チャレンジスピリットを持つ人材の育成とダイバーシティ
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。38社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに107社。
- FY2026前進有価証券報告書
「全社の女性比率は41.7%であり、特に研究部門で44.8%、開発部門59.1%と高く、現在の全社女性管理職比率16.9%は今後上昇していくことが期待されます。また、男性の育休取得率は93.5%と近年高い水準で推移しており、女性の育休からの復帰率100%は毎年継続しております。また、2026年2月に第3期生がJCRアカデミーの受講を開始しました。」
人的資本の実績を更新し、女性管理職比率16.9%、男性育休取得率93.5%、女性育休復帰率100%を開示した。JCRアカデミーは第3期生の受講開始へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「全社の女性比率は42.4%であり、特に研究部門で49.0%、生産部門41.8%、開発部門52.2%と高く、現在の全社女性管理職比率16.7%は今後上昇していくことが期待されます。また、男性の育休取得率は62.5%と近年高い水準で推移しており、女性の育休からの復帰率100%は毎年継続しております。」「2025年3月に第2期生がJCRアカデミーを修了いたしました。」
人的資本施策について、JCRアカデミー第2期生の修了、女性比率・女性管理職比率、男性育休取得率、女性育休復帰率などの実績を更新した。 - FY2024前進有価証券報告書
「研究開発の進捗やグローバル展開、および生産能力の増強のため、社員数は増加を続け、2024年3月末時点で934名となりました(前年同期比55名の増加)。グローバル化という第二の創業期を牽引する次世代リーダーを育成するため、「人材管理」「貢献度の評価」「貢献度に応じた処遇」「人材開発」を軸とした人材戦略を構築中であります。」
社員数は934名へ増加し、次世代リーダー育成に向けた人材戦略を構築中とした。JCRアカデミーでは第二期生が学習を開始し、女性管理職比率14.5%、男性育児休業取得率80%も開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社では、社員のスキルアップが会社の成長へつながるという観点から社員研修に注力しており、次世代リーダーを育成するための新たな取り組みとして、2022年に「JCRアカデミー」を設立いたしました。」
次世代リーダー育成の具体策としてJCRアカデミーを2022年に設立した。社員数は879名となり、管理職女性比率12.5%、男性育児休業取得率66.7%、男女賃金差異などの人的資本指標も開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度末において当社グループの社員数は810名に達し、前中期経営計画初年度である2015年度に比して約300名増加いたしました。」
社員数は810名となり、2015年度比で約300名増加した。業務プロセスの電子化、組織構造改革、多様性に富む人材確保と次世代人材育成を進める方針を示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社では、「チームJCR」の企業文化の維持発展には顔の見える範囲に規模を抑えることが重要と考えております。2020年度末において当社グループの社員数は732名に達し、前中期経営計画初年度である2015年度に比して約200名増加いたしました。」
グローバル化と設備・研究開発の拡大に対応し、業務プロセスの電子化、組織構造改革および人財育成を進める方針を具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社では、急激な業容拡大期にあっても一定規模の人員で業務を行えるよう、付加価値の高い業務への注力や必要な組織構造改革を進めてまいります。また、今後の発展を支える「チームJCR」一人ひとりの更なる成長のための人財育成を進めてまいります。」
グローバル活動の本格化に対応し、企業文化を維持しながら付加価値業務への集中、組織構造改革、人財育成を進める方針を具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このようなイノベーションが生まれ続ける職場環境、企業風土、そして人材こそが、当社の最大の強みであり、成長の源泉だと考えております。今後もチャレンジスピリット溢れる社員が最大限に能力を発揮できるように、様々な改革にも積極的に取り組んでまいります。」
イノベーションを生む人材・企業風土を成長源泉と位置づけ、社員が能力を発揮できる改革を継続するとした。 - FY2018再定義有価証券報告書
「その実現にはイノベーションを牽引する人材の育成が不可欠となります。最適な人材獲得・育成・配置を進めるとともに、チャレンジスピリット溢れる社員が最大限に能力を発揮できるように働き方改革の推進にも積極的に取り組んでまいります。」
人材育成・ダイバーシティの文脈を、イノベーションを牽引する人材の獲得・配置と働き方改革を含む内容へ広げた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「患者様はもちろんのこと、当社社員を含むすべてのステークホルダーに愛され信頼される企業であり続けるため、創業時からの自由な社風を大切にし、コンプライアンスとコーポレートガバナンスのさらなる強化と企業活動の透明化、ワークライフバランスおよびダイバーシティの推進に今後も積極的に取り組み、持続的な発展を目指してまいります。」
人材・ダイバーシティに関する方針を、ワークライフバランスの推進を含む形で再確認した。 - FY2016初出有価証券報告書
「その実現には、チャレンジスピリット溢れる優秀な人材の育成をはじめとする経営基盤の継続的な強化が不可欠です。」
グローバルな研究開発型企業の実現に向け、人材育成と経営基盤の継続的強化を重視している。