為替安を背景とする原材料コスト上昇
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-07。
関西ペイントがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。58社中33社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-07悪化決算
「営業利益は、原料価格高騰に対する販売価格転嫁の遅れや固定費の増加などにより104億92百万円(前年同期比14.3％減)となりました。」
原料価格高騰に対する販売価格転嫁の遅れと固定費増加が第1四半期の営業利益を押し下げ、収益圧迫が実績として現れた。 - FY2026対処有価証券報告書
「国内ナフサ価格は、前連結会計年度の上期78,000、下期73,300に対し、当連結会計年度は上期64,800、下期65,700となりました。」
国内ナフサ価格は前年より低下して推移し、原材料価格上昇による収益圧迫は一部緩和された。一方、価格変動と転嫁不足のリスク自体は継続している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格が安定して推移し、また持分法による投資損失は改善したものの、インフレの影響により人件費などの固定費が増加したことにより前年を下回りました。」
原材料価格は安定して推移し、原材料価格上昇による収益圧迫は一部緩和された。一方、インフレによる固定費増加が利益を押し下げた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「利益は一部の原材料価格が低下してきたことに加え、船舶分野の増収が寄与したことにより、前年を上回りました。」
一部原材料価格の低下が利益改善要因として記載され、原材料コスト上昇による収益圧迫は一部緩和された。 - FY2024対処有価証券報告書
「増収増益の主たる要因は価格水準の改善と原材料価格水準の低下が相乗効果を出し、増益となっております。」
原材料価格水準の低下と販売価格改善が相乗的に利益へ寄与し、原材料コスト上昇による収益圧迫は一部緩和された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「利益は一部の原材料価格が低下してきたことに加え、販売価格の改善に取り組んだことなどから前年を上回りました。」
一部原材料価格の低下と販売価格改善により、原材料コスト上昇による収益圧迫が一部緩和された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益は一部の原材料価格が低下してきたことに加え、販売価格の改善に取り組んだことなどから前年を上回りました。」
一部原材料価格の低下と販売価格改善により、原材料コスト上昇による利益圧迫が一部緩和された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益は一部の原材料価格が低下してきたことに加え、販売価格の改善に取り組んだことなどから前年を上回りました。」
一部原材料価格の低下と販売価格改善により、原材料コスト上昇による利益圧迫が一部緩和された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業利益は原材料価格高騰の影響が継続し、売上増に伴い販売費用が増加する中で、販売価格への価格転嫁などの利益改善に取り組んだ結果、320億77百万円（前期比6.6％増）となりました。」
原材料価格・エネルギーコスト等の高騰が通期でも利益を圧迫した。一方、販売価格への転嫁やコスト削減により営業利益は増加した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、利益は原材料価格やエネルギーコストの高騰及びトルコにおける超インフレ会計適用の影響などにより、前年を下回りました。」
原材料価格・エネルギーコスト高騰の影響が欧州等で継続し、売上増加局面でも利益を押し下げた。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、利益は原材料価格やエネルギーコストの高騰及びトルコにおける超インフレ会計適用の影響などにより、前年を下回りました。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰が欧州の利益を押し下げ、原材料コスト上昇による収益圧迫が継続した。原材料価格高騰の影響はアジア等にも記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰の影響が継続し、売上増に伴い販売費用が増加する中で、販売価格への価格転嫁などの利益改善に取り組み、前期同期並みの84億87百万円（前年同期比2.8％減）となりました。」
原材料価格高騰の影響が継続し、売上増にもかかわらず営業利益は前年同期比2.8％減となった。一方、販売価格への価格転嫁による利益改善にも取り組んでいる。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益は、原材料価格高騰の影響を受け、前年を下回りました。」
原材料価格高騰が国内及びインドの利益を押し下げ、売上増加局面でも利益が前年を下回る影響が再び明示された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「一方で原材料価格高騰の影響を受け、利益は微増にとどまりました。」
インドでは売上高が前年同期比56.5％増となった一方、原材料価格高騰が利益を抑制し、原材料コスト上昇による収益圧迫が再び明示された。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、当社グループの原材料は主に原油・ナフサ価格の変動による影響を受けます。急激な原材料価格の変動により販売価格への反映が充分でない場合は、当社グループの事業活動・業績に影響を及ぼします。」
当期は原材料価格の下落が利益改善に寄与した一方、原油・ナフサ価格変動と価格転嫁不足のリスク自体は継続している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「原材料価格が下落したことに加え、経費削減の取り組みを強化し利益改善を進めたものの、売上減少の影響は大きく、収益は圧迫されました。」
原材料価格の下落により原材料価格上昇による圧迫は一部緩和されたが、アフリカでは売上減少と通貨安・価格競争等による収益圧迫が残っている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「また原材料価格が下落したことから、利益は増加しました。」
