大日本塗料（4611）・施策前進
働き方改革による業務プロセス見直し
FY2020に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
9記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
働き方改革による業務効率化24社が書いているテーマ・逆風0社・追い風24社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの取組みの一環として、当社は2025年度において新卒28名、中途28名の採用を実施いたしました。」
人材確保施策について、2025年度の新卒28名・中途28名の採用実績が示された。M&A後の人材相互交流、最適配置、海外トレーニー制度等も施策として具体化している。 - 2026-05-21前進決算説明資料
「設備刷新・DXによる生産性向上」
生産性向上について、設備刷新とDXを組み合わせた重点施策が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「適時かつ適切な設備更新及びＤＸの活用による、生産性の更なる向上」
労働生産性向上の施策に、適時の設備更新とDX活用が新たな具体策として明示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「４）労働生産性の向上としては、前記施策を下支えすることを目的に、ＲＰＡ等のＩＴを活用した定型業務の自動化・効率化を進め、当社の営業や技術営業といったフロントオフィス部門が顧客対応により集中できる体制の整備を進めております。」
労働生産性向上の手段として、RPA等による定型業務の自動化・効率化とフロントオフィスの顧客対応集中を継続して示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「社員が生き生きと働ける職場を目指し、自己選択による勤務時間の繰り上げ繰下げ、フレックスタイム、在宅勤務と柔軟な勤務制度をはじめ、子育て支援とし（小学校卒業までの子を有する者）に関してはテレワークを行う事を推進」
働き方改革・業務プロセス見直しの施策として、フレックスタイム、在宅勤務、テレワーク等の柔軟な勤務制度が継続して示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「従業員の働き方改革を通じて、付加価値創出への貢献という観点から業務プロセスの見直しを図る。」
働き方改革を業務プロセスの見直しと付加価値創出に結び付ける施策が、引き続き重点施策として位置づけられている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2020年度～2023年度）では、a 提供価値の強化 b 価格競争力の強化 c 販売体制の強化 d 労働生産性の向上 e 海外事業の強化を重点施策として位置づけて」
働き方改革・業務プロセス見直しに対応する労働生産性の向上が、改訂後の中期経営計画の重点施策として継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「c 労働生産性の向上」
前年度に示された働き方改革・業務プロセス見直しの取り組みが、今後の重点施策として労働生産性の向上という表現で再整理されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「従業員の働き方改革を通じて、付加価値創出への貢献という観点から業務プロセスの見直しを図る。」
新中期経営計画の施策として、働き方改革を業務プロセスの見直しと付加価値創出に結び付ける方針を初めて独立して示した。