2026-05-11悪化決算
「主力の船舶用塗料を中心に堅調な需要を想定している一方、折からの中東情勢の緊迫化により、原材料コストや調達については不確実性が高い状況にあります。」
原材料価格変動リスクについて、中東情勢を背景とするコスト上昇と調達不確実性を明示している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「損益面では、国内外で原材料価格が上昇し、運送費や人件費などの各種コストも増加するなか、製造コストに見合った販売価格の適正化に努めたほか、高付加価値製品や環境対応型製品の拡販にも取り組んだことにより、収益性が向上しました。」
国内外で原材料価格と運送費・人件費などのコスト上昇が実際に発生し、原材料価格変動リスクが継続している。ただし、販売価格の適正化等により収益性は向上したと記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「損益面では、製造コストに見合った販売価格の適正化や、高付加価値製品や環境対応型製品の拡販に努めた他、海外においては原材料価格が軟化基調で推移したこともあり収益性が向上しました。」
販売価格の適正化、高付加価値・環境対応型製品の拡販、海外原材料価格の軟化により、原材料価格変動による収益圧力が緩和し、収益性が向上した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「利益面については、製造コストに見合った販売価格の適正化や高付加価値製品の拡販に努めたほか、海外においては原材料価格が軟化基調で推移したこともあり収益性が回復し、営業利益9,051百万円（同439.4％増）、経常利益10,059百万円（同260.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益7,675百万円（同269.6％増）となりました。」
海外の原材料価格が軟化基調で推移し、販売価格の適正化と高付加価値製品の拡販も寄与して、原材料価格変動による収益圧力が当四半期には緩和した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面については、製造コストに見合った販売価格の適正化や高付加価値製品の拡販に努めたほか、海外においては原材料価格が軟化基調で推移したこともあり収益性が回復し、営業利益は5,129百万円（同2,087.9％増）、経常利益は5,841百万円（同576.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,416百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失31百万円）となりました。」
海外の原材料価格が軟化基調で推移し、販売価格の適正化と高付加価値製品の拡販も寄与して、原材料価格変動による収益圧力が当四半期には緩和した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面については、製造コストに見合った販売価格の適正化や高付加価値製品の拡販に努めたほか、海外においては原材料価格が軟化基調で推移したこともあり収益性が回復し、営業利益は2,074百万円（前年同期は営業損失450百万円）となりました。」
海外の原材料価格が軟化基調で推移し、販売価格の適正化と高付加価値製品の拡販も寄与して、原材料価格変動による収益圧力が当四半期には緩和した。 - FY2023対処有価証券報告書
「主要原材料価格の指標となる国産ナフサの期中平均価格が前年度比で約35％上昇するなど原材料価格が高水準で推移したことで原材料調達コストが増大しました。一方で、新造船向けも含めて原材料調達コストに見合った販売価格の改定を推進したことや高付加価値製品の販売比率が拡大したこと等により採算が改善しました。」
原材料価格は高水準で、国産ナフサは前年度比約35％上昇したが、販売価格改定と高付加価値製品拡大により採算が改善した。 - FY2023-Q3価格改定進展も日本で原材料高継続有価証券報告書
「一方、損益面では、販売価格の見直しを行ったものの主要原材料価格の高騰や円安となった為替影響による調達コストの上昇をカバーすることができず、セグメント損失は584百万円（前年同期はセグメント損失637百万円）となりました。」
販売価格の見直しにより損失幅は前年同期より縮小したものの、日本では主要原材料価格の高騰と円安による調達コスト上昇を吸収できず、原材料価格リスクが継続している。 - FY2023-Q2価格改定で第２四半期採算改善も累計減益有価証券報告書
「利益面については、第１四半期においては原材料価格高騰に伴う調達コスト増により営業利益以下の各利益項目で損失を計上しておりましたが、第２四半期（３か月）においては、販売価格の見直しが進んだこと等から採算が改善し、利益計上かつ増益に転じました。」
原材料価格高騰による調達コスト増は継続しているものの、販売価格の見直しにより第2四半期の3か月では採算が改善した。一方、上期累計の営業利益は234百万円で前年同期比78.5％減となっている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面については、原材料価格高騰を受けて販売価格の見直しや各種経費の削減に努めたものの、調達コスト増をカバーできず原価率が上昇したことから、営業損失は450百万円（前年同期は営業利益817百万円）、経常損失は149百万円（前年同期は経常利益1,069百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は461百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益822百万円）となりました。」
原材料価格高騰による調達コスト増が原価率上昇と営業損失450百万円として表れ、販売価格の見直しや経費削減では影響を吸収できなかった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「主要原材料価格の指標となる国産ナフサの期中平均価格が前年度比で約81％上昇するなど原材料価格が高騰したことで原材料調達コストが大幅に増大し、売上原価は前連結会計年度比13.2％（7,519百万円）増の64,631百万円となりました。」
国産ナフサの期中平均価格が前年度比約81％上昇し、売上原価が13.2％増加した。原材料価格リスクが利益率低下として大きく顕在化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面については、原材料調達手法や販売価格の見直しに加え各種経費の削減に努めたものの、原油などの資源高に伴う主要原材料価格の高騰による原価率の上昇や、当社連結子会社における退職給付に係る負債の計上漏れに関する対応費用の計上により、営業利益862百万円（同83.6％減）」
原油などの資源高に伴う主要原材料価格の高騰が原価率上昇として続き、営業利益は前年同期比83.6％減となった。調達手法や販売価格の見直し、経費削減を進めても影響を吸収できていない。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「利益面については、原材料調達手法や販売価格の見直しに加え各種経費の削減に努めたものの、原油などの資源高に伴う主要原材料価格の高騰による原価率の上昇により、営業利益は1,092百万円（同66.5％減）」
