生産性の向上と製造原価の低減
FY2016に初出。29回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-07-30。
栄研化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「売上原価は25,723百万円、売上原価率は61.4％となり、前連結会計年度に比べ2.1ポイント上昇いたしました。」
売上原価率が61.4％へ前期比2.1ポイント上昇し、営業利益も前年同期比2.7％減となった。売上構成の変化や海外市場の変動が利益面に影響したと記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上原価は24,027百万円、売上原価率は59.3％となり、前連結会計年度に比べ1.0ポイント上昇いたしました。」
売上原価率が59.3％へ1.0ポイント上昇し、営業利益は2,999百万円、前年同期比11.2％減となった。原材料費・物流費等の上昇への対応として、生産効率化や製品ポートフォリオ再構築が示された。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面では、新型コロナウイルス検出試薬及び海外向け便潜血検査用試薬の減少など売上構成の変化により、営業利益は1,566百万円（同27.1％減）、経常利益は1,698百万円（同23.7％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は1,309百万円（同19.1％減）となりました。」
新型コロナウイルス検出試薬及び海外向け便潜血検査用試薬の減少など売上構成の変化により、営業利益等が前年同期比で減少した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、高利益品目である新型コロナウイルス検出試薬の売上及びLAMP法の特許料収入の減少により、営業利益は3,417百万円（同51.2％減）、経常利益は3,497百万円（同50.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,571百万円（同52.0％減）となりました。」
高利益品目である新型コロナウイルス検出試薬とLAMP法特許料収入の減少により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で大幅に減少した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、高利益品目である新型コロナウイルス検出試薬の売上及びLAMP法の特許料収入の減少により、営業利益は1,052百万円（同62.4％減）、経常利益は1,087百万円（同61.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は770百万円（同64.5％減）となりました。」
高利益品目である新型コロナウイルス検出試薬とLAMP法特許料収入の減少により、営業利益などが大幅に減少した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上原価は22,765百万円、売上原価率は52.6％となり、前連結会計年度に比べ0.4ポイント上昇いたしました。販売費及び一般管理費については前連結会計年度に比べ864百万円増加し、13,049百万円となりました。」
売上原価率が前期比0.4ポイント上昇し、販売費及び一般管理費も864百万円増加した。営業利益は前年同期比11.1％減となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上原価は22,431百万円、売上原価率は52.2％となり、前連結会計年度に比べ0.1ポイント上昇いたしました。」
売上原価率は52.2％となり、前期比0.1ポイント上昇した。一方、売上高営業利益率は19.5％へ2.4ポイント上昇している。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上構成の変化により、売上原価は20,137百万円、売上原価率は52.1％となり、前連結会計年度に比べ3.6ポイント低下いたしました。」
売上構成の変化により売上原価率が52.1％へ前期比3.6ポイント低下した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、販売費等の経費の抑制に努めたものの、減収に伴う利益の減少により、営業利益は2,724百万円（同10.5％減）、経常利益は2,794百万円（同9.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,151百万円（同8.2％減）となりました。」
経費抑制を継続したものの、減収に伴い営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「売上構成の変化により、売上原価は20,355百万円、売上原価率は55.6％となり、前連結会計年度に比べ0.5ポイント低下いたしました。」
売上原価率が55.6％となり、前期比0.5ポイント低下した。一方、研究開発費を中心に販売費及び一般管理費は増加した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、増収による利益の増加や販売費及び一般管理費の抑制により、営業利益は3,043百万円（同19.6％増）、経常利益は3,101百万円（同19.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,344百万円（同19.0％増）となりました。」
増収と販売費及び一般管理費の抑制により、営業利益等が前年同期比で増加した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、増収による利益の増加や販売費及び一般管理費の抑制により、営業利益は1,490百万円（同15.0％増）、経常利益は1,514百万円（同14.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,131百万円（同14.7％増）となりました。」
増収と販売費及び一般管理費の抑制により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上構成の変化による売上原価率の改善により、売上原価は20,069百万円、売上原価率は56.1％となり、前連結会計年度に比べ1.9ポイント低下いたしました。販売費及び一般管理費については、経費の効率的な使用に努め、前連結会計年度に比べ140百万円減少し、11,080百万円となりました。」
