事業環境変化と事業計画見直しによる減損リスク
FY2016-Q3に初出。35回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2016。直近の記載は2026-07-31。
大塚ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- 2026-07-31悪化決算
「減損損失 531 4,052 3,521 662.5%」
減損損失が前年同期の531百万円から4,052百万円へ増加している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 531 4,052 3,521 662.5%」
当中間連結会計期間の減損損失は4,052百万円となり、前年同期の531百万円から662.5％増加した。前年度の大規模減損からは水準が低いものの、減損損失が再び増加している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度に認識した減損損失は26,426百万円であります。」
減損損失は前期の126,040百万円から26,426百万円へ79.0％減少した。デイヤフーズ社等で減損は発生したものの、前期のAVP-786等による大規模減損からは低下している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、開示すべき重要な減損損失はありません。」
前年同期にAVP-786を中心とする104,076百万円の減損損失を計上したのに対し、当中間連結会計期間には開示すべき重要な減損損失がないと記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度に認識した医療関連事業における減損損失119,682百万円は、有形固定資産に係る減損損失3,569百万円、無形資産に係る減損損失116,112百万円であり、主にAVP-786の減損損失102,839百万円とデジタルメディスン関連資産の減損損失11,119百万円であります。」
AVP-786の開発中止に加え、「エビリファイ マイサイト」の米国販売終了の意思決定等に伴うデジタルメディスン関連資産の減損が発生した。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、減損損失を104,076百万円（うち、医療関連事業103,886百万円）計上しております。医療関連事業の減損損失は、主にAVP-786の減損損失103,293百万円であります。」
AVP-786のフェーズ3試験結果を受けて開発中止を決定し、仕掛研究開発の帳簿価額を回収可能価額ゼロまで減額した。減損損失は前年同期の28,929百万円から104,076百万円へ増加した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「減損損失は125百万円（前年同四半期比40.8%減）となりました。」
減損損失は前年同四半期の211百万円から125百万円へ40.8％減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「減損損失は172,419百万円（前期比315.3%増）となりました。」
減損損失は前期の41,521百万円から172,419百万円へ大幅に増加した。AVP-786、住友ファーマ株式会社との提携品、デイヤフーズ社等で減損が発生した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、減損損失を57,172百万円（うち、医療関連事業30,201百万円、ニュートラシューティカルズ関連事業23,459百万円、当第３四半期連結会計期間28,242百万円）計上しております。」
減損損失が前年同四半期累計の30,697百万円から57,172百万円へ増加した。住友ファーマ株式会社との提携品で23,106百万円、デイヤフーズ社で22,229百万円の減損を計上している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「ニュートラシューティカルズ関連事業においては、主に、北米でプラントベース食品を開発、製造販売するデイヤフーズ社において、北米の乳代替チーズ市場の競合環境激化等の影響により収益性が低下したため、デイヤフーズ社に係る資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失21,706百万円（うち、のれん12,194百万円、商標権及び販売権等2,377百万円、その他の無形資産7,134百万円）を計上しております。」
デイヤフーズ社の競争激化による収益性低下を受け、21,706百万円の減損損失を計上した。事業環境変化・事業計画見直しによる減損リスクが再び顕在化している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において開示すべき重要な減損損失はありません。」
前第1四半期にバダデュスタットに係る23,584百万円の減損損失を計上したのに対し、当第1四半期には開示すべき重要な減損損失がないと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度に認識した医療関連事業における減損損失38,287百万円は、…腎性貧血の適応症で開発中であったバダデュスタットに係る減損損失であります。」
減損損失は全体で41,521百万円となり、FDAからComplete Response Letterを受領したバダデュスタットについて、仕掛研究開発等の帳簿価額をゼロまで減額した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「医療機器事業において優先プロジェクトに事業を集中することにした結果、当第３四半期連結会計期間に医療機器事業の一部の有形固定資産及び無形資産（主に商標権及び販売権等）の減損損失を計上し、当第３四半期連結累計期間で減損損失として合計30,697百万円を計上した影響です。」
医療機器事業の優先プロジェクトへの集中に伴う資産減損が新たに発生し、第3四半期累計の減損損失は30,697百万円となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、バダデュスタット等に係る減損損失24,356百万円を計上しましたが」
第2四半期累計で減損損失24,356百万円を計上し、そのうちバダデュスタットについて23,584百万円の減損を計上した。前四半期に続き、事業計画・承認見込みに関する減損が顕在化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「医療関連事業においては、主に、透析期及び透析前の腎性貧血の適応症で米国食品医薬品局（以下「FDA」）に申請中のバダデュスタットについて、FDAより今回の申請データでは承認できないとする旨の審査完了報告通知（Complete Response Letter）を受理したことを受け、無形資産に計上されている仕掛研究開発、及びその他関連する資産の帳簿価額をゼロとし、減損損失として23,584百万円を計上しております。」
バダデュスタットについてFDAからComplete Response Letterを受領し、仕掛研究開発等の帳簿価額をゼロとして23,584百万円の減損損失を計上した。事業計画・収益性見直しに伴う減損リスクが再び顕在化している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度に認識した医療関連事業における減損損失5,376百万円は、有形固定資産に係る減損損失555百万円、無形資産に係る減損損失3,999百万円及び売却目的資産に係る減損損失821百万円であります。」
通期の減損損失は前期の26,110百万円から6,479百万円へ75.2％減少した。一方、一部の仕掛研究開発の遅延に伴う成功確率見直し等による減損は発生している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「重要な資産の減損はありません。」
