ウイルス変異・薬剤耐性菌・輸入感染症による新たな感染症流行
FY2017に初出。29回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-10-18。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。176社中104社が悪化側に。
- 2026-10-18顕在化note.com
「その後も患者の報告は増え続け、10月上旬の定点当たり報告数（1医療機関あたりの患者報告数）は前年同時期の数倍の水準に達しました。」
2026年のインフルエンザ感染拡大が、早期の流行入りに続く患者報告数の増加として具体化した。 - 2026-08-12悪化決算
「さらに、2025/2026シーズンは12月末に一旦収束に向かったものの、2026年２月に入ると、B型を中心に感染が再拡大し、２度目の警報が発令される程の流行となりました。」
インフルエンザについて、一旦収束後にB型を中心とする再拡大と二度目の警報発令を記載している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「インフルエンザの流行についても、2024/2025シーズンは2024年12月、2025/2026シーズンは2025年11月中旬に警報レベルに達するなど、流行の早期化や急拡大の傾向が見られております。さらに、2025/2026シーズンは12月末に一旦収束に向かったものの、2026年２月に入ると、B型を中心に感染が再拡大し、２度目の警報が発令される程の流行となりました。」
インフルエンザについて、2025年11月中旬の早期警報、急拡大、一旦収束後のB型中心の再拡大、2度目の警報発令を記載しており、感染症流行の実態がさらに具体化している。 - 2026-05-13悪化決算
「また、12月末に一旦収束に向かったものの、2026年２月に入ると、B型を中心に感染が再拡大し、２度目の警報が発令される程の流行となりました。」
インフルエンザについて、いったんの収束後にB型を中心とする再拡大と、2度目の警報発令に至る流行を記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「インフルエンザにつきましては、2025/2026シーズンの流行は、2024/2025シーズンより１ヶ月程度早い10月初旬から流行入り（過去20年間で２番目の早さ）し、さらに、11月中旬には警報レベルを超える異例の速さで感染拡大しました。マイコプラズマ肺炎についても、2024年の大流行の規模とはならなかったものの、２年連続の感染拡大となり、このほか、2025年１月から４月にかけ、ノロウイルスによる感染性胃腸炎が流行し患者数が過去10年で最多となるなど、各種感染症の急拡大が頻発しております。」
インフルエンザが過去20年間で2番目に早く流行入りし、警報レベルを超える感染拡大となったほか、マイコプラズマ肺炎の2年連続拡大、ノロウイルス患者数の過去10年最多を記載している。 - 2026-03-05顕在化株主総会
「インフルエンザにつきましては、2025/2026シーズンの流行は、2024/2025シーズンより１ヶ月程度早い10月初旬から流行入り（過去20年間で２番目の早さ）し、さらに、11月中旬には警報レベルを超える異例の速さで感染拡大しました。」
感染症流行リスクについて、インフルエンザの早期流行入りと警報レベルを超える急速な感染拡大が実績として記載されている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「このほか、2025年１月から４月にかけ、ノロウイルスによる感染性胃腸炎が流行し、患者数が過去10年で最多となるなど感染の急拡大が頻発しております。」
新たな感染症流行リスクについて、ノロウイルスによる感染性胃腸炎が2025年1月から4月に流行し、患者数が過去10年で最多となったという実際の感染拡大を記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「この大きな社会環境の変化に伴い、過去４年程の間に免疫獲得の機会を十分に持てなかった様々な既存の感染症は、反動的な急拡大を伴いながらコロナ禍前の状況に戻りつつあります。新型コロナウイルス感染症につきましても、足元では患者報告数は増加傾向が継続しており再拡大も懸念されるなど、感染症全般にわたり今後の動向を注視する必要があります。」
感染症流行リスクについて、第11波という個別の波の記載から、既存感染症のコロナ禍前回復と新型コロナウイルスの再拡大懸念を併記する形へ焦点が変化している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症につきましても、足元では第11波といわれる夏場の感染拡大が継続しており、感染症については、多岐にわたり今後の動向を注視する必要があります。」
前 filing の患者報告数の下げ止まりと再増加可能性への注視から、第11波といわれる夏場の感染拡大が継続しているという実際の流行状況の記載へ変化している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症につきましても、足元では患者報告数は下げ止まっておりますが、増加傾向に転じる可能性もあり、感染症全般にわたり今後の動向を注視する必要があります。」
