新株発行・新株予約権による株式価値希薄化リスク
FY2016に初出。36回の記載のうち30回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-13。
ソレイジア・ファーマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。34社中17社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- 2026-08-13対処決算説明資料
「2月：2025年4月発行新株予約権行使完了（総額1,718百万円調達）。」
当該新株予約権の行使完了により、その発行分に関する追加的な希薄化要因は解消したと記載された。新株発行・新株予約権による希薄化リスク全般の終息までは示されていない。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間会計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、9,705,355株を発行し、130百万円を資本金に、129百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の権利行使により9,705,355株の発行が実際に発生し、株式数増加による希薄化が進行した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「2025年１月１日～2025年12月31日 普通株式 45,250,100 普通株式 263,709,010」
新株予約権の行使により2025年度に45,250,100株を発行し、株式数増加による希薄化が実際に進行した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間会計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、23,150,100株を発行し、350百万円を資本金に、338百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の権利行使により23,150,100株の発行が実際に発生し、株式数増加による希薄化要因が追加された。 - FY2024悪化有価証券報告書
「本新株予約権の目的となる株式の種類及び数 当社普通株式54,400,000株（新株予約権1個につき100株）」
2024年度には第14回新株予約権の行使により43,300,000株を発行した。さらに提出後、第15回新株予約権について54,400,000株を目的とする発行が決議され、潜在的な希薄化要因が再び拡大した。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「当中間会計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、25,570,100株を発行し、351百万円を資本金に、340百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使による25,570,100株の発行と692百万円の資金調達が実際に発生し、株式価値の希薄化要因が追加された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、8,120,100株を発行し、129百万円を資本金に、119百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使により8,120,100株の発行が実際に発生し、希薄化が進行した。また、第14回新株予約権について目的株式数43,300,000株が設定されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「これらの新株予約権等の目的となる株式数は2024年3月5日現在で46,716,899株であり、これらの新株予約権等の行使が行われた場合には、当社の1株当たりの株式価値は希薄化する可能性があります。」
2023年度には新株予約権の行使により5,971,600株を発行した。さらに、提出前の2024年3月に第14回新株予約権の目的株式数43,300,000株を含む潜在株式数が46,716,899株となり、潜在的な希薄化要因が拡大した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、341,600株を発行し、３百万円を資本金に、３百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の権利行使により341,600株の発行が実際に発生し、株式数増加による希薄化要因が追加された。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、70,000株を発行し、891千円を資本金に、891千円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使により70,000株が発行され、株式数増加による希薄化が実際に進行した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「これらの新株予約権等の目的となる株式数は、2023年2月末現在で14,688,499株です。」
2022年度中に新株発行及び新株予約権行使による株式数増加が発生し、提出前時点でも14,688,499株の潜在的希薄化要因を開示している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、第三者割当増資及び新株予約権の一部について権利行使があり、34,306,100株を発行し、1,331百万円を資本金に、1,283百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
第三者割当増資及び新株予約権行使による34,306,100株の発行が実際に発生し、株式数増加による希薄化が進行した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、16,146,100株を発行し、624百万円を資本金に、603百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使により16,146,100株を発行し、株式数増加による希薄化が実際に進行した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、8,505,100株を発行し、325百万円を資本金に、315百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使により8,505,100株が発行され、株式数増加による希薄化が実際に進行した。これに伴う資金調達額は638百万円である。 - FY2021悪化有価証券報告書
「これらの新株予約権等の目的となる株式数は、2022年2月末現在で10,194,599株であり、2022年3月2日に資金調達目的で発行した新株予約権の目的となる株式数は33,000,000株です。」
