半導体不足による自動車生産調整
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-08-07。
日本ペイントホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中9社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-07顕在化業績予想の修正
「自動車用塗料の売上収益については、中国・タイにおいて自動車生産台数が減少したものの、中国現地メーカー向けの販売好調などにより、セグメント全体で前年同期を上回りました。」
中国・タイで自動車生産台数の減少が続き、自動車生産調整の影響が実際の事業環境として現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「自動車用塗料の売上収益については、中国・タイにおいて自動車生産台数が減少したものの、中国現地メーカー向けの販売好調などにより、セグメント全体で前年同期を上回りました。」
中国・タイで自動車生産台数の減少が続き、半導体不足等に関連する自動車生産調整リスクが実際の事業環境として現れた。一方、中国現地メーカー向け販売の好調によりNIPSEA全体では増収となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「自動車用塗料の売上収益については、電気自動車市場が伸びる中で日系自動車メーカーを中心に自動車生産台数が伸び悩んだものの、自動車メーカー、部品メーカーにおけるシェア上昇もあり、前期を上回りました。」
NIPSEAでは、EV市場拡大下で日系自動車メーカーの生産が伸び悩んだものの、自動車メーカー・部品メーカーでのシェア上昇により自動車用塗料売上収益は前期を上回った。半導体不足等による生産調整の影響は事業成果により一部吸収された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「自動車用塗料の売上収益については、自動車生産台数が半導体供給不足等の影響を受けて落ち込んだ前年からの反動増もあり、前年同期を上回りました。」
日本では、半導体供給不足等で自動車生産が落ち込んだ前年からの反動増により、自動車用塗料の売上収益が前年同期を上回った。半導体不足による生産調整の影響は、少なくとも同地域では前年対比で和らいだ形で記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車用塗料の売上収益については、中国において、電気自動車（EV）市場が伸びる中で日系自動車メーカーを中心に自動車生産台数が前年同期を下回ったものの、タイを含めたセグメント全体では製品値上げが浸透し、前年同期を上回りました。」
中国では半導体供給不足等を背景に、EV市場が伸びるなかでも日系自動車メーカーを中心に自動車生産台数が前年同期を下回った。半導体不足による生産調整リスクが引き続き実績に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車用塗料については、中国において、足元は半導体不足や部品供給の停滞、新型コロナウイルス感染症に伴う都市封鎖等を背景に自動車生産台数が前年同期を下回るものの、為替影響等により売上収益は前年同期を上回りました。」
中国では半導体不足、部品供給の停滞及び都市封鎖により自動車生産台数が前年同期を下回り、半導体・供給制約リスクが継続して実績に現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車用塗料の売上収益については、半導体供給不足等の影響を受けたことで、自動車生産台数が前年同期を下回り、売上収益は前年同期を下回りました。」
半導体供給不足等により国内自動車生産台数と自動車用塗料売上収益が前年同期を下回り、同リスクの影響が引き続き実績化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当地域では、自動車用塗料の売上収益については、中核地域であるアメリカにおいて、半導体供給不足による生産調整の影響を受けたものの、四半期連結累計期間では自動車生産台数が前年同期を上回るなど、前年同期を上回りました。」
半導体供給不足による自動車生産調整が米州で引き続き発生した。ただし、四半期累計では自動車生産台数や自動車用塗料売上収益は前年同期を上回った。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当地域では、自動車用塗料の売上収益については、中核地域であるアメリカにおいて、半導体供給不足による生産調整の影響を受けたものの、自動車生産台数が前年同期を上回り、自動車部品の販売も堅調に推移したことで、前年同期を上回りました。」
半導体供給不足による生産調整が米州の自動車用塗料事業に引き続き実際の影響を与えた。日本でも半導体供給不足の影響が記載された一方、各地域の売上収益は前年同期を上回った。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「半導体不足などの影響による自動車生産台数の調整があったものの、自動車部品の販売が堅調に推移し、前年同期を上回りました。」
半導体不足が日本、米州及びその他地域の自動車生産台数の伸び悩み・調整要因として初めて独立して現れ、実際の事業実績に影響した。