インフルエンザ検査薬への売上集中と季節性
FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-12。
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- 2026-08-12再定義決算
「これにより検査需要は高まったものの、新型コロナウイルス感染症との同時検査需要の高まりの方が大きく、インフルエンザ単独検査薬全体の売上高は、３億円（同1.3％増）にとどまりました。」
インフルエンザ流行による需要増があった一方、需要の中心は同時検査へ移り、単独検査薬の売上増は限定的だった。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「インフルエンザの2025/2026シーズンの流行については、2025年11月中旬に異例の速さで感染が急拡大し、12月末に一旦収束に向かいましたが、2026年２月にB型を中心に感染が再拡大し、２度目の警報が発令される程の流行となりました。これにより検査需要は高まったものの、新型コロナウイルス感染症との同時検査需要の高まりの方が大きく、インフルエンザ単独検査薬全体の売上高は、３億円（同1.3％増）にとどまりました。」
インフルエンザ流行の早期拡大・一旦収束・B型による再拡大を記載する一方、需要の中心がインフルエンザ単独検査薬より新型コロナウイルスとの同時検査へ移ったと説明している。 - 2026-05-13再定義決算
「これにより検査需要は高まったものの、新型コロナウイルス感染症との同時検査需要の高まりの方が大きく、インフルエンザ単独検査薬全体の売上高は、２億71百万円（同0.0％減）にとどまりました。」
インフルエンザ流行による検査需要の増加を示しつつ、需要の中心が単独検査薬より新型コロナウイルスとの同時検査へ移っていることを記載している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「このような大流行があったものの、新型コロナウイルスの冬場の流行の時期と重なったことによる両感染症の同時流行拡大の懸念から、新型コロナウイルス・インフルエンザウイルス抗原同時検出キットへの需要が増加したため、インフルエンザ単独検査薬全体の売上高としては、９億28百万円（前期比5.1％減）にとどまりました。」
インフルエンザが大流行した一方、同時流行を背景に需要が同時検査キットへ移行し、インフルエンザ単独検査薬は9億28百万円、前期比5.1％減となった。製品集中の対象が単独検査薬から同時検査キットへ変化している。 - 2026-03-06顕在化決算説明資料
「11月中旬には警報レベルを超える異例の速さで感染拡大するも、CoV/Flu同時検査の需要が急増し、インフル単独は減少」
インフルエンザの急速な流行拡大があった一方、同時検査への需要シフトにより、インフルエンザ単独検査薬の売上高は928百万円、前期比5.1％減となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「インフルエンザの2024/2025シーズンの流行については、2024年12月に警報レベルを大幅に超える異例の速さで感染が急拡大したものの、2025年２月中旬以降急速に収束しました。これにより、インフルエンザ単独検査薬全体の売上高は、２億96百万円（同35.2％減）となりました。」
インフルエンザ流行が異例の速さで拡大した後に急速に収束し、インフルエンザ単独検査薬の売上高が2億96百万円、前年同期比35.2％減となった。季節性・流行規模への依存リスクが売上減少として実績化している。 - FY2024過去10年最多の患者数を伴う流行を追加有価証券報告書
「同年、インフルエンザは異例の夏場の流行後も流行拡大が継続し、2024年前半はB型の流行も長引きました。また、12月には異例の速さで流行拡大し患者数は過去10年最多を記録するなど、新型コロナウイルスとの同時流行を背景に、新型コロナウイルス・インフルエンザウイルス同時検査キットの需要が急増する結果となりました。」
B型流行の長期化に加え、2024年12月のインフルエンザ患者数が過去10年最多となったこと、同時流行を背景に同時検査キット需要が急増したことを記載している。 - FY2024-H1B型流行長期化と同時検査需要の継続有価証券報告書
「同年、インフルエンザは異例の夏場の流行後も流行拡大が継続し、2024年にはB型による流行も長引き、新型コロナウイルスとの同時流行を背景に、新型コロナウイルス・インフルエンザウイルス同時検査キットの需要が急増する結果となりました。」
特定製品への依存度が流行の時期・規模で変化するという従来の整理に、2024年のB型インフルエンザ流行の長期化と同時検査キット需要の急増を追加している。 - FY2024-Q1同時流行による同時検査キット需要の急増を実績化有価証券報告書
「インフルエンザは異例の夏場の流行後も流行拡大が継続し、新型コロナウイルスとの同時流行を背景に、新型コロナウイルス・インフルエンザウイルス同時検査キットの需要が急増する結果となりました。」
特定製品への依存度が流行の時期・規模により変化するという従来の整理に対し、インフルエンザと新型コロナウイルスの同時流行を背景として、同時検査キットの需要が実際に急増したと記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「今後につきましては、新型コロナウイルス検査薬は、今後の感染拡大の動向や医療・検査体制の変化などによって、これらの検査キットの需要や売上高が大きく左右される可能性があり、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。また、新型コロナウイルスやインフルエンザの流行の時期や規模によって、新型コロナウイルス及びインフルエンザウイルスの各単独検査キットあるいは同時検査キットの需要が大きく変動する可能性があり、これらの状況の変化に伴い特定製品への依存度がさらに変化する可能性があります。」