既存の潜在株式に加え、2022年3月の資金調達目的の新株予約権33,000,000株が発行され、潜在的な希薄化要因が拡大した。第13回新株予約権の割当株式数は2021年12月末発行済株式数の24.64％に相当する。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、10,865,000株を発行し、707百万円を資本金に、702百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使により累計10,865,000株が発行され、株式数増加による希薄化が実際に進行した。当第3四半期会計期間だけでも2,920,000株が発行された。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、7,945,000株を発行し、529百万円を資本金に、525百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の権利行使により7,945,000株が発行され、株式数増加による希薄化が実際に進行した。資金調達額は1,050百万円である。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、6,845,000株を発行し、458百万円を資本金に、455百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使により6,845,000株が発行され、株式数増加による希薄化が実際に進行した。権利行使に係る資金調達額は911百万円である。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これらの新株予約権等の目的となる株式数（以下、潜在株式数という。）は2021年2月末現在で合計15,169,599株となり、発行済株式数及び潜在株式数の合計の10.5％に相当します。」
当年度に新株予約権の行使により6,245,415株が発行され、希薄化が実際に進行した。加えて、潜在株式数は2021年2月末で15,169,599株、発行済株式数及び潜在株式数合計の10.5％となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、2,050,415株を発行し、154百万円を資本金に、139百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使による2,050,415株の発行が実際に発生した。さらに、第11回・第12回新株予約権として合計23,000,000株を目的とする新株予約権が発行され、将来の希薄化要因も拡大した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、44,166株を発行し、0百万円を資本金に、0百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使による44,166株の発行が発生し、株式数増加による希薄化要因が追加された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、30,000株を発行し、0百万円を資本金に、0百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使により30,000株が発行され、株式価値希薄化の要因が追加された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、新株予約権の行使により489,626株が発行されました。」
新株予約権の行使による489,626株の発行が実際に発生し、希薄化要因が追加された。一方、提出日現在の潜在株式数は4,305,014株、発行済株式数及び潜在株式数合計の3.6％となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、428,626株を発行し、5百万円を資本金に、5百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使による428,626株の発行が実際に発生し、株式価値希薄化の要因が追加された。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、428,626株を発行し、5百万円を資本金に、5百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使による428,626株の発行が実際に発生し、株式価値希薄化の要因が追加された。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、299,584株を発行し、4百万円を資本金に、3百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使による299,584株の発行が実際に発生し、株式価値希薄化の要因が追加された。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「権利行使 △2,485,566」
2018年中に新株予約権2,485,566個の権利行使が発生し、株式発行による希薄化要因が追加された。期末の未行使ストック・オプションは4,824,640個である。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「2018年９月12日の公募増資により14,782,700株の新株を発行し、株式発行価額について全額の払込みを受けており、1,643百万円を資本金に、1,614百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。当第３四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、2,145,066株を発行し、22百万円を資本金に、21百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
公募増資による14,782,700株の発行及び新株予約権行使による2,145,066株の発行が実際に発生し、希薄化要因が追加された。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、622,747株を発行し、６百万円を資本金に、５百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使により622,747株を発行し、潜在株式の顕在化による希薄化要因が追加された。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、218,438株を発行し、２百万円を資本金に、２百万円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使による218,438株の発行が実際に発生し、潜在株式の顕在化による希薄化要因が追加された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの新株予約権等の目的となる株式数（以下、潜在株式数という。）は本書提出日現在で合計7,212,184株となり、発行済株式数及び潜在株式数の合計の7.6％に相当します。これらの新株予約権等の行使が行われた場合には、当社の1株当たりの株式価値は希薄化する可能性があります。」
新株発行及び新株予約権行使による希薄化が生じた後も、提出日時点で7,212,184株、7.6％の潜在株式による希薄化リスクを開示している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間において、新株予約権の一部について権利行使があり、792,500株を発行し、7,344千円を資本金に、6,983千円を資本剰余金にそれぞれ組み入れています。」
新株予約権の行使による792,500株の発行が実際に発生し、希薄化要因が追加された。他方、ベンチャーキャピタルの株式保有比率低下を理由に、同保有に関するリスク項目は除外された。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「2017年３月24日の株式上場にあたり19,437,500株の新株を発行し、株式発行価額について全額の払込みを受けており」
新株発行による株式数増加が実際に発生した。また、重要な後発事象として2017年4月25日払込完了の第三者割当増資2,915,600株も開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「その場合には、当社の発行済株式数が増加することにより、1株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
ベンチャーキャピタル等の保有割合36.0％、新株予約権等の潜在株式数8,365,622株・発行済株式数等合計の9.1％を開示している。