大塚ホールディングス（4578）・リスク対処
デジタライゼーションの遅れによる競争力低下リスク
FY2020に初出。4回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2025。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
情報システム障害・DX推進に伴う事業停滞リスク20社が書いているテーマ・逆風20社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「2025年７月には、横断的な人財育成プラットフォームである「大塚デジタルアカデミー（Otsuka Digital Academy）」を開学し、デジタル化を担うリーダー人財の育成及び全社員のデジタルリテラシー向上に向けた取り組みを体系的に推進しています。」
デジタライゼーションの遅れによる競争力低下リスクへの対応として、デジタル人財育成プラットフォームを開設した。 - FY2023対処有価証券報告書
「研究部門・生産部門から患者さん向けのスマートフォンアプリケーションまで、様々な場面で実証実験や実務適用を行っております。」
DX遅延リスクに対し、研究・生産・患者向けアプリでの実証実験、AI・機械学習・IoT研修、好事例共有を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「研究分野・生産分野から患者様向けのスマートフォンアプリケーションまで、様々な場面で実証実験や実務適用を行っております。」
デジタライゼーションの遅れに対し、研究・生産・患者向けアプリでの実証実験、AI・機械学習・IoTに関する教育と事例共有を対応策として記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループとしてのデジタライゼーションに対する取組方針や、その支援施策が適切になされない場合、当社グループの各事業会社においてデジタル化の遅れが発生し、競争の優位性の確保やシェアの拡大ができなくなり、当社グループの業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
デジタル化の遅れを競争優位・シェア・業績に影響する重要リスクとして初めて独立して記載している。