欧州では原材料価格の下落が利益増加に寄与し、原材料価格上昇による収益圧迫は一部緩和された。一方、アフリカでは通貨安・価格競争による圧迫が残っている。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「原材料価格は下落しているものの、通貨安が継続していることや、価格競争の激化などから、収益は大きく圧迫されました。」
原材料価格は下落し、原材料価格上昇による圧迫は一部緩和されたが、アフリカでは通貨安と価格競争による収益圧迫が継続している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「また、原材料価格が安定的に推移したこともあり、利益も増加しましたが、円貨ベースでの業績は為替換算による押し下げの影響を受けました。」
インドでは原材料価格が安定的に推移し利益増加に寄与したため、原材料価格上昇による収益圧迫は一部緩和された。一方、為替換算の影響は残っている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「原材料価格が安定的に推移したこともあり、利益も増加しました。」
インドでは原材料価格の安定が利益増加に寄与し、原材料価格上昇による収益圧迫が一部緩和された。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、当社グループの原材料は主に原油・ナフサ価格の変動による影響を受けます。急激な原材料価格の変動により販売価格への反映が充分でない場合は、当社グループの事業活動・業績に影響を及ぼします。」
原油・ナフサ価格変動と販売価格への転嫁不足を収益への影響要因として通期で明示している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「引き続き内需を中心に経済が伸長し、自動車分野では自動車生産台数が増加し、売上は伸長しました。建築分野においても、需要拡大継続のもと販売活動の促進に取組み、売上は伸長しました。しかしながら、原材料価格高騰や通貨安による為替換算の影響を受けました。」
インドでは自動車・建築分野の売上が伸長した一方、原材料価格高騰と通貨安による為替換算の影響を受け、経常利益は前年同期比15.1％減となった。日本・欧州でも原材料価格高騰が利益を押し下げている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、当セグメント全体の売上は前年を僅かながら上回りましたが、原材料価格の高騰、販売費及び一般管理費の増加により、利益は減少し、売上高は778億85百万円（前年同期比0.7％増）、経常利益は86億99百万円（前年同期比27.5％減）となりました。」
原材料価格高騰の影響が日本セグメントにも及び、経常利益は前年同期比27.5％減となった。インド・アフリカでも同種の影響が継続している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、当セグメント全体の売上は前年を僅かながら上回りましたが、原材料価格の高騰、販売管理費の増加により、利益は減少し、売上高は383億15百万円（前年同期比1.1％増）、経常利益は46億18百万円（前年同期比24.8％減）となりました。」
原材料価格高騰の影響が国内利益を押し下げ、日本セグメントの経常利益は前年同期比24.8％減となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「原材料価格高騰や販売費及び一般管理費が増加したことにより358億２百万円（前期比1.4％増）となりました。」
原材料価格高騰が連結営業利益を圧迫し、インド、アフリカ等の複数地域で影響が発生した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「原材料価格高騰の影響を受けたものの、コスト低減に努め、利益は増加しました。」
インドでは原材料価格高騰の影響が発生し、アジア・アフリカでも原材料価格高騰が利益を圧迫するなど、影響地域が広がっている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「また、通貨安による原材料価格の高騰及び価格競争の激化、また一過性費用の発生が収益を大きく圧迫し、利益は前年を下回りました。」
アフリカで通貨安による原材料価格高騰等の収益圧迫が続き、アジアでも原材料価格高騰が利益を押し下げるなど、影響が複数地域で現れている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、通貨安による原材料価格の高騰及び価格競争の激化、また一過性費用の発生が収益を大きく圧迫し、利益は前年を下回りました。」
アフリカでは通貨安による原材料価格高騰、価格競争、一過性費用が引き続き収益を圧迫し、経常損失11億73百万円となった。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、通貨安による原材料価格の高騰及び一過性費用の発生が収益を大きく圧迫し、業績は前年を下回りました。」
アフリカで通貨安による原材料価格高騰等の収益圧迫が続き、経常損失37億32百万円となった。また、欧州のトルコについても通貨安による原材料価格への影響を記載している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「また、南アフリカランド安による原材料コストの高騰、販売促進費投入等の影響及び一過性費用の発生が収益を大きく圧迫し、業績は前年を下回りました。これらの結果、当セグメントの売上高は202億36百万円（前年同期比15.8％減）、経常損益はのれんの償却を含め、経常損失25億66百万円（前年同期比 - ％）となりました。」
南アフリカランド安による原材料コスト高騰等の収益圧迫が続き、アフリカは経常損失となった。本文ではトルコリラ安による原材料価格への影響も記載され、同種のリスクが別地域にも示されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「南アフリカ及び近隣諸国の経済が低迷するなか、引き続き販売活動の促進に努めた結果、当累計期間における売上は現地通貨ベースでは、前年を上回りました。しかしながら、南アフリカランド安による原材料コストの高騰、販売促進費投入等の影響及び一過性費用の発生が収益を圧迫するとともに、為替換算の影響を大きく受け、業績は前年を下回りました。」
原材料価格高騰、販売促進費、一過性費用および為替換算が収益を圧迫し、アフリカセグメントは17億67百万円の経常損失となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「南アフリカランド安による原材料コストの高騰及び販売促進費投入等の影響が収益を圧迫するとともに、為替換算の影響を大きく受け、業績は前年を下回りました。」
アフリカ事業で原材料コストの高騰が収益を圧迫したと説明しているが、影響額は示されていない。