海外事業拡大に伴う為替・海外地域リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
H.U.グループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。117社中72社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに23社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定の増加4,934百万円」
海外事業・為替変動リスクの影響が、為替換算調整勘定の4,934百万円増加として当期の純資産に現れている。 - 2026-05-14顕在化決算
「その主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益6,823百万円、為替換算調整勘定の増加4,934百万円および株式給付信託に対する自己株式の処分による増加4,339百万円があった一方、配当金の支払7,151百万円、自己株式の取得による減少5,002百万円および株式給付信託による自己株式の取得による減少3,688百万円があったためであります。」
為替換算調整勘定が4,934百万円増加し、海外事業・為替変動の影響が純資産に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定の増加1,195百万円」
海外事業・為替変動リスクに関連する影響が、為替換算調整勘定の1,195百万円増加として当中間期の純資産に現れている。また、臨床検査薬事業では円高による為替影響が減収要因となっている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「また、2019年に新規参入した中国LTS事業において新型コロナウイルス影響により事業環境に変化がみられ、当初想定した成長の実現が困難であると判断し戦略的に撤退を決定したため、関係会社整理損を特別損失に計上いたしました。」
為替リスクについて為替差損1,167百万円を計上し、為替換算調整勘定も2,403百万円減少した。為替変動の影響が業績・純資産に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、為替換算調整勘定の増加6,069百万円およびその他有価証券評価差額金の増加1,379百万円があった一方、親会社株主に帰属する当期純損失7,553百万円および配当金の支払7,151百万円があったためであります。」
海外事業・為替変動に関連する影響が、為替換算調整勘定6,069百万円の増加として純資産に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定の増加3,210百万円があった一方、配当金の支払7,151百万円および親会社株主に帰属する四半期純損失3,345百万円があったためであります。」
海外事業・為替変動に関連する影響が、為替換算調整勘定3,210百万円の増加として当第3四半期末の純資産に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「その主な要因は、為替換算調整勘定の増加5,142百万円およびその他有価証券評価差額金の増加484百万円があった一方、配当金の支払3,604百万円および親会社株主に帰属する四半期純損失1,822百万円があったためであります。」
海外事業・為替変動に関連する影響が、為替換算調整勘定5,142百万円の増加として純資産に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定の増加3,757百万円があった一方、配当金の支払3,604百万円および親会社株主に帰属する四半期純損失1,120百万円があったためであります。」
円安等の為替変動に関連する影響が、為替換算調整勘定の3,757百万円増加として純資産に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの結果といたしまして、当第３四半期連結累計期間の売上高は200,963百万円（前年同四半期比1.6％増）となりました。検査・関連サービス事業において、新型コロナウイルス関連検査が減収となった一方、がんゲノムを始めとした遺伝子関連検査の伸長に加えて、臨床検査薬事業におけるルミパルス事業の伸長や円安の影響による増収があったためです。」
海外事業・為替リスクに関して、円安が増収要因となり、為替換算調整勘定も2,468百万円増加している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「検査・関連サービス事業におけるがんゲノムを始めとした遺伝子関連検査や臨床検査薬事業におけるルミパルス事業の伸長に加えて円安の影響による増収があったためです。」
海外事業・為替リスクに関して、円安が当第2四半期累計の増収要因となった。為替換算調整勘定も6,363百万円増加している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「主な増収要因は検査・関連サービス事業におけるがんゲノムを始めとした遺伝子関連検査を含むベース事業の伸長、臨床検査薬事業におけるルミパルス事業の成長および円安による影響です。」
海外事業・為替リスクに関して、当四半期は円安が増収要因として記載され、為替換算調整勘定も4,074百万円増加している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定の減少463百万円」
海外事業・為替変動に関連し、為替換算調整勘定が463百万円減少して純資産に影響している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定の減少341百万円」
海外事業・為替リスクに関連し、為替換算調整勘定が341百万円減少して純資産に影響している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定 △ 571」
海外事業・為替リスクに関連し、当第3四半期累計の為替換算調整勘定が571百万円のマイナスとなり、純資産に影響が現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定の減少1,417百万円」
為替換算調整勘定が1,417百万円減少し、海外事業・為替リスクに関連する影響が純資産に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、日本国内のほか、北米・欧州・アジア及びその他の地域における事業活動を積極的に展開しております。これにより、当社の海外事業の戦略的重要度が高まっており、為替の変動により影響を受ける要因が増大しております。」
海外事業展開の重要度上昇と為替・海外地域リスク、および外貨建資産・負債のバランス等による一部対応を継続して開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外事業・為替等のリスクについて、重要な変更がない扱いとなっている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外事業・為替等のリスクについて、重要な変更がない扱いとなっている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外事業・為替等のリスクについて、重要な変更がない扱いとなっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の連結売上高における海外売上高の比重及び連結総資産における在外資産の比重が高まっており、為替の変動により影響を受ける要因が増大しております。」
海外事業拡大に伴う為替・海外地域リスクと、為替予約等による一部軽減策を継続して開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
海外事業・為替等のリスクについて重要な変更がない扱いとなっている。MLS社の売却による海外事業構成の変化は別途記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
海外事業・為替等のリスクについて、リスク項目として重要な変更がない扱いとなっている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
海外事業・為替等のリスクについて、リスク項目としての重要な変更はない扱いとなっている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「主要な海外子会社の売上高が伸長したものの、円高の影響及び国内事業の減収により結果として減収となりました。」
通期でも海外子会社の売上高伸長と円高による減収影響が併存し、海外事業・為替リスクの影響が実績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの結果といたしまして、当第３四半期連結累計期間の売上高は153,856百万円(前年同四半期比3.5％減)となりました。主要な海外子会社の売上高が伸長したものの、円高の影響及び国内事業の減収により、結果として減収となりました。」
海外子会社の売上高は伸長した一方、円高の影響と国内事業の減収により、第3四半期累計でも減収となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「臨床検査薬事業及び受託臨床検査事業において海外子会社の売上高が伸長したものの、円高による減収影響が拡大し、結果として減収となりました。」
海外子会社の売上伸長があった一方、円高による減収影響が第2四半期累計でも発生し、為替差損762百万円や為替換算調整勘定の減少9,361百万円が記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「円高の影響と国内の各事業の売上減少により、結果として減収となりました。」「営業外費用」では「為替差損」713百万円を計上し、為替換算調整勘定も7,998百万円減少しております。」
前年度に示されていた為替・海外事業リスクについて、円高による減収、為替差損、為替換算調整勘定の減少という影響が当四半期に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の連結売上高における海外売上高の比重及び連結総資産における在外資産の比重が高まっており、為替の変動により影響を受ける要因が増大しております。」
為替予約等による一部の軽減策を記載する一方、景気・政情・法規制・災害等の海外リスクも挙げている。