フリー・キャッシュ・フロー増大とROE重視による株主利益最大化
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-17。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは事業の持続的成長を図る観点より、売上高及び営業利益の成長性を重視しております。また、資本の効率化による株主利益の最大化を目指し、自己資本利益率（ＲＯＥ）も重視しております。」
売上高6,292百万円、営業利益629百万円、ROE12.2％となり、前年度の営業損失及びROEマイナスから業績指標が改善した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「しかしながら、当連結会計年度は大幅な赤字を計上するに至りました。」
売上高・営業利益の成長性及びROEを重視する方針に対し、当期は親会社株主に帰属する当期純損失3,611百万円、ROEマイナス48.9％となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは事業の持続的成長を図る観点より、売上高及び営業利益の成長性を重視しております。また、資本の効率化による株主利益の最大化を目指し、自己資本利益率（ＲＯＥ）も重視しております。」
売上高・営業利益の成長性、資本効率、株主利益及びROEを重視する評価軸を再確認している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「なお、当事業年度の上記指標の目標と実績については、連結売上高は、22,000百万円の目標に対し11,299百万円、連結営業利益は、4,500百万円の目標に対し4,947百万円損失、ＲＯＥは、13.0％の目標に対し△53.9％の実績となっております。」
売上高・営業利益・ROEを重視する方針に対し、当年度は売上高が目標を下回り、営業損失4,947百万円、ROEマイナス53.9％となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2019年５月14日開催の取締役会決議に基づき、自己株式256,600株の取得を行いました。この結果、当第３四半期連結累計期間において自己株式が539,828千円増加し、当第３四半期連結会計期間末において自己株式が539,854千円となっております。」
資本効率向上及び株主還元強化を目的とする自己株式取得について、256,600株の取得実績と期末残高を再確認している。新たな取得決議は記載されていない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2019年５月14日開催の取締役会決議に基づき、自己株式256,600株の取得を行いました。」
資本効率向上及び株主還元強化を目的とする自己株式取得方針が、256,600株の取得として実行された。財務活動では自己株式取得による支出540,368千円も計上されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2019年５月14日開催の取締役会決議に基づき、自己株式131,700株の取得を行いました。」
資本効率向上・株主還元強化を目的とする自己株式取得方針が、2019年５月14日開催の取締役会決議に基づく131,700株の取得として実行された。 - FY2019前進有価証券報告書
「資本効率の向上を通じて株主還元の強化を図るとともに、機動的な資本政策の遂行を可能とするため、自己株式を取得するものであります。」
2019年５月14日、自己株式を最大430,000株、取得価額総額820,000千円を上限として市場買付することを決議した。資本効率向上・株主還元強化を具体的な自己株式取得に進めている。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、資本の効率化による株主利益の最大化を目指し、フリー・キャッシュ・フローの増大、自己資本利益率（ＲＯＥ）も重視しております。」
売上高・営業利益の成長性に加え、資本効率、フリー・キャッシュ・フロー、ROEを重視する経営上の評価軸が初めて独立して明示された。