開発品棚卸資産の減損リスク
FY2018に初出。25回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
ソレイジア・ファーマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。39社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに41社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の資産は、前連結会計年度末と比べ247百万円減少し、1,897百万円となりました。流動資産は1,616百万円であり、そのうち現金及び現金同等物は1,289百万円、棚卸資産は261百万円、営業債権及びその他の債権は22百万円です。」
開発品棚卸資産の減損リスクにさらされる残高は、2025年末の112百万円から2026年6月末の261百万円へ増加した。 - FY2025対処有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において費用として認識した棚卸資産の評価減の金額は、それぞれ18百万円、１百万円です。」
開発品棚卸資産の評価損リスクについて、評価減は18百万円から1百万円へ減少し、棚卸資産残高も128百万円から112百万円へ縮小した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「棚卸資産 128 114」
開発品棚卸資産の残高は2024年12月末の128百万円から2025年6月末の114百万円へ減少し、開発中止等に伴う評価損リスクにさらされる残高が縮小した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において費用として認識した棚卸資産の評価減の金額は18百万円です。」
開発品棚卸資産の評価損リスクが実際に発生し、2024年度に18百万円の評価減を認識した。棚卸資産残高は122百万円から128百万円となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「棚卸資産 122 138」
開発品の中止等に伴う減損リスクにさらされる棚卸資産残高は、前年度末の122百万円から138百万円へ増加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「棚卸資産 122 143」
開発品の中止等に伴う減損リスクにさらされる棚卸資産残高は、前年度末の122百万円から143百万円へ増加した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「棚卸資産 14 122」
開発品の中止等に伴う評価損リスクにさらされる棚卸資産残高は、前年度末の14百万円から122百万円へ増加した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「棚卸資産 14 120」
棚卸資産残高は前連結会計年度末の14百万円から120百万円へ増加し、開発品の中止等に伴う減損リスクにさらされる残高が拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「棚卸資産 14 117」
棚卸資産残高は前連結会計年度末の14百万円から117百万円へ増加し、開発品の中止等に伴う減損リスクにさらされる残高が拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「棚卸資産 14 55」
開発品の中止等に伴う減損リスクにさらされる棚卸資産残高は、前連結会計年度末の14百万円から55百万円へ増加した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「棚卸資産 0 14」
棚卸資産残高は前年度末の0百万円から14百万円へ増加し、開発品の中止等に伴う評価損リスクにさらされる残高が再び発生した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「棚卸資産 0 2」
棚卸資産残高は前年度末の0百万円から2百万円へ増加し、開発中止等に伴う棚卸資産減損リスクにさらされる残高が発生した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「棚卸資産 0 2」
棚卸資産残高は前年度末の0百万円から2百万円へ増加し、開発品の中止等に伴う減損リスクにさらされる残高が発生した。 - FY2021対処有価証券報告書
「棚卸資産 4 0」
棚卸資産残高は前年度末の4百万円から0百万円となり、開発品の中止等に伴う棚卸資産減損リスクにさらされる残高がなくなった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「棚卸資産 4 2」
開発品棚卸資産の残高は前連結会計年度末の4百万円から2百万円へ減少し、開発中止等に伴う減損リスクにさらされる残高が縮小した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「棚卸資産 4 2」
開発品棚卸資産の残高は前連結会計年度末の4百万円から2百万円へ減少し、開発中止等に伴う減損リスクにさらされる残高が縮小した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「棚卸資産 4 35」
開発品棚卸資産の残高は前連結会計年度末の4百万円から35百万円へ増加し、開発中止等に伴う減損リスクにさらされる残高が拡大した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「棚卸資産 3 4」
開発品棚卸資産は前年度末の3百万円から4百万円へ増加し、開発中止等に伴う減損リスクにさらされる残高が小幅に拡大した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「棚卸資産 3 6」
開発品棚卸資産の残高は前連結会計年度末の3百万円から6百万円となった。第２四半期末の33百万円からは減少し、開発中止等に伴う減損リスクにさらされる残高は縮小した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「棚卸資産 3 33」
開発品棚卸資産の残高が前連結会計年度末の3百万円から33百万円へ増加し、開発中止等に伴う減損リスクにさらされる残高が拡大した。減損損失の発生自体は記載されていない。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「棚卸資産 3 1」
開発品棚卸資産の残高は前連結会計年度末の3百万円から1百万円へ減少し、開発中止等に伴う棚卸資産減損リスクにさらされる残高がさらに縮小した。 - FY2019対処有価証券報告書
「棚卸資産 122 3」
開発品棚卸資産の残高は122百万円から3百万円へ減少した。開発中止等が生じた場合の棚卸資産減損リスクにさらされる残高は縮小している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
開発品棚卸資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
開発品棚卸資産の減損リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018初出有価証券報告書
「開発品の中止等が生じた場合、かかる開発品の棚卸資産の一部若しくは全部が減損されることとなり、連結損益計算書上で減損損失が計上され、同額だけ連結財政状態計算書上の利益剰余金及び資本合計が減少することとなります。」
開発中止・延期等が生じた場合に、2018年12月末122百万円の棚卸資産が減損される可能性を、無形資産減損とは別に開示している。