特定製品への依存リスクを、新型コロナウイルス検査薬への依存だけでなく、新型コロナウイルス・インフルエンザの単独検査キットまたは同時検査キットの需要変動と製品構成の変化として整理している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「今後につきましては、新型コロナウイルス検査薬は、感染拡大の動向や医療・検査体制の変化などによって、本検査薬の需要や売上高は大きく左右される可能性があります。また、３年ぶりに流行入りしたインフルエンザは異例の夏場の流行以降も冬場に向けてさらに拡大傾向が継続しており、これらの事業環境の変化に伴い特定製品への依存度がさらに変化する可能性があります。」
特定製品への依存度が変化する可能性という従来の整理を維持しつつ、インフルエンザの異例の夏場の流行が冬場に向けても拡大継続している状況を新たに反映している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「また、３年ぶりに流行入りしたインフルエンザは夏場においても異例の流行が続くなど、これらの事業環境の変化に伴い特定製品への依存度がさらに変化する可能性があります。」
新型コロナウイルス検査薬の売上高は31億83百万円で前年同期比50.4％減となる一方、インフルエンザ検査薬は2億64百万円で同90.8％増、その他の検査薬及び機器は9億58百万円で同60.7％増となった。特定製品への依存度が、夏場も続く異例のインフルエンザ流行など事業環境の変化によりさらに変化し得るという整理を示している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「今後につきましては、新型コロナウイルス検査薬は、感染拡大の動向や感染症法上の位置づけの５類移行に伴う医療・検査体制の変化などによって、本検査薬の需要や売上高は大きく左右される可能性があります。また、2022/2023シーズンにおいては３年ぶりにインフルエンザが流行入りしており、これらの事業環境の変化に伴い特定製品への依存度がさらに変化する可能性があります。」
従来のインフルエンザ検査薬への集中から、新型コロナウイルス検査薬への依存を含む特定製品への依存度が、5類移行やインフルエンザ再流行によりさらに変化し得るという整理へ移っている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「これにより、インフルエンザは当事業年度末に３年ぶりに流行入りしたものの、2020年以降はインフルエンザ検査薬の売上高全体に占める割合も大幅に低下した状況で推移しております。」
インフルエンザ検査薬への従来の集中は売上構成比の大幅低下へ変化し、2022/2023シーズンには3年ぶりに流行入りしたものの、特定製品への依存度が今後変化する可能性を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方、インフルエンザ検査薬につきましては、2021/2022シーズンのインフルエンザの流行は、長引く新型コロナウイルス感染症の影響により極めて低い水準となり、インフルエンザ検査薬全体の売上高は、２億17百万円（前年同期は１億32百万円(返品分除く)）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の長期化により2021/2022シーズンのインフルエンザ流行が極めて低水準となり、インフルエンザ検査薬の売上高は2億17百万円にとどまった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「結果として、2020年以降はインフルエンザ検査薬への依存度が低下し、新型コロナウイルス検査薬への依存度が高まる状況となっております。」
過去に売上高の約50％を占めていたインフルエンザ検査薬への依存度が低下したことを明示している。もっとも、依存対象は新型コロナウイルス検査薬へ移っている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「これにより、インフルエンザ検査薬の売上高全体に占める割合も大幅に低下した状況で推移しました。」
インフルエンザ検査薬の流行低迷により、従来の売上集中リスクは割合の大幅低下という形に変化している。一方、売上構成上は新型コロナウイルス検査薬への依存が高まっており、集中リスクの対象が変わっている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「この影響により、出荷額より返品額が上回り、インフルエンザ検査薬全体の売上高は、△１億２百万円（前年同期は５億85百万円）と大幅な減収となりました。」
インフルエンザ検査薬について、出荷額を返品額が上回り、売上高がマイナス1億2百万円となった。季節性・流行規模への依存が前四半期より強く実績に表れている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「この影響により、出荷額より返品額がわずかに上回り、インフルエンザ検査薬全体の売上高は、△34百万円（前年同期は４億20百万円）と大幅な減収となりました。」