原油などの資源高に伴う主要原材料価格の高騰が原価率上昇として表れ、調達手法・販売価格の見直しや経費削減を進めても、営業利益は前年同期比66.5％減となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「原油などの資源高に伴う主要原材料価格の高騰による原価率の上昇から、営業利益は831百万円（同48.3％減）」
原油などの資源高に伴う主要原材料価格の高騰が再び原価率上昇として表れ、営業利益が前年同期比48.3％減となった。原材料価格リスクの収益への影響が悪化している。 - FY2021対処有価証券報告書
「主要原材料価格の指標となる国産ナフサの期中平均価格が前年度比で約27％下落するなど原材料価格が軟化基調となったことや、調達先の集約やグローバル調達といった購買手法の見直しを実施したことで原材料調達コストがグループ全体で低減し」
国産ナフサ価格が前年度比約27％下落し、調達先の集約・グローバル調達も進めたことで、原材料価格高騰による収益圧力が緩和した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「利益面については、主要原材料価格が軟調に推移する中で、従来から取り組んでいる原材料調達方法の見直しを含め、当社グループ全体で横断的コストダウンに努めたことや、商品構成の改善が寄与し、営業利益5,310百万円（同118.3％増）となりました。」
主要原材料価格が軟調に推移し、調達方法の見直し、横断的コストダウン、商品構成改善も寄与して、原材料価格高騰による収益圧力は当四半期において緩和している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「主要原材料価格が軟調に推移する中で、従来から取り組んでいる原材料調達方法の見直しを含め、当社グループ全体で横断的コストダウンに努めたことや、商品構成の改善が寄与し」
主要原材料価格の軟調な推移に加え、調達方法の見直し、横断的コストダウン、商品構成改善により、原材料価格上昇による収益圧力が当四半期には緩和した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「コロナ禍により主要原材料価格の下落が進行するとともに各種経費も抑制されたこともあり、営業利益は1,608百万円（同457.8％増）」
主要原材料価格が下落し、原材料価格高騰による収益圧力が当第1四半期には緩和した。原材料調達手法の見直しや経費抑制も利益改善に寄与している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社が使用する原材料需要の高まりや、サプライヤーの予期せぬトラブル等により、調達に支障を来す可能性があります。」
従来の国際市況による価格高騰リスクに加え、原材料需要の高まりやサプライヤーの予期せぬトラブルによる調達支障を明示した。価格面では原価低減や販売価格転嫁による対策も記載している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「利益面については、主要原材料価格が軟化基調で推移する中、原価低減や各種経費の削減に向けた施策を進めたことに加え、販売価格の適正化等に努めたことなどから、営業利益2,432百万円（前年同期は42百万円の営業損失）」
主要原材料価格が軟化基調で推移し、原価低減、経費削減、販売価格の適正化と相まって、原材料価格高騰による収益圧力が緩和したと記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「主要原材料価格が軟化基調となる中、原価低減や各種経費の削減に向けた施策を進めたことに加え、販売価格の適正化等に努めたことから、営業利益は1,509百万円（前年同期は237百万円の営業損失）」
主要原材料価格が軟化基調となり、原価低減、経費削減、販売価格の適正化と相まって、原材料価格高騰による収益圧力が当四半期には緩和したと記載している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「利益面については、主要原材料価格が軟化基調に転じたことに加え、原材料調達手法の見直しや経費削減、販売価格の適正化等に努めたことにより、営業利益は288百万円（前年同期は67百万円の営業損失）」
主要原材料価格が軟化基調に転じ、原材料価格高騰による収益への圧力が当四半期には緩和したと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境としましては、原材料価格が強含みで推移したことにより原価率が上昇し、特に利益面において厳しい局面が継続しました。」
原材料価格の強含みと原価率上昇が継続し、利益面の厳しい環境が続いている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く環境としましては、前年度に引き続き船舶修繕市場の需要は堅調に推移しましたが、原油価格の上昇を背景に原材料価格が強含みで推移したことに加え、新造船市場やコンテナ分野において価格競争の激化に見舞われたことから、特に利益面において厳しい局面が続きました。」
原油価格の上昇を背景とする原材料価格の強含みが継続し、利益面の厳しさとして実際に表れている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「利益面については、経費削減や販売価格の値上げなどに努めたものの、原油などの資源高に伴う原材料価格の高騰・高止まりによる原価率の上昇などから、営業損失67百万円（前年同期は1,094百万円の営業利益）、経常損失95百万円（前年同期は1,194百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失286百万円（前年同期は683百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
原材料価格の高騰・高止まりが原価率上昇を通じて営業損失、経常損失、親会社株主に帰属する四半期純損失として表れ、影響がさらに明確化している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、原材料価格が上昇基調で推移したことなどから、59,500百万円（同6.7％増）となり、これに伴い売上総利益率は前連結会計年度の32.3％から28.3％に低下しました。」
原材料価格の上昇が実際に発生し、売上原価の6.7％増加と売上総利益率の低下として業績に表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料価格も強含みで推移したことから、全体では厳しい経営環境が持続しました。」
原材料価格が実際に強含みで推移し、厳しい経営環境の一因として業績期間中に表れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは原材料の調達は世界のネットワークを活用し安定的な価格及び数量での仕入れに努めておりますが、材料の多くが国際市況に影響されることから原材料価格の高騰が経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
世界の調達ネットワークによる安定調達に努めつつ、国際市況による原材料価格高騰リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「材料の多くが国際市況に影響されることから原材料価格の高騰が経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
世界的な調達ネットワークを活用している一方、国際市況による価格上昇をリスクとしている。