前回までの患者報告数の増加継続や第10波到来の指摘から、足元では下げ止まり、今後増加に転じる可能性を注視するという表現に変化している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症につきましても、足元では患者報告数は増加傾向が継続し第10波到来の指摘もあるなど、感染症全般にわたり今後の動向を注視する必要があります。」
従来の第9波収束後の再拡大可能性への注視から、患者報告数の増加継続と第10波到来の指摘を明示する記述へ変化している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症につきましても、夏場の第９波は収束したものの、冬場に向けて再拡大の兆しが現れるのかどうかなど、感染症全般にわたり今後の動向を注視する必要があります。」
第9波の到来懸念から、第9波収束後の冬場の再拡大可能性を注視する記述へ焦点が移っている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症につきましても、定点把握の感染者数は緩やかな増加傾向が継続しており、第９波の到来が指摘されるなど、感染症全般にわたり今後の動向を注視する必要があります。」
5類移行後の正常化局面においても、新型コロナウイルス感染者数の緩やかな増加が続き、第9波の到来が指摘されている。感染症流行リスクについて、今後の動向を注視する必要があるとの記載に変化している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「現在主流のオミクロン変異株は、感染力は高いものの重症化リスクは低減しているといわれており、段階的な行動制限の緩和に伴い、社会経済活動は正常化に向かっております。さらに新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが５類へ移行されたことにより、新型コロナウイルス感染症と共生する社会へと大きくかじが切られました。」
オミクロン変異株の重症化リスク低減、行動制限緩和および5類移行を背景に、新型コロナウイルス感染症の流行リスクを社会経済活動との共生・正常化の局面で捉える記述へ移っている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当事業年度におきまして、新型コロナウイルス感染症は、感染力が高いオミクロン変異株により大きな感染拡大を繰り返したものの、重症化リスクの低減を背景に行動制限が緩和され、社会経済活動は正常化に向かいました。さらに、今春予定されている感染症法上の分類５類への移行により、新型コロナウイルス感染症と共生する社会へと大きくかじが切られることとなり、新たな変異株による感染再拡大の可能性は指摘されているものの、社会経済活動は一層正常化に向かうことが期待されます。」
オミクロン変異株による再拡大を継続的なリスクとしつつ、重症化リスク低下、行動制限緩和、5類移行を背景に、感染拡大防止と社会経済活動の正常化・共生を両立する局面へ記述を移している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「オミクロン変異株は、それまでの変異株より感染力は高いものの重症化リスクは低下しているといわれており、このような変異株による感染再拡大に対応するため、正常な社会経済活動の維持を優先しながら感染拡大防止との両立を目指す試行錯誤が続いております。」
第7波による感染再拡大を引き続き記載する一方、オミクロン変異株について感染力は高いものの重症化リスクは低下しているとの整理を加え、リスク対応の焦点を社会経済活動との両立・共生へ移している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「現下の第７波は、より感染力が高いとされるオミクロン変異株(BA.5)によって第６波を大きく超え、かつてない規模の感染拡大となっております。」
第6波を大きく超えるBA.5による第7波が、かつてない規模の感染拡大となっていると記載し、新型コロナウイルス感染症の流行リスクがさらに拡大した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当事業年度におきましては、それらの影響から徐々に脱しつつあるものの、新型コロナウイルス感染症は変異株による再拡大を繰り返し、その影響は継続しております。今後の既存の感染症全般の検査需要の見通しにつきましては、オミクロン変異株による第６波が収束したのち、ワクチン接種や治療薬が普及していくなかで、新型コロナウイルス感染症は終息への兆しが見えるのかどうか、注視を要する状況にあります。」
第5波後の収束期待から、変異株による再拡大とオミクロン変異株による第6波の収束を注視する段階へ移り、感染症流行と需要回復の不確実性が続いている。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「夏場の第５波は、感染力が強い変異株により過去最大の波となりましたが、ワクチン接種が幅広い年代へ普及するなか、急速に収束に向かい、社会経済活動の正常化が段階的に進むことが期待される状況となっております。しかしながら、冬場にかけて第６波の到来が懸念されるなど、依然として先行きは不透明な状況で推移しております。」
