米ドル・日本円の為替変動
FY2016に初出。18回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2022-Q3。
窪田製薬ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中16社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに14社。
- FY2022-Q3為替換算差額を更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 308,469 388,148」
在外営業活動体の換算差額は前年同期の308,469千円から当第３四半期累計期間には388,148千円となり、為替換算の影響を更新している。 - FY2021-Q3為替換算差額を更新有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 209,966 308,469」
在外営業活動体の換算差額は、前年同期の209,966千円の減少から、当第3四半期累計期間には308,469千円の増加となった。為替換算の影響の方向が変化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 109,314 273,774」
在外営業活動体の換算差額は当第2四半期累計期間に273,774千円の増加となり、前年同期の減少からプラスの状態が続いている。 - FY2021-Q1為替換算差額がプラスに転換有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 45,729 284,474」
在外営業活動体の換算差額が前年同期の減少から当四半期は284,474千円の増加となり、為替換算の影響の方向が変化している。為替リスク自体についての記載は継続している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 109,314」
在外営業活動体の換算差額が109,314千円減少し、為替変動の影響が当第2四半期累計期間のその他の包括利益に実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 45,729」
2020年第1四半期に在外営業活動体の換算差額が45,729千円減少し、為替変動の影響がその他の包括利益に実際に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「為替リスクの影響を和らげるため、当社グループでは円建てのマネー・マーケット・ファンドを保有しております。これは為替予約及びデリバティブ取引ではありません。」
米ドルを主に保有し円建て支払いに為替リスクがある一方、円建てマネー・マーケット・ファンドを保有して影響を和らげる対応を再掲している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △255,397」
在外営業活動体の換算差額が255,397千円減少し、為替変動の影響が当第3四半期連結累計期間のその他の包括利益に実際に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △260,994」
在外営業活動体の換算差額が260,994千円減少し、為替変動の影響が当第2四半期累計期間のその他の包括利益に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △6,288」
在外営業活動体の換算差額が6,288千円減少し、為替変動の影響が当第1四半期のその他の包括利益に実際に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「対米ドルの為替レートの円高により在外営業活動体の換算差額によるその他の包括利益が244百万円減少したことによります。」
円高による在外営業活動体の換算差額が244百万円減少し、為替変動の影響が2018年12月期の資本及びその他の包括利益に実際に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「対米ドルの為替レートの円高により在外営業活動体の換算差額によるその他の包括利益が13百万円減少したことによります。」
円高による在外営業活動体の換算差額の減少が第3四半期累計期間のその他の包括利益に実際に現れているが、減少額は前年同期の552百万円から13百万円へ縮小している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「対米ドルの為替レートの円高により在外営業活動体の換算差額によるその他の包括利益が309百万円減少したことによります。」
円高により在外営業活動体の換算差額によるその他の包括利益が309百万円減少し、為替変動の影響が資本に実際に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「対米ドルの為替レートの円高により在外営業活動体の換算差額によるその他の包括利益が764百万円減少したことによります。」
円高により在外営業活動体の換算差額によるその他の包括利益が764百万円減少し、為替変動の影響が当第１四半期の資本に実際に現れている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは現預金のほとんどを米ドル建てで保有しているため、円建ての支払に対して為替変動の影響を受けるリスクがあります。為替リスクの影響を和らげるため、当社グループでは円建てのマネー・マーケット・ファンドを保有しております。これは為替予約及びデリバティブ取引ではありません。外貨建金融商品の日本円ベースで１％下落した場合の影響は、四半期において約１百万円です。」
米ドル建て現預金を中心に保有し、円建てマネー・マーケット・ファンドで為替リスクを和らげ、円換算で１％下落した場合の影響を約１百万円とする説明を再掲している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「当社グループは現預金のほとんどを米ドル建てで保有しているため、円建ての支払に対して為替変動の影響を受けるリスクがあります。為替リスクの影響を和らげるため、当社グループでは円建てのマネー・マーケット・ファンドを保有しております。これは為替予約及びデリバティブ取引ではありません。外貨建金融商品の日本円ベースでが１％下落した場合の影響は、四半期において約１百万円です。」
米ドル建て現預金が中心で円建て支払いに為替リスクがある一方、円建てマネー・マーケット・ファンドを保有して影響を和らげる対応を記載し、1％下落時の影響を約1百万円と定量化している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △599,378」
円高により為替換算調整勘定が599百万円減少し、為替変動の影響が連結株主資本に実際に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「したがって、大幅な為替相場の変動があった場合には、当社の連結業績及び財政状態に重大な影響を及ぼす可能性があります。」
米国子会社の機能通貨が米ドル、日本の報告通貨が円であるため、為替変動が連結業績・財政状態に重大な影響を及ぼす可能性を示している。