サプライチェーンの不安定化リスク
FY2020に初出。9回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載は2026-04-28。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中66社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに23社。
- 2026-04-28対処決算
「在庫確保や代替調達により、現時点でグループ全体の業績への影響は限定的です。」
輸送遅延・原材料コスト上昇への対応として、在庫確保と代替調達を示している。 - FY2025対処有価証券報告書
「2025年は対象となるサプライヤーのうち約８割に本施策へご協力、ご参加いただき、同意取得及び拠点情報の登録が進みました。さらに、2025年には、本プラットフォームを活用した災害時のサプライヤー状況確認アンケートを実際のインシデント発生時に実施しました。その結果、アンケート回答率は100%となりました。」
調達情報一元管理プラットフォームについて、対象サプライヤーの約8割が参加し、実際のインシデント時のアンケート回答率100％を確認した。 - FY2024対処有価証券報告書
「高品質な製品をお届けするための強固な安定調達体制の構築を目的としたグループ横断のワーキンググループを結成し、従来個社ごとに管理していた調達情報を一括管理するためのプラットフォームを構築しました。」
サプライチェーン不安定化リスクへの対応として、調達情報を一括管理するプラットフォームを構築し、2024年には国内直接材サプライヤー約280社が説明会に参加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「地政学的なリスクの高まり等に起因して、当社グループのサプライチェーンが不安定になるリスクが高まる中、グループとしての影響調査や戦略の立案・実行が遅れた場合、事業の継続に影響を与える可能性があります。」
地政学的リスクを背景とするサプライチェーン不安定化リスクを継続し、調達先分散、代替原料、適正在庫、生産拠点複数化で対応している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「国際輸送を含むサプライチェーンが一部混乱しているものの、代替原料への変更や輸送ルートの変更等の対応をしており、事業及び業績への影響は限定的です。」
国際輸送を含むサプライチェーンの一部混乱が続く一方、代替原料・輸送ルート変更による対応を継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「国際輸送を含むサプライチェーンが一部混乱しているものの、代替原料への変更や輸送ルートの変更等対応しており、事業及び業績への影響は限定的です。」
ウクライナ・ロシア情勢等を背景に国際輸送を含むサプライチェーンの一部混乱が継続して発生した。代替原料への変更や輸送ルート変更で対応している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「国際輸送を含むサプライチェーンが一部混乱しているものの、代替原料への変更や輸送ルートの変更等対応しており、事業及び業績への影響は限定的です。」
ウクライナ・ロシア情勢等を背景に、国際輸送を含むサプライチェーンの一部混乱が実際に発生した。代替原料への変更や輸送ルート変更で対応している。 - FY2021対処有価証券報告書
「原則として複数社購買等による調達先の分散化、代替原料の確保、適正在庫の確保及び生産拠点の複数化等を実施することで、グループ全体で事業継続に取り組む体制を構築しております。」
サプライチェーン不安定化リスクに対し、調達先分散、代替原料、在庫、生産拠点複数化を対応策として具体化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大による世界経済の停滞や地政学的なリスクの高まり等に起因して、当社グループのサプライチェーンが不安定になるリスクが高まる中、グループとしての影響調査や戦略の立案・実行が遅れた場合、事業の継続に影響を与え、当社グループの業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染拡大や地政学的リスクを背景とするサプライチェーン不安定化を、重要リスクとして新たに記載している。