インフルエンザ流行が異例の低水準となり、出荷額を返品額が上回って売上高がマイナス34百万円となった。季節性・流行規模への依存リスクがさらに強く実績に表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これにより、インフルエンザ検査薬の売上高は直近事業年度と比べて大幅に減少し、売上高全体に占める割合も低下した状況で推移しました。一方で、新型コロナウイルス検出試薬については、遺伝子検査をはじめとした新型コロナウイルス感染症の検査需要が高まるなか、開発に成功し、2020年８月中旬より発売を開始・量産化することができたため、売上高が急激に上昇しております。これにより、インフルエンザ検査薬及びその他の感染症項目の検査薬の売上高の減少を一部補うことができましたが、当該製品への依存度が高まる結果となりました。」
インフルエンザ検査薬への依存は売上高の大幅減少として顕在化する一方、新型コロナウイルス検出試薬への依存度が新たに高まったと記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの影響により、2020年年明け後のインフルエンザの患者数は、例年の40％程度と異例の低水準にとどまり、この結果、インフルエンザ検査薬全体の売上高は、６億15百万円（前年同期比64.8％減）と大幅な減収となりました。」
暖冬や感染拡大防止策などによりインフルエンザ患者数が例年の40％程度にとどまり、インフルエンザ検査薬売上高が6億15百万円、前年同期比64.8％減となった。季節性・流行規模への依存が実績上の大幅減収として表れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの影響により、2020年１月～６月のインフルエンザの患者数は、例年の40％程度と異例の低水準にとどまり、この結果、インフルエンザ検査薬全体の売上高は、５億85百万円（前年同期比56.4％減）と大幅な減収となりました。」
インフルエンザ患者数が例年の40％程度にとどまり、インフルエンザ検査薬売上高が5億85百万円、前年同期比56.4％減となった。季節性・流行規模への依存リスクが引き続き実績として表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの影響により、2020年１月～３月のインフルエンザの患者数は、例年の40％程度と異例の低水準にとどまり、この結果、インフルエンザ検査薬全体の売上高は、４億20百万円（前年同期比64.0％減）と大幅な減収となりました。」
暖冬および新型コロナウイルス感染拡大防止策の影響でインフルエンザ患者数が例年の40％程度にとどまり、インフルエンザ検査薬売上高が4億20百万円、前年同期比64.0％減となった。季節性・流行規模への依存リスクが実際の業績減少として表れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「インフルエンザ検査薬全体の売上高は、31億96百万円（前期比3.3％減）となりました。」
インフルエンザ流行の急速な終息による需要減少が通期売上高にも表れ、インフルエンザ検査薬売上高が31億96百万円、前期比3.3％減となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「病院・開業医分野におきましては、2018/2019シーズンのインフルエンザの流行は、ピーク時においては、患者数が過去最多数となった前シーズン(2017/2018)を超える強い流行となったものの、前シーズンとは異なり、その後急速に終息に向かったことから、インフルエンザ検査薬の需要が大幅に減少しました。この第１四半期の影響が残り、インフルエンザ検査薬全体の売上高は、17億52百万円（前年同期比14.8％減）となりました。」
インフルエンザ流行の急速な終息による需要減少が第1四半期以降も残り、インフルエンザ検査薬売上高が17億52百万円、前年同期比14.8％減となったと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2018/2019シーズンのインフルエンザの流行は、ピーク時においては、患者数が過去最多数となった前シーズン(2017/2018)を超えるほどの強い流行となったものの、前シーズンとは異なり、その後急速に終息に向かったことから、インフルエンザ検査薬の需要が大幅に減少しました。」
インフルエンザ流行の急速な終息により、検査薬需要が大幅に減少するという季節性・流行規模への依存リスクが実際の業績に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2018/2019シーズンのインフルエンザの流行は、１月末においては、患者数が過去最多数となった前シーズン(2017/2018)のピークの高さを超えるほどの強い流行となったものの、前シーズンとは異なり、その後急速に終息に向かったことから、２月から３月にかけてインフルエンザ検査薬の需要が大幅に減少しました。」
インフルエンザ流行が急速に終息し、2月から3月に検査薬需要が大幅に減少したことで、季節性と流行規模への依存リスクが実際の売上減少として表れている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「機器試薬システムの試薬の売上高が伸長していることを主因としてインフルエンザ検査薬の売上高が増加しているため、売上高及び営業利益が第１四半期会計期間及び第４四半期会計期間に集中する傾向は依然として変わりはないものの、その他感染症項目の検査薬の拡充に伴い、第２四半期会計期間及び第３四半期会計期間の売上高の底上げは着実に進んでおります。その結果、前々事業年度（第40期）まで営業損失を計上していた第２四半期会計期間及び第３四半期会計期間において、前事業年度（第41期）から営業利益を計上しております。」