当第3四半期連結累計期間に重要な資産の減損はなく、前年同四半期に発生したグアデシタビン及びバダデュスタットに係る大規模な減損は再発していない。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失は49百万円（前年同四半期比86.9%減）となりました。」
第2四半期累計の減損損失は309百万円となり、前年同四半期累計の49百万円から260百万円増加、525.7％増となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 － 51 51 －」
当第1四半期に減損損失51百万円を計上し、前年同四半期の減損損失ゼロから新たな減損損失が発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度に認識した医療関連事業における減損損失25,972百万円は、…無形資産に係る減損損失25,153百万円であります。」
減損損失は前期の13,476百万円から26,110百万円へ増加した。グアデシタビンの開発中止に伴う10,644百万円、バダデュスタットの事業計画再評価に伴う14,050百万円の無形資産減損を計上した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、減損損失を25,102百万円（当第３四半期連結会計期間 25,052百万円）計上しております。」
減損損失が前年同四半期累計の400百万円から25,102百万円へ大幅に増加した。グアデシタビンの開発中止に伴う10,723百万円、バダデュスタットの事業計画再評価に伴う14,050百万円の無形資産減損を計上している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「減損損失は49百万円（前年同四半期比86.9%減）となりました。」
第2四半期累計の減損損失は前年同四半期の377百万円から49百万円へ減少し、減損リスクの顕在化水準が低下した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 66 － △66 △100.0%」
第1四半期の減損損失はなく、前年同四半期の66百万円から100％減少した。 - FY2019対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における減損損失は、13,476百万円（同61.2%減）でした。」
減損損失は前期の34,742百万円から13,476百万円へ61.2％減少した。一方、医療関連事業を中心に当期も減損損失は発生している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において開示すべき重要な減損損失はありません。」
重要な減損損失はなく、当第3四半期連結累計期間の減損損失は400百万円で、前年同四半期比98.4％減となった。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間における減損損失は、377百万円（同96.7%減）でした。」
当第2四半期累計の減損損失は377百万円で、前年同四半期の11,467百万円から96.7％減少した。また、重要な減損損失はないと記載している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 419 66 △352 △84.1%」
第1四半期の減損損失は66百万円で、前年同四半期の419百万円から84.1％減少した。減損リスクが当四半期には前期同四半期より低い水準で現れている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当連結会計年度に認識した医療関連事業における減損損失33,884百万円は、有形固定資産に係る減損損失850百万円、及び無形資産に係る減損損失33,034百万円であります。」
医療関連事業の減損損失は前期の26,812百万円から33,884百万円へ増加した。ONZETRA Xsail、センタナファジン及びグアデシタビンについて、ライセンス契約終了または当初想定した収益性が見込めなくなったことによる無形資産減損が発生している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の「研究開発費」には、当初想定していた収益性が見込めなくなったこと等による減損損失が22,515百万円（当第３四半期連結会計期間13,742百万円）含まれております。」
センタナファジン及びグアデシタビンについて、収益性見込みの低下により、それぞれ8,444百万円、12,845百万円の無形資産減損を計上した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の「研究開発費」には、当初想定していた収益性が見込めなくなったこと等による減損損失が8,772百万円（当第２四半期連結会計期間8,372百万円）含まれております。」
開発中のセンタナファジンについて、当初想定した収益性が見込めなくなったことによる減損損失8,772百万円が実際に計上された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度に認識した医療関連事業における減損損失26,812百万円は、有形固定資産に係る減損損失37百万円、のれんに係る減損損失1,459百万円、及び無形資産に係る減損損失25,315百万円であります。」
減損損失は前期の32,133百万円から28,847百万円へ減少した一方、ONZETRA Xsailの収益性低下により23,104百万円の無形資産減損を計上し、事業計画・収益性見直しに伴うリスクが継続して顕在化している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の「販売費及び一般管理費」には、当初想定していた収益性が見込めなくなったこと等による減損損失が25,031百万円（当第３四半期連結会計期間 1,755百万円）含まれております。当第３四半期連結累計期間の減損損失の主な内容は、医療関連事業における急性片頭痛の治療薬「ONZETRA Xsail」（一般名：スマトリプタン）について、当初想定していた収益性が見込めなくなったことにより、無形資産の減損損失23,047百万円を計上したものです。」
事業計画・収益性見直しに伴う減損損失が第3四半期累計で25,031百万円となり、ONZETRA Xsailに係る23,047百万円の減損を主因としてリスクが継続・拡大している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の「販売費及び一般管理費」には、当初想定していた収益性が見込めなくなったこと等による減損損失が23,276百万円（当第２四半期連結会計期間 23,276百万円）含まれております。減損損失の主な内容は、医療関連事業における急性片頭痛の治療薬「ONZETRA Xsail」（一般名：スマトリプタン）について、当初想定していた収益性が見込めなくなったことによるものです。」
ONZETRA Xsailの収益性見込み低下を主因として、23,276百万円の減損損失を追加計上しており、事業計画・収益性見直しに伴う減損リスクが継続して顕在化している。 - FY2016悪化有価証券報告書
「当連結会計年度に認識した減損損失は32,133百万円であります。」
減損損失が通期で32,133百万円に拡大し、医療関連21,051百万円、ニュートラシューティカルズ関連5,986百万円、消費者関連4,638百万円等を計上している。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「有形固定資産、のれん及びその他無形固定資産について、各事業セグメントでの事業環境が変化したことに伴い、一部の連結子会社の事業計画の見直しを行ったこと等により、当初想定していた収益が見込めなくなり、減損損失として特別損失に7,017百万円計上しております。」
事業環境の変化と事業計画の見直しにより、7,017百万円の減損損失が実際に計上された。