第5波の過去最大規模と急速な収束、ワクチン普及による正常化期待を示す一方、第6波への懸念へと感染症流行リスクの焦点が移っている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「冬場の第３波、春の第４波に続く第５波は、感染力が強いとされる変異株により大都市圏を中心として感染者数が増加しており」
新たな感染症流行リスクについて、第5波と変異株による感染者数増加が実際の事業環境として明示されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「冬場の第３波に続き、春先からの第４波は、感染力が強いとされる変異株により大都市圏を中心として急激に感染が拡大しており、全国的に感染拡大が波及することが懸念されるなど先行きは極めて不透明な状況で推移しました。」
従来の新たな感染症流行に関する認識に加え、感染力が強いとされる変異株による第4波の急拡大が実際の事業環境として記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「緊急事態宣言の解除後は社会経済活動の段階的な再開とともに外来患者数は回復傾向にありますが、新型コロナウイルス感染症の再拡大が懸念されるなか、依然として検査薬の需要回復のスピードは読みにくい状況となっております。」
外来患者数は回復傾向にある一方、新型コロナウイルス感染症の再拡大懸念があり、検査薬需要の回復速度を見通せないとの認識を引き続き示している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「５月末に緊急事態宣言が解除され、社会経済活動の段階的な再開とともに外来患者数は回復傾向にありますが、人の往来の増加に伴い新型コロナウイルスの感染者の報告数も増加してきており、流行の第２、第３波が懸念されるなか、検査薬の需要回復のスピードは非常に読みにくい状況となっております。」
社会経済活動の再開に伴う新型コロナウイルス感染者報告数の増加と、流行の第2・第3波への懸念を新たに記載し、感染症流行リスクの不確実性が拡大している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「体外診断用医薬品業界におきましては、インフルエンザウイルスやノロウイルス、また現在猛威を振るう新型コロナウイルスなどによる感染症の集団発生への対応を背景に」
従来予想される新たな感染症流行として扱われていた感染症リスクについて、現在猛威を振るう新型コロナウイルス感染症が実際の事業環境として明示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、有効な抗菌薬が効かなくなる薬剤耐性菌への対策が国際的な課題となっており、国内においても2016年に抗菌薬の使用削減に向けた薬剤耐性対策アクションプランが提言され、医療の効率化とともに投薬の選択の指標となる薬剤耐性菌の検出など、検査の役割はさらに高まっております。」
薬剤耐性菌対策が国際的な課題であり、国内アクションプランを背景に薬剤耐性菌検出など検査の役割が高まっているとの認識を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、有効な抗菌薬が効かなくなる薬剤耐性菌への対策が国際的な課題となっており、国内においても2016年に抗菌薬の使用削減に向けた薬剤耐性対策アクションプランが提言され、医療の効率化とともに投薬の選択の指標となる薬剤耐性菌の検出など、検査の役割はさらに高まっております。」
薬剤耐性菌対策が国際的な課題であり、国内アクションプランを背景に、投薬選択の指標となる薬剤耐性菌検出など検査の役割が高まっているとの認識を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、有効な抗菌薬が効かなくなる薬剤耐性菌への対策が国際的な課題となっており、国内においても平成28年に抗菌薬の使用削減への薬剤耐性対策アクションプランが提言され、医療の効率化とともに投薬の選択の指標となる薬剤耐性菌の検出など、検査の役割はさらに高まっております。」
薬剤耐性菌対策が国際的な課題であり、国内アクションプランを背景に、投薬選択の指標となる薬剤耐性菌検出など検査の役割が高まっているとの認識を引き続き記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「また、有効な抗菌薬が効かなくなる薬剤耐性菌への対策が国際的な課題となっており、国内においても平成28年に抗菌薬の使用削減への薬剤耐性対策アクションプランが提言され、医療の効率化とともに投薬の選択の指標となる薬剤耐性菌の検出など、検査の役割はさらに高まっております。」
薬剤耐性菌を新たな感染症流行の要因として予測する従来の記載から、国際的な対策課題および国内アクションプランを背景とする検査ニーズ・検査役割の高まりへと記載の焦点が広がっている。 - FY2017初出有価証券報告書
「動物に感染したインフルエンザウイルスがヒトに感染するなどのウイルスの変異や抗生剤に耐性を有する細菌の出現、海外で感染した感染症が国内に持ち込まれる輸入感染症の発生など、今後も新たな感染症の流行が予想されます。」
ウイルス変異、薬剤耐性菌、輸入感染症による新たな感染症流行を、今後の事業環境に関するリスク・前提として新たに明示している。