第1・第4四半期への業績集中は継続している一方、その他感染症項目の拡充により第2・第3四半期の売上高が底上げされ、第40期まで営業損失だった両四半期で第41期から営業利益を計上したと記載している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「機器試薬システムの試薬の売上高が伸長していることを主因としてインフルエンザ検査薬の売上高が増加しているため、売上高及び営業利益が第１四半期会計期間及び第４四半期会計期間に集中する傾向は依然として変わりはないものの、その他感染症項目の検査薬の拡充に伴い、第２四半期会計期間及び第３四半期会計期間の売上高の底上げは着実に進んでおります。」
インフルエンザ検査薬への売上集中と第1・第4四半期への業績集中は継続している一方、その他感染症項目の拡充により第2・第3四半期の売上高の底上げが着実に進んでいると記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「このような傾向に対応するため、当社は、非季節性及び夏季流行性の感染症などその他感染症項目の検査薬の拡充に努め、インフルエンザ検査薬への依存度の軽減とともに季節変動の平準化を図っております。」
インフルエンザ検査薬が通期売上高の約50％を占め、第1・第4四半期に業績が集中する傾向は続く一方、その他感染症項目の拡充による依存度軽減・季節変動平準化を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「インフルエンザ検査薬は、平成28年12月期及び平成29年12月期において、売上高の約50％を占める主力製品であり、インフルエンザの流行時期は冬季であることから、売上高及び営業利益が、第１四半期会計期間（１～３月）及び第４四半期会計期間（10～12月）に集中する傾向にあります。」
売上高の約50％を占めるインフルエンザ検査薬への依存と、冬季・第1四半期および第4四半期への業績集中を引き続き記載している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「機器試薬システムの試薬の売上高が伸長していることを主因としてインフルエンザ検査薬の売上高が増加しているため、売上高及び営業利益が第１四半期会計期間及び第４四半期会計期間に集中する傾向は依然として変わりはないものの、その他感染症項目の検査薬の拡充に伴い、第２四半期会計期間及び第３四半期会計期間の売上高の底上げは着実に進んでおります。その結果、直近２事業年度では営業損失を計上していた第２四半期会計期間及び第３四半期会計期間において、当事業年度（第41期）は、僅かながらも営業利益を計上しております。」
インフルエンザ検査薬への集中と第1・第4四半期への業績集中は依然として変わらない一方、その他感染症項目の拡充により第2・第3四半期の売上高の底上げが着実に進み、従来営業損失だった両四半期で営業利益を計上したと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、インフルエンザ検査薬は、当社の売上高の約50％を占める主力製品であり、インフルエンザの流行時期は冬季であることから、売上高及び営業利益ともに、第１四半期（１～３月）及び第４四半期（10～12月）に集中する傾向があります。」
インフルエンザ検査薬への売上集中度約50％と、冬季および第1・第4四半期への業績集中を引き続きリスクとして記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、インフルエンザ検査薬は、当社の売上高の約50％を占める主力製品であり、インフルエンザの流行時期は冬季であることから、売上高及び営業利益ともに、第１四半期（１～３月）及び第４四半期（10～12月）に集中する傾向があります。」
インフルエンザ検査薬への売上集中度約50％と、冬季および第1・第4四半期への業績集中を引き続きリスクとして記載している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「インフルエンザ検査薬は、平成27年12月期及び平成28年12月期において、売上高の約50％を占める主力製品となっております。また、インフルエンザの流行時期は冬季であることから、売上高及び営業利益ともに、第１四半期（１～３月）及び第４四半期（10～12月）に集中する傾向があります。当社は、非季節性並びに夏季流行性の感染症検査項目を拡充することにより、当製品への依存度の軽減と同時に季節変動の平準化を図っております。」
インフルエンザ検査薬への約50％の売上集中と冬季・第1四半期および第4四半期への業績集中を再確認し、依存度軽減策も併記している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「なお、インフルエンザ検査薬は、当社の売上高の約50％を占める主力製品であり、インフルエンザの流行時期は冬季であることから、売上高及び営業利益ともに、第１四半期及び第４四半期に集中する傾向があります。」
インフルエンザ検査薬への売上集中度約50％と、冬季および第1・第4四半期への業績集中を引き続きリスクとして記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「インフルエンザ検査薬は、当社の売上高の約50％を占める主力製品であり、インフルエンザの流行時期は冬季であることから、売上高及び営業利益ともに、第１四半期及び第４四半期に集中する傾向があります。」
主力製品が売上高の約50％を占めることと、需要が冬季および第1・第4四半期に集中する季節性をリスク要因として記載している。