売上構成の変化により売上原価率が56.1％へ1.9ポイント低下し、販管費も140百万円減少した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、販管費が増加したものの売上構成の変化により売上原価率が低減したことで、営業利益は42億78百万円（同22.1％増）、経常利益は43億40百万円（同21.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は32億31百万円（同27.4％増）となりました。」
売上構成の変化により売上原価率が低減し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、販管費が増加したものの売上構成の変化により売上原価率が低減したことで、営業利益は25億44百万円（同14.8％増）、経常利益は26億１百万円（同15.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は19億69百万円（同20.6％増）となりました。」
売上構成の変化により売上原価率が低減し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、販管費が増加したものの売上構成の変化により売上原価率が低減したことで、営業利益は12億96百万円（同16.7％増）、経常利益は13億26百万円（同17.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億86百万円（同20.1％増）となりました。」
売上構成の変化により売上原価率が低減し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「製造設備投資による償却費の増加により、売上原価は202億90百万円、売上原価率は58.0％となり、前連結会計年度に比べ0.6ポイント上昇いたしました。販売費及び一般管理費については、経費の効率的な使用に努めましたが、小型全自動遺伝子検査装置の開発が概ね完了したことに伴い、研究開発費約７億円を計上して研究開発費が増加したことにより、前連結会計年度に比べ10億33百万円増加し、112億20百万円となりました。」
設備投資に伴う減価償却費とSimprova関連の研究開発費増加により、売上原価率が0.6ポイント上昇し、営業利益も前年同期比12.5％減となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、第２四半期に予定していた小型全自動遺伝子検査装置の開発費の計上が第４四半期にズレ込んだことや経費の効率的な使用に努めたことにより、営業利益は35億４百万円（同3.6％増）、経常利益は35億68百万円（同3.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は25億36百万円（同2.5％増）となりました。」
経費の効率的な使用と開発費計上の期ずれを要因として、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。製造原価率の改善についての記載はない。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、第２四半期に予定していた小型全自動遺伝子検査装置の開発費の計上が第４四半期にズレ込んだものの、自社製品の製造原価率上昇や製品の売上構成の変化により売上原価率が上昇したことに加え、その他の試験研究費を中心に販売費及び一般管理費が増加したことにより、営業利益は22億15百万円（同4.7％減）、経常利益は22億55百万円（同3.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は16億33百万円（同4.7％減）となりました。」
自社製品の製造原価率と売上原価率が上昇し、研究費を中心に販売費及び一般管理費も増加した結果、営業利益などが前年同期比で減少した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、経費全般の効率的な使用に努めたことにより、営業利益は11億11百万円（同4.7％増）、経常利益は11億31百万円（同5.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は８億21百万円（同6.0％増）となりました。」
経費全般の効率的な使用を継続し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の増加を記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「製造原価の低減に努めた結果、売上原価は191億10百万円、売上原価率は57.4％となり、前連結会計年度に比べ0.9ポイント低下いたしました。」
製造原価低減の結果として売上原価率が前期比0.9ポイント低下した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、自社製品の製造原価の低減、経費の効率的な使用に努め、第３四半期連結累計期間に見込んでいた研究開発費の期ズレ、未実施があったこともあり、営業利益は33億82百万円（同19.1％増）、経常利益は34億64百万円（同20.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、24億74百万円（同31.7％増）となりました。」
製造原価低減と経費効率化を継続している。利益増加とともに、研究開発費の期ズレ・未実施も要因として併記されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、自社製品の製造原価の低減、経費の効率的な使用に努め、当第２四半期連結累計期間に見込んでいた研究開発費が第３四半期以降にずれ込んだこともあり、営業利益は23億25百万円（同18.7％増）、経常利益は23億43百万円（同18.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、17億15百万円（同35.8％増）となりました。」
製造原価低減と経費効率化を引き続き実施している。利益は増加したが、研究開発費のずれ込みも要因として併記されている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、自社製品の製造原価の低減、経費の効率的な使用に努めたことにより、営業利益は10億61百万円（同22.8％増）、経常利益は10億71百万円（同21.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、７億75百万円（同25.5％増）となりました。」
製造原価低減と経費効率化を進め、営業利益などが前年同期比で増加したと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「③生産性の向上 製造原価低減に継続して取り組み、売上原価率は前期比で0.2ポイント低下いたしました。」
原価低減、工場建設、製造設備更新を通じた生産性